第１ DのBに対する請求
１ 原状回復請求権（５４５条１項本文）に基づく代金返還請求
本件売買契約の目的物たる甲は、Cの所有物である。よって、同契約は他人物売買（５６０条）である。そして、Cは、Dに対し甲を返還するよう求めている。よって、Bは甲「を取得して買主に移転することができない」（５６１条前段）。したがって、Dは同契約を解除できる（同条前段）。以上より、同請求は認められる。
２ 増加代金分の費用支払請求
（１） Dは、甲がCの所有物であることを知っていた。よって、５６１条後段に基づき同請求をすることはできない。
（２） 履行不能による損害賠償請求権（４１５条、４１６条１項）に基づく請求
ア Bは、甲をCから取得してDに移転する債務を負う（５６０条）。同債務は、上述のように、社会通念上履行不能（４１５条）となっている。そして、Bは、Cに無断で甲をDに売却している。よって、Bに帰責性がある。
イ Dは印刷業者であり、甲を取得できなければ代替として甲の同等品で稼動可能な乙を５４０万円で購入することは通常である。よって、増加代金分は通常損害（４１６条１項）に当たる。
ウ したがって、同請求は認められる。
３ 有益費償還請求権（１９６条２項）に基づく価値増加分の支払請求
甲の修理費用３０万円は、故障した甲を稼動できる状態にし、甲の価値を５０万円増加させた。よって、同費用は、有益費に当たる。しかし、Bは「回復者」（同項）に当たらない。よって、同請求は認められない。
４ Bの主張
Bは、甲の所有者ではなく、甲の使用利益相当額２５万円の損失がない。よって、BがDに対し同額の不当利得返還請求権（７０３条）を有するとのBの主張は認められない。
第２ DのCに対する請求
１ 請求の当否
Cは、「回復者」（１９６条２項）に当たる。よって、DはCの選択に従い、甲の修理費用３０万円又は甲の増加額５０万円の有益費償還請求ができる（同項）。
２ Cの主張の当否
甲の所有者Cには甲の使用利益相当額２５万円の損失がある。Dの同２５万円の利得には、Cとの関係で法律上の原因を欠く。よって、CはDに対し２５万円の不当利得返還請求権を有する。同請求権を自働債権として、上記有益費償還請求権と対当額で相殺する旨の意思表示をし、対当額で上記有益費償還請求権が消滅（５０５条１項）したとのCの主張が認められる。
（９６９字）
※第１．３：「価値増加分」という問題文の文言をヒントに、１９６条２項を思いついて欲しいところである（内藤講師：「問題と解説」P.３７）。
※第１．４：買主の他人物売主に対する使用利益の原状回復義務を認めた最判S５１．２．１３を意識した論述までは必要ないであろう（内藤講師：「問題と解説」P.３７）。