危険極まりない5G 停止を求める国際アピールも
日本でも5G・第5世代移動通信の運用が始まろうとしている。NTTドコモ、ソフトバンク、KDDI、楽天モバイルネットワークの4事業者は2019年には「プレサービス」を開始する方針を示している。2020年には本格運用を開始するという。
5Gとは、事業者が「超高速」「大容量」「低遅延」「多接続」「高信頼」などの特長を、AI、IoT、自動走行車、ロボットなどをつないで実用化することで「日常生活をさらに便利にする」とうたい、新しいビジネスに利用しようというもの。
5Gは、6GHz以下と、6GHzを超えた帯域を使って、新しい無線通信方式を導入、新たな装備の基地局で端末に近い場所で処理し、遅延を減らすことを目的にしている。9GHzや28GHzといった高い周波数も使われる予定になっている。
これで急増し続ける通信の送信量に対応し、IoTなどの普及にも備え無線周波数帯の確保が目指されている。しかし「5Gの技術は短距離でのみ有効で、個体を通過するのが難しい」というもの。そのため「市街地では10〜12軒ごとにアンテナを建てることになり、強制的な被曝を大規模に増やすことになる。
また、通信スピードが高速化される代わりに、高い周波数帯を用いる予定であるため、電波の直進性が高まることから、携帯電話基地局の影では電波が届きにくくなり、多数の携帯電話小型基地局(マイクロセル)を数10メートル単位で設置する必要がある。携帯電話端末の消費電力が増える事が予想される。
【国際アピール 《地上と宇宙で5Gの停止を》】
国連、世界保健機関、欧州連合、欧州評議会、そして全ての政府へ
私たち、下記に署名した各国の科学者、医師、自然保護団体は、人工衛星からの5G(第5世代移動通信システム)を含む、5Gの展開・配置を止めるよう、緊急に要求しています。5Gにより、既に配置された2G,3G,4G移動通信システム以上に、無線周波数(RF)電磁波被爆が非常に大きく増加します。
無線周波数電磁波は人体、環境に対して、有害と証明されています。5Gの展開・配置は、人類・環境に対する実験であり、国際法で犯罪と定義されています。
1.概要
世界中の通信会社は、政府の支援を得て、今後2年間以内に、第五世代移動通信システム(5G)を発表する準備が整えている。これは、すでに認められていることだが、世界規模の前例のない社会的変化を引き起こす。
人類は「スマート」ハウス、「スマート」な仕事、「スマート」高速道路、「スマートシティー」、自動運転車を持つようになるだろう。実質的には、冷蔵庫や洗濯機から牛乳パック、ヘアブラシ、赤んぼのおむつまで、私たちが所有し購入する殆どのものがアンテナとマイクロチップを含み、インターネットへ無線で接続されるだろう。地球上のどこに行っても、熱帯雨林や大海原、南極でも、地球にいる全ての人が超高速で低遅延の無線通信に簡単にアクセスできるようになる。
広く否定されているにもかかわらず、高周波照射が生命に有害と示す証拠はもう既に膨大にある。病気にかかった、または負傷した人たちに関して蓄積された臨床的な証拠、多様な動植物におけるDNA、細胞、臓器の損傷を確認した実験的な証拠、そして現代文明の主な疾患―がん、心臓病、糖尿病―の大部分が電磁的汚染によって引き起こされる疫学的証拠は、10,000を超える査読済み論文からなる文献的な根拠を形成する。
通信事業者の5G計画が実現すれば、地球上のすべての人、動物、鳥、昆虫、植物は、現在より何十倍、何百倍も高い無線周波数電磁波レベルを1日24時間、1年365日余儀なく被曝され、地球上に逃げる場所を失う。その5G計画は、地球のすべての生態系に恒久的なダメージと人類への深刻で取り返しのつかない影響を起こす恐れがある。
人類と環境を守る措置を、倫理的要請と国際条約に照らした、早急に講じなければならない。
▶記事元
フリーランスライター黒薮哲哉(くろやぶ・てつや)
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