コオロギからタンパク質を抽出してる会社があります。代替肉もしてますが培養肉に進むでしょう
- アミノ酸等に紛れさせてくる アレルギー項目で甲殻類あったら怪しい
- 表記は相変わらず「アミノ酸」扱いだから調味料以外にアミノ酸と書いてあったら絶対にコオロギです
- コオロギ会社が潰れたと喜んでる人は甘いですね。別に需要がなくなって潰れたのではない。初めから経営で利益上げるなんて考えてもおらず、いくらか知らないけど莫大な補助金懐に入れたから、役目を終えて会社終了させただけ。潰れたー、と短絡的に喜んでる場合じゃありません。搾取されまくったんです
- 私もこれ完全に終わったと思い込ませるアレだと思ってる。表示名変えたりしてあの手この手でしょ
- 今後も裏面を吟味し「アミノ酸等」と書かれた商品には手を出さない
- コオロギ終了と勝利宣言している人がいるけどお目出度い。何のために食品表示を緩くしたのか考えないとね
- 加工食品にシレッと入れられる
- 加工食品は何も買えない。「アミノ酸等」みたいな表記の扱いですよね、入れている作業員も何だかわからない
- 公開したら売れなくなるから秘密にして、コオロギは普通に入ってると思ってる
イタリア「経済低迷してます、少子化です、人口減少です、失業率8%です、首相が女性で極右です、反LGBTQです、移民船受け入れません、伝統的な家庭の価値を支持します、培養肉やコオロギ食はもちろん禁止します」https://t.co/A9XlOmmzXV
— NewsSharing (@newssharing1) February 4, 2024
日系企業「エコロギー」、カンボジアで年間12~15トン分の食用コオロギを生産 粉末加工後、日本に送る。https://t.co/RQw4qMHUzk
— NewsSharing (@newssharing1) February 4, 2024
鈴木宣弘 東京大学大学院教授「コオロギは中国でも食べない、避妊薬になるようなものを、日本は食品にどんどん混ぜて売ってしまっている」←コオロギパウダーの非表示はマジでエグいhttps://t.co/0Hn3sZCNEL
— NewsSharing (@newssharing1) February 4, 2024
【悲報】消費者庁に聞いてみると…食品にコオロギ由来の添加物を「アミノ酸」とだけ表記する可能性があり得ることが判明 SNS「ステルスコオロギに気を付けろ!」https://t.co/8jRhRn6Vll
— NewsSharing (@newssharing1) February 4, 2024
添加物まで全て避けるのは困難かもしれませんが、
— 凛 (@kana20160414) February 4, 2024
昆虫食に加担している企業一覧を知っておく必要がありますね。
イナゴなど伝統的に食べられていた物は別として。https://t.co/Gg4sBknj0R
コオロギを使用しても原材料に表示させない方法はあると思う、たとえばアミノ酸として加工するとかhttps://t.co/QQr774blAL
— たると🍊 (@tarutora17) February 4, 2024
こんなにある
— たると🍊 (@tarutora17) February 4, 2024
〜原材料に表示されない食品添加物〜
①【一括名表示】
⇨ph調整剤、乳化剤など13種
②【キャリーオーバー】
⇨例) 保存料を使用した「醤油」を「せんべい」の味付けに使用した場合、せんべいの原材料表示に保存料を表示しなくてもよい
③【加工助剤】… pic.twitter.com/8pSfMTLa9l
どんな物にも入ってる
— ふみよ (@uaOj8bWfiQVHtoi) February 5, 2024
「アミノ酸等」に入れてる💢 pic.twitter.com/FuXuyX4BV1
政府や大手食品会社が昆虫食を普及させようと注力する中、今後、コオロギ由来の成分を食品に添加する際、「アミノ酸」など、コオロギだと分からない形で食品成分表に記載される恐れがあるとして懸念されています。
そんな中、あるネットユーザーが消費者庁に対し、コオロギを「添加物(調味料)」として使った場合、「アミノ酸等」と表示できるのかと質問したところ、「できる」との回答を得たとネット上に投稿しました。
しかも、「食品基準法」では食品に含まれる一部原材料が、全体の5%以下の場合、食品成分表に「その他」と表示することも可能とされています。
したがって、今後、様々な食品にコオロギなどのパウダーが混入されたとしても、食品成分表には「アミノ酸」「その他」と表示されるのみで、昆虫由来の成分が入っているかどうか確認できない恐れがあります。
さらに、現時点では、昆虫食は「アレルギー表示対象品目」の中に含まれていないため、食品パッケージに“注意喚起”を記載する必要もありません。
昆虫食に加担する企業が沢山あるので、より一層の警戒が必要です。