親族世帯の構成員は、世帯主・配偶者・子ども・その他の親族・非親族の五つのカテゴリーに分けることができます。このうち非親族は、家族の分析から除外しても良いです。
残る四つのカテゴリーの最初の三つは、夫婦家族の成員です。したがって、「その他の親族」が少なくなればなるだけ、一般に夫婦家族が多くなり、核家族化します。
そう考えれば、「その他の親族」を減少させる原因が、とりもなおさず核家族化の要因であることが分かります。「その他の親族」は、世帯主もしくは配偶者の直系尊属（親・祖父母など）、子ども以外の直系卑属（子の配偶者・孫など）、傍系観（きょうだいなど）を含みます。
我々は、通常、戦前は直系家族、戦後は核家族というように単純化して考えがちです。しかし、実際、核家族の占める割合がそれほど大きく変化したわけではありません。
数字の上での核家族は主に1960年代、政府の所得倍層計画に伴って進行しました。 つまり、実際数字上での核家族化であり、ここでの核家族化は家族規模の変化であると考えられます。
結婚の時、居所を変える必要のない配偶者は、相手方と較べて、一定の利益を享受することになります。彼もしくは彼女は、なじみの深い自然的・社会的環境のな中にあるわが家にとどまって、その生殖家族は、定位家族と密接なつながりを維持することができます。
親は、娘が結婚して夫の家に移ったとしても、なお同じ地域社会にとどまるならば、親の損失はそれほど厳しいものではありません。彼女とその夫に与える援助と支持が、親にとって十分な補償となるからです。
しかし、彼女が別の土地に移るとなると、なんらかの形の賠償が、殆ど避けられません。一番大きな問題は、老後の問題でしょう。
婚約の仕方は、大きく有償と無償の二種類に分けられます。代償が求められる場合には、これは品物か人かサービスか、そのどれかで支払うことになるでしょう。
花嫁代償は、結婚した娘が家を離れる損失を、親に補償するだけではありません。それはまた一般に、若妻が婚家でよく扱ってもらえるようにという保証でもあります。嫁入り道具で、両親は婚家に物理的な支援と、自分達は娘にこれだけの事が出来ますという安心感を与える事に一役買うわけです。
けれどもその結果、夫は彼女への財政的投資を没収することになります。これが花嫁代償の真の機能だと、この一世紀間の人類学者たちは指摘してきました。
それは結婚の締結が、核家族をつくる集団だからです。家族は、夫婦という核家族から始まります。また、その規制が家族構成そのものにはかりしれない結果を生じているからです。
これらのことが核家族をつくる集団であるからであり、それに興味を感じたからです。
花嫁代償を考える上で、社会と家族の仕組みがよく分かります。親が娘に対して、いかに大切に思い、育ててきたか、花嫁代償を受け取ることによってそれは回避されることではないが、その代わりとなるものであると考えます。
核家族化が進行した今、核家族の仕組みを改めて知る必要があり、その核家族は花嫁代償や個々のものから成り立つと考えることができます。
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