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［ロンドン　７日　ロイター］　

米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）の先物取組報告を分析した複数の金融機関によると、ヘッジファンドの手口に変化がみられ、昨年夏以降の取引パターンを見直す時期にきている可能性がある。

　ソシエテ・ジェネラルの分析によると、ヘッジファンドは１０年物国債のロングポジションを解消しており、１０年物国債の上昇（長期金利低下）を見込んでいないとみられる。

　ユーロ／ドルのロングポジションも大幅に圧縮しており、ドルの上昇や下げ渋りを予想している可能性がある。

　株式市場でも「さらなるリフレ政策の実施が確認されたことで、Ｓ＆Ｐ総合５００種指数のショートポジションが大幅に縮小し、ボラティリティのショートポジションが増えている」という。

　これまでＳ＆Ｐ５００指数の下落を予想していたヘッジファンドが投資戦略を転換し、ボラティリティの低下を見込んでいる可能性がある。

　ヘッジファンドが市場の動きを先取りするケースは少なくない。

　ＣＦＴＣの先物取組報告によると、ヘッジファンドがＳ＆Ｐ５００指数のショートポジションを積み上げ始めたのは昨年６月。その後、同指数は約１７％下落した。

　ヘッジファンドがユーロ／ドルのロングポジションをとり始めたのは２００６年初め。当時のレートは１ユーロ＝１．１８ドル、現在は１．４６ドル付近に上昇している。

　今回指摘されたヘッジファンドの動きは「株安・ドル安・金利低下」局面にいずれ終止符が打たれる可能性を示唆しているが、ヘッジファンドが戦略を全面的に変更したわけではない。

　同じＣＦＴＣのデータによると、ヘッジファンドは、主に小型株で構成するラッセル２０００種指数を大幅に売り越している。また、金のロングジションをとっているヘッジファンドの数は、過去最高水準に達した。

　金は、混乱期に資金の避難先として買われることが多く、ヘッジファンドが金融市場の混乱継続を予想していると解釈することもできる。

　また、ヘッジファンドはユーロ／ドルのロングポジションを圧縮しているが、対円・対スイスフランではドルを売っている。現在の市場では、円やスイスフランも安全な逃避先とされることが多い。