第１ Ｂに対し７万円の交付を要求した行為に、①Ｂに対する７万円についての１項詐欺罪（２４６条１項）が成立しないか。
１ オーダースーツであるからＢは注文したのであり、Ｂにとってオーダースーツであるか否かは内金７万円を交付する判断の基礎となる重要な事項である。甲がオーダースーツを製作する意思がないのに同意思があるかのように装って７万円の交付を要求した行為は、同事項を偽ったといえ、「欺」く行為に当たる。
２ Ｂは錯誤に陥り、７万円を交付し、７万円が甲に移転した。
３ よって、①の罪が成立する。
第２ ７万円を費消した行為
１ ②Ａ社に対する業務上横領罪（２５３条）は成立しない。なぜなら、甲は遊ぶ金欲しさに上記交付要求行為をしており、Ａ社の営業担当者としてではなく甲個人として行っている。よって、７万円はＡ社に帰属せず、「他人の物」に当たらないからである。
２ ③Ｂに対する横領罪（２５２条１項）は成立しない。なぜなら、同行為は、上記交付要求行為の不可罰的事後行為であるからである。
第３ Ｃに対しスーツ一着を借りる旨告げた行為に、④Ｃに対する１項詐欺罪が成立しないか。
１ 「財物」とは、他人が占有する他人の所有物をいう。
本件では、同スーツは、Ａ社の倉庫内にあるＡ社の商品である。よって、同スーツはＡ社の所有物である。
Ｃは、Ａ社の既製服部門の責任者であり、かつ、Ａ社の倉庫における商品の出入庫を統括管理している。よって、Ｃは同スーツの占有を有する。したがって、同スーツはＣの占有するＡ社の所有物であり、「財物」に当たる。
２ ＣはＡ社の倉庫から徒歩数分の場所にあるＡ社店舗までの持ち出しを許可したにすぎない。よって、同許可は、Ａ社の敷地内という、Ｃの管理が及ぶ範囲内の場所への移転を許したにすぎない。したがって、同許可はＣの占有を甲に移転させる行為といえない。以上より、甲の同行為は、交付行為に向けられた「欺」く行為に当たらない。
３ よって、③の罪は成立しない。
第４ Ｂにスーツを手渡した行為
１ ⑤Ｃに対する窃盗罪（２３５条）の成否
（１） 同行為は、Ｃが占有する同スーツをＣの意思に反してその占有を侵害しＢの占有に移転させる行為であり、「窃取」に当たる。
（２） 甲は、スーツ販売の対価として１３万円を得る意図であり、物の経済的用法に従って処分する意思が認められる。
（３） よって、⑤の罪が成立する。
２ ⑥Ｂに対する１３万円についての１項詐欺罪の成否
（１） 同スーツがオーダースーツであるか否かは上述のようにＢにとって交付の判断の基礎となる重要な事項である。同スーツがオーダースーツであるかのように見せ掛けて手渡した行為は、同事項を偽ったといえ、「欺」く行為に当たる。
（２） Ｂは錯誤に陥り、１３万円を交付し、１３万円は甲に移転した。
（３） よって、⑥の罪が成立する。
第５ １３万円を費消した行為
１ ⑦Ａ社に対する業務上横領罪は成立しない。なぜなら、同スーツをＢに手渡した行為は、上述した遊ぶ金欲しさに行った行為の一環であり、甲個人として行った行為である。よって、１３万円はＡ社に帰属せず、「他人の物」に当たらないからである。
２ ⑧Ｂに対する横領罪は成立しない。なぜなら、同行為は、上記スーツ手渡し行為の不可罰的事後行行為に当たるからである。
第６ 以上より、甲には、①⑤⑥の罪が成立し、①と⑥の罪は包括一罪となり、⑤の罪と併合罪（４５条前段）となる。
（１３９３字）
※「本問は論理を問う問題である。
既製品スーツや代金２０万（７万と１３万）について、それぞれいかなる財産犯が成立するのか。
それぞれの権利帰属の評価から、演繹的に結論を出せるかが問われている。
また、先行する犯罪があれば、その不可罰的事後行為となるか。
本問の事実関係から、その辺りを認定・評価して成立犯罪を確定する作業が求められている。
逆に言えば、それだけを淡々と書いていけば足りる。
所有関係・占有関係を確定することなく、漫然と構成要件を当てはめる答案は、評価されないはずである。」（studyweb５氏）
※第３：三角詐欺は、交付行為者に財物の占有がない事例を前提とする。なぜなら、交付行為者に占有があるなら交付行為者に対する詐欺罪が成立し、三角詐欺ではないからである。本件では、Ｃに占有があるので、三角詐欺ではない（私見）。