世界が深刻な食糧危機を迎えています。
これによって世界はどう変化していくのか？
そして日本の危機は？
日本が危機を克服するには何をすべきか？
何度かに分けて私が思うことを申し上げていきたいと思います。
まずは人口１４億人を抱える中国を中心に説明させていただきます。
前回は私がいつも頼りにしているスピリチュアルカウンセラーの先生のお話しを基に今の世界の状況等をお話しさせていただきました。
「地球の波動が上昇している！」
このことはネットで探してみると多くの人が同様のことをおっしゃっています。
しかし「証拠を出せ！」と言われても、それはやっぱり無理ですね。
しかし、世界中で異常気象が発生していることは事実です。
地球の波動が上昇して地球内部の活動が活発になっているからかもしれませんし、
地球環境の破壊が原因かもしれませんし、
その両方が原因なのかもしれません。
日本でも今月に入って九州地方中心に記録的な大雨が降り、被害に遭われた方も多くいらっしゃいますが、日本でも最近では毎年のように大雨や台風はそのスケールを拡大させています。
前回、中国の大雨で世界最大のダムである三狭ダムが危ないというお話をさせていただきましたが、
今回の中国の大雨はちょっと“あり得ない”ぐらいのスケールです。
・２４の省で約２００の河川が氾濫し、被害者は１４００万人に達する
・三狭ダムがある長江流域が、７月９日まで３１日間連続の大雨警報
・ダム上流にある大都市重慶は本来高地に発展した都市にも関わらず一部地域では４階以上に避難命令
・三狭ダムの４０キロにある宣昌市は、６月２７日すでに全域浸水、人口１３３万人以上の中々の都市です
・宣昌市が水浸しにも関わらず、三狭ダムは６月２８日から放流開始、放水量は毎秒35,000㎥
毎秒35,000㎥と言われてもイメージが湧かないと思いますが、
日本最大の黒部ダムの最大放水量は毎秒９００㎥です。
約３９倍です。
既に水浸しになっている宣昌市に更に世界最大のダムから大量の水を放出したらどうなるか？
あまりに恐ろしくて想像したくありません。
宣昌市にも１３０万人以上の人が住んでいるのです。
ダムの水の放流を命じた人も放流したらどうなるか？
充分に理解しているはずです。
しかし、
三狭ダムが決壊したらそれこそ中国は滅亡
します。
中国の滅亡を阻止するには宣昌市１３３万人の市民は犠牲にせざるを得ない、というところなのでしょう。
こんな状態なのですから
中国の長江流域では農業はほぼ全滅でしょう。
中国の北部の吉林省、黒竜江省ではイナゴの被害が既に起こっていますが、気温が上昇するこれからが本当に大変な時期になります。
この地域のイナゴはトノサマバッタです。
今はまだ小さなイナゴがこれから大きく成長し、そのイナゴが又繁殖して爆発的に増えていきます。
中国の吉林省や黒竜江省は中国最大の穀倉地帯です。
大繁殖したイナゴは農作物の全てを食べ尽くします。
イナゴの害（蝗害）は中国では昔から、洪水や干ばつと同様に恐れられた天災で、蝗害によって国が変わるほどのものでした。
長江流域の大水害と穀倉地帯の蝗害によって、今年の中国の農業は壊滅的な被害を受けそうです。
話しは変わりますが、今年６月に行われた中国全人代（日本の国会）で習近平に次ぐ政府No２の李国強の爆弾発言がありました。
それは「中国では月給１０００元（約１５０００円）の人が６億人いる」というものです。
経済発展と共に中国では食料自給率低下が進み、現在では９０％を下回っています。
人口が１４億人もいる中国では、９０％を下回ったといっても４０％を下回る日本以上に食料を輸入しなければなりません。
加えてこの大水害に蝗害です。
中国の農業生産は今年大打撃を受けます。
昨年まで行われたアメリカの対中国関税引上げで中国経済は大きなダメージを受けました。
今年に入るとコロナウィルス感染防止のために経済活動を停止せざるを得ませんでした。
現在の中国は実質の失業率が２０％を超える
と言われています。
中国はここ３０年で目覚ましい発展を遂げましたが、やはり人口１４億人の大国です。
一生かかっても使いきれないほどお金を持っている人も多いのは確かなのでしょうが、年収１８万円程度の人が６億人もいるのです。
今年中国では「もう食べていけない」という人が急増するでしょうし、餓死する人も多数出る可能性があります。
はっきり言って、香港で国家安全法をごり押しで制定して支配しようとしたり、インドと国境緩衝地帯でいざこざ起こしたりしている場合ではないのです。
中国政府が香港市民の自由を奪う香港国家安全法を制定して、いち早く中国政府に強い姿勢を示したのはアメリカです。
昨年からトランプ大統領は中国政府に対して強い姿勢で関税引上げ等を要求し、都度実行してきましたが、やはり
一歩引いて中国政府と折り合う一面もありました。
それはアメリカの農産物を中国に買ってもらわなければ、アメリカの農産物が余ってしまってしまう、売れない農家は経済的に苦しめられるのでトランプ大統領を支持しなくなる。
こうした中国に対する引け目があったからです。
しかし、今は世界的に食料危機を迎えています。
トランプ大統領からすれば、昨年までは中国に対して自国の要求をしつつもアメリカ産農産物を買ってもらわなければならないという厳しい一面がありましたが、今は中国が買わなくても買ってくれる先がいくらでもあるわけです。
もう中国に負い目がなくなった、ということです。
だから
これからアメリカ政府は中国政府を徹底的に攻撃するでしょう。
仮に１１月に行われるアメリカ大統領選挙で民主党候補のバイデン氏がトランプに勝利したところで同じことです。
中国に対する攻撃姿勢は、大統領以上に議会の方が明確ですし、コロナショックによってアメリカ国民の中国への反感もヒートアップしています。
アメリカは一つの武器を持つことになります。
昨年までなら買ってもらわなければならなかった農作物が、
これからは「売ってあげてもいいよ！」という貴重なものに変わったのです。
ここが大きなポイントですね！