出来事（悩み）に対して
自身の認知（考え方）が何かを知り
その時の気持ち（感情）と
そして、そのとき自身に体調の変化はあったかを明確にします。
カウンセラーは相談者に、質問を投げかけて「考え方の偏り」にきづいてもらい
「新しい考え方」の発見へと導きます。
相談者とカウンセラーは共同作業で進めていくため、
相談者は安心し納得しながら、悩みを解決へと導いていきます。
これを繰り返すことにより
相談者は「セルフカウンセリング」が自らできるようになるため、
再発率が低い療法です。
三大疾患の一つである、候うつ状態などの精神疾患には
高い効果をあげており
世界的にも最も効果があると報告されております。
慶応大学保健管理センターの大野裕教授（医学博士）によると
国民の40人に一人が受診中で、
女性患者は男性の2倍と言われています。
イギリスでは2008年からこうした心理療法を希望する
すべての候うつ状態と不安障がい患者に、
国が治療を提供する「心理療法アクセス改善プログラム」を導入しております。
また、3年間で約346億円を投じ、
カウンセラー（3600人）→現在では（10,000人）を養成することをめざしています。
日本では認知行動療法の普及にあたり
2010年度の4月診療報酬改定で「認知行動療法」の評価が新設され、
健康保険の適用となっております。
（この適応は心療内科のみとなります。）
