中国の軍拡に対処せよ

中国の軍拡を象徴するかのような昨年の軍事パレードや先週の艦隊の沖縄通過など中国の軍拡はもはや脅威である。
中国の空軍力は急速に近代化され第４世代戦闘機が数百機配備されその数は今後も増えるだろう。さらに第５世代のステルス戦闘機殲撃１４を開発している。
まだ航空自衛隊がかろうじて優勢だが、このまま日本が防衛力削減を続ければ逆転される可能性が高い。
航空自衛隊の主力戦闘機Ｆ１５イーグルは近代化改修を受け戦闘力がアップしている一方、旧式のＦ４ファントムの後継機が未だに決まっておらず戦力低下が懸念されている。
さらに中国は海上戦力も強化していて海上自衛隊との差も徐々に縮まってきている。まだ海上自衛隊の優勢はしばらく続くだろうが、中国海軍を侮ってはいけない。９０年代までは中国の駆逐艦は電子機器も武装も旧式で潜水艦も騒音が大きく、中国海軍と海上自衛隊と戦えば海上自衛隊の圧勝だったが、最近では中国海軍の駆逐艦は電子機器や武装が高性能化し潜水艦も静寂性が上がった。さらに最近では海軍航空隊の戦闘機は近代化し空母保有の動きもある。近いうちにかなり強力な海軍力を保有するに至るだろう。
海上自衛隊もP-1哨戒機や、あたご型護衛艦やひゅうが型護衛艦や、そうりゅう型潜水艦を導入して近代化を図っているがさらに強力する必要がある。

日本は自主憲法を制定すると共に防衛予算を大幅に増加させ近代化を図る努力をしなければならない。
そして専守防衛という概念を撤廃するべきだ。専守防衛に囚われるせいで、巡航ミサイルや空対地ミサイルを保有していない。
仮に有事となった時に敵の拠点を攻撃する手段を持たなければ防戦一方になり、かなり不利になる。
巡航ミサイルで敵の重要拠点を攻撃し、対レーダーミサイルで敵の防空システムを潰す必要がある。対レーダーミサイルは敵防空艦にも有効なのだ。

さらに地理的に考えると中国は領土が広く海岸線が長いため巡航ミサイル対策にかなりの数の戦闘機を配置する必要がある。そのため日本が巡航ミサイルを配備すれば中国は対策のために海岸線沿いに戦闘機を分散させねばならない。それだけ日本侵攻に振り向ける航空戦力が減るということでもある。
日本が巡航ミサイルを配備すればかなり有利になるのだ。さらに対レーダーミサイルを始め各種の空対地ミサイルを配備すれば抑止力は向上するのだ。
皮肉なことに専守防衛という概念が日本の安全を脅かしているのだ。

国民は憲法９条や専守防衛の美名に酔いしれず、現実を直視しなければならない。