2011年9月22日東京株式市場で日経平均は反落した

日経平均.N225 日経平均先物12月限<0#2JNI:>

終値 　 8560.26 -180.90 終値 8490 -190

寄り付き 8643.02 寄り付き 8580

安値／高値 8545.46─8643.02 安値/高値 8480─8580

東証出来高(万株) 170407 出来高(単位) 46887

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　［東京　２２日　ロイター］　

東京株式市場で日経平均は反落した。米連邦公開市場委

員会（ＦＯＭＣ）声明で米経済の「著しい下方リスク」が言及され、前日の米国株が大幅

安と流れを引き継ぎ、東京市場は売りが先行。対ユーロでの円高進行やも重しとなり、主

力株を中心に幅広く売られた。

９月の中国購買担当者景気指数（ＰＭＩ）の低下でアジア

株が一段安になると下げ幅を拡大する場面も見られた。海外ヘッジファンドによる先物売

りや３連休前のポジション調整売りなども指摘され、日経平均は終日軟調に推移した。

東証１部騰落数は値上がり３９２銘柄に対し値下がり１１７５銘柄、変わらずが９８銘

柄。東証１部の売買代金は１兆２０９８億円となった。

２１日の米国株式市場は主要指数が２％超下げるなど大幅安。米連邦準備理事会（ＦＲ

Ｂ）は、２０１２年６月末までに４０００億ドルの６─３０年物国債を買い入れ、償還期

限が３年以下の国債を同額売却する「ツイストオペ」を実施すると表明したが、予想通り

の内容だったことから材料出尽くし感が広がった。

また米経済が「著しい下方リスク」に

直面しているとの見方を示し、地合いが悪化したという。

米国株の大幅下落に加え、対ユーロでの円高進行が輸出株などの重しとなり、東京市場

は序盤から売りが先行した。後場には香港ハンセン指数.HSI などアジア株が一段安にな

ったことを受け、下げ幅を拡大する場面もあった。

ＨＳＢＣが２２日発表した９月の中国

購買担当者景気指数（ＰＭＩ、季節調整済み）が４９．４と８月の４９．９から低下し、

改善と悪化の節目となる５０を３カ月連続で下回ったことを受け、アジア株の下げが加速

したという。

引き続き欧州系投資家によるバスケット売りが先行しているという。金融株など主力コ

ア銘柄のほか、小型株・新興株への売りも観測された。外資系証券トレーダーからは「中

国ＰＭＩの低下を受け、海外ヘッジファンドが先物売りを強めたほか、現物市場では個人

投資家の売りが続いている」との声が聞かれた。また「今晩のＧ２０を控えて様子見気分

の強い中、９月中間期末の最終的な処分売りなどに押されている。

３連休前のポジション

調整売りも出ているようだ」（大手証券）という。

個別銘柄ではソフトバンク(9984.T: 株価 , ニュース , レポート )、

ＫＤＤＩ(9433.T: 株価 , ニュース , レポート )が売買代金１位、２位と活況だ

った。

日経ビジネスＷｅｂ版が２２日付で、米アップル

(AAPL.O: 株価 , 企業情報 , レポート )今秋にも発売する「ｉＰ

ｈｏｎｅ５」を、ＫＤＤＩが日本で販売することが判明したと報じ、ＫＤＤＩ株価が年初

来高値を更新する一方、ソフトバンクは２０１０年７月以来約１年２カ月ぶりの安値水準

まで下落した。ただＫＤＤＩへの買いも続かず、引け値では下げに転じた。

また野村ホールディングス(8604.T: 株価 , ニュース , レポート )の年初来安値更新が話題を呼んだ。

米系証券トレー

ダーによれば「トレーディングサイドでは野村の株価動向が着目されており、同社株の上

げ下げに連動して全体マーケットの方向性が決まる傾向が強まっている」と指摘する。野

村株価は一時２８０円まで売られたが、同トレーダーは「同値を下回れば先物売りを誘発

しかねない」と警戒していた。

22日中国株式相場は反落。上海総合指数が約６週間ぶりの大幅な下落率となった。

９月22日（ブルームバーグ）：

中国株式相場は反落。

上海総合指数が約６週間ぶりの大幅な下落率となった。

同国の製造業活動を示す指数が低下したことに加え、

不動産開発企業の資金繰りが厳しくなる可能性を

クレディ・スイス・グループが指摘したことが重しとなった。

不動産開発の万科企業（000002 CH）は5.2％安。

保利房地産集団 （600048 CH）は6.9％安。

クレディ・スイスは、一段の与信引き締めの可能性と販売低迷を挙げ、

不動産開発会社のデフォルト（債務不履行）

リスクが高まりつつあるとの見方を示した。

石炭生産の中国神華能源 （601088 CH）は3.4％安と、約１カ月ぶりの大幅安。

江西銅業（600362 CH）は5.3％安。

中国石油化工 （ＳＩＮＯＰＥＣ、600028 CH）を中心に石油株も売られた。

英ＨＳＢＣホールディングスとマークイット・エコノミクスが発表した９月の

中国製造業購買担当者指数（ＰＭＩ）速報値は49.4に低下した。

同指数は50を下回ると製造業活動の縮小を意味する。

中国南方基金管理のファンドマネジャー、楊徳竜 氏は

「金融引き締め策で経済成長が抑制され、貸し出しコストが上昇することから

、企業の利益は７－９月（第３四半期）に減少するだろう」と述べた。

上海証券取引所の人民元建てＡ株と外貨建てＢ株の両方に

連動する上海総合指数 は前日比69.91ポイント（2.8％）安の2443.06。

上海、深圳両証取のＡ株に連動するＣＳＩ300指数 は同3.1％安の2685.69。

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更新日時: 2011/09/22 17:27 JST

22日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の終値は

９月22日（ブルームバーグ）：

22日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の終値は以下の通り。

ソフトバンク（9984）：前日比12％安の2282円と、終値で１年２カ月ぶりの安値。

東証１部の売買代金と下落率で１位だった。

米アップルが今秋に発売する「ｉＰｈｏｎｅ５」を、ＫＤＤＩ（9433）が日本で販売することが判明した、と日経ビジネス電子版が22日に報道。

初代から３年間続いたソフバンクの独占販売体制が崩れるという。ゴールドマン・サックス証券では、報道が事実ならソフバンクからＫＤＤＩへの加入者流出や純増モメンタム変化の可能性が浮上し、ＫＤＤＩにポジティブ、ソフバンクにネガティブの反応が具体的影響の見えるまで続くと予想した。

ＫＤＤＩは午前に6.2％高まであったが、直近上昇の反動もあり、結局0.8％安の62万4000円と６日ぶりに反落。

金融株：

野村ホールディングス（8604）が4.8％安の281円、

オリックス（8591）が4.3％安の5830円と52週安値まで売られ、

三井住友フィナンシャルグループ（8316）も1.8％安と軟調だった。

格付け会社によるバンク・オブ・アメリカなどの格下げで欧州だけではなく、米国の金融システムに対しても不安が高まったほか、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の声明が景気の下振れリスクに言及したことが嫌気され、21日の米金融株はＳ＆Ｐ500種の業種別10指数 で下落率１位。

海外金融株安が東京にも波及し、銀行株にはＢＮＰパリバ証券が業界判断を新規に「悪化（ネガティブ）」とする悪材料も重なった。

輸出関連株：

ホンダ（7267）が3.9％安の2275円、

コマツ（6301）が３％安の1698円など総じて売られた。

きのうのＦＯＭＣで景気について「著しい下振れリスク」があると指摘され、世界景気や業績に対する不透明感が台頭。午後には中国で、９月のＨＳＢＣ製造業購買担当者指数（ＰＭＩ）速報値が49.4と、３カ月連続で活動の縮小を示す50を下回ったことも嫌気された。

携帯販売代理店株：

ＫＤＤＩの取り扱いが４割強を占めるティーガイア（3738）が８％高の16万9300円と買われる一方、

ソフトバンク専売の代理店のベルパーク （9441）は10％安の９万8800円と急落した。

米アップルが今秋発売する「ｉＰｈｏｎｅ５」をＫＤＤＩが日本で販売することが判明したとの報道を受け、それぞれに端末販売の増加期待と減少懸念が広がり、株価は明暗を分けた。

大和証券グループ本社（8601）：4.4％安の283円。

モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券では、中長期での平準化利益水準を株価が織り込んでいるように見えるとし、外部環境の改善があっても他社ほど業績回復期待が株価を押し上げない可能性がある、などと分析。

投資判断を「イコールウエート」から「アンダーウエート」へ下げた。

資源関連株：

国際石油開発帝石 （1605）が５％安の48万2500円、

三井物産 （8031）が3.4％安の1245円など。

米景気の先行き懸念から21日のニューヨーク原油先物は前日比1.2％安の１バレル＝85.92ドルで終了。

アジア時間22日の時間外取引でも、１ドル以上下げる続落の動きを見せ、関連企業の収益にマイナスの影響が及ぶとみられた。

関電工 （1942）：6.3％安の356円。

ＳＭＢＣ日興証券では、サブコン（建設下請け企業）６社の新規調査を開始。配電線の量・単価両面の底入れが確認できるまでは評価しづらいとし、同社の投資判断を「３（アンダーパフォーム）」とした。

一方、塗装設備を中心に海外展開が進んでいると評価、「１（アウトパフォーム）」に設定した大気社（1979）は1.6％高の1643円と堅調。

ブイ・テクノロジー（7717）：3.9％安の32万3000円。

ＪＰモルガン証券では、マクロ環境の悪化で液晶パネルメーカーの設備投資に関する意思決定も先送り傾向にある、と指摘。

2012年３月期の連結営業利益予想を16億円と、会社計画27億円を下回る水準へ下方修正するとともに、投資判断を「オーバーウエート」から「中立」へ下げた。

　ヒロセ電機（6806）：3.3％安の7030円。

メリルリンチ日本証券では業績予想を下方修正し、会社側の12年３月期営業利益は未達の公算が大きいと指摘した。

高水準の利益率に固執するあまり、スマートフォン市場における成長機会を失するなど、中・長期的な利益成長のイメージが描きにくくなっていると分析した。

近鉄百貨店（8244）：5.7％安の183円。

構造改革費用充当のため、約１億2886万株の第三者割当増資を実施する、

と21日に発表。

調達額は約250億円、新発行株式は発行済株式総数の約47％に達することから、

１株価値の希薄化や需給悪化が懸念された。

ジーンズメイト（7448）：9.1％安の180円。

９月度の既存店売上高は前年同月比17.8％減だった。

客単価は20.7％増となったものの、客数が31.9％減となったことが響いた。

秋物商品群の立ち上がりが鈍かったという。

東証１部値下がり率２位。

　ＮＳユナイテッド海運（9110）：7.7％安の108円。

高止まり状態にある燃料油価格や円高の影響から収益環境が厳しいほか、保有する外貨建て債権の為替評価損も加わり、４－９月期の連結純損益は従来の１億円の黒字予想が一転、４億円の赤字になる見込みと22日午後２時30分に発表。

業績失望売りが膨らんだ。

プレサンスコーポレーション （3254）：3.3％高の1048円。

午後１時30分の業績上方修正直後には一時12％高の1140円と２カ月ぶり高値を付けた。

震災の影響で下期の売り上げ計上を見込んでいたマンションの引き渡しが上期に前倒しとなり、４－９期の連結営業利益予想を従来から47％上積みし、前期比4.1％増の41億円とした。

ブレインパッド （3655）：東京証券取引所マザーズ市場に22日に新規上場した。

公開価格の2200円に対し、2.3倍となる5060円買い気配のまま初日の取引を終えた。

同社は、企業データの収集・分析や最適化作業を代行。

12年６月期純利益は前期比84％増の１億9700万円を見込む。

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東京 長谷川敏郎 Toshiro Hasegawa  thasegawa6@bloomberg.net  

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更新日時: 2011/09/22 16:11 JST

９月第４週（26－30日）の日本株相場は

９月22日（ブルームバーグ）：

９月第４週（26－30日）の日本株相場は、上値の重い展開となりそうだ。

内需の相対的な底堅さや投資指標面の割安さを評価した買いは入るとみられるが、欧州財政問題と米国経済の先行き不透明感から投資家のリスク許容度はなお高まりにくい。

９月末を控え、配当権利落ちによるマイナスの影響もある。

ＢＮＰパリバ・インベストメント・パートナーズの清川鉉徳 執行役員は、最も警戒されている欧州債務危機問題について、「現状で想定され得る悪材料をマーケットはすでに相当織り込んでいる」との見方を示す。

「先進国で日本だけがマクロ経済や企業業績のモメンタム（勢い）が上向きであることを考えると、本来的には買い向かう局面」としたが、９月期末を控えて機関投資家は大きく動けないという。

連休の谷間で、営業日数が３日と少なかった第３週の日経平均株価 は、前週末比303円（3.4％）安と反落。

週初には、欧州財務相会合で域内の債務問題克服に向けた具体策が乏しかったことへの失望や、米格付け会社によるイタリアの格下げを嫌気。

米中経済の先行き懸念、円高・ユーロ安進行への懸念も加わり、週末には売りが加速した。

国際通貨基金（ＩＭＦ）は20日、2011、12年の世界経済の成長率見通しをともに４％に改定した。

前回６月の予測からそれぞれ0.3ポイント、0.5ポイントの下方修正。

主要７カ国（Ｇ７）では、日本だけが上向きに改定され、６月時点のマイナス0.7％からマイナス0.5％に修正された。来年はプラス2.3％。

６月時点よりも0.6ポイント引き下げられたが、成長率予測の伸びは日本が欧米をしのぐ。

　　　　　　企業利益は円高こなし増益へ、復興需要も

　　企業収益面では、３・９月決算企業の期末を迎えて業績修正が出やすい時期に差し掛かる。

欧米を中心とした外需の減少が警戒される中、為替市場での円高進行も重なり、ハイテクや自動車など輸出関連企業の間では業績下方修正の発表が出てくる可能性がある。

ただ、ブルームバーグ・データによると、日経平均構成銘柄（最終赤字企業を除く）のアナリスト予想を加重平均した向こう12カ月間の平均ＥＰＳ （１株当たり純利益）は、前期比14％増と増益が見込まれている。

22日の日経平均は8560円で終え、14日に付けた終値での年初来安値（8518円）に接近。

東洋証券の大塚竜太 情報部長は、外部環境次第で、安値更新はあり得るとしながらも、「財政出動による復興需要が見込める日本経済は、欧米と比べ明らかに有利な状況にある」と話している。

そのため、日本株が一段と下値を切り下げる展開は想定しづらい、とした。

　相場全体の下落余地が小さいとみられる要因の１つには、株価純資産倍率（ＰＢＲ）など割安さを示す投資指標の存在もある。

ブルームバーグ・データによると、東証１部全銘柄の平均ＰＢＲは22日時点で0.9倍。最近は、会計上の会社解散価値に当たる１倍割れが定着している。

１倍を下回るＰＢＲは理論上、市場が企業の赤字転落、純資産（資本）の減少などを見込んでいることになるが、今後赤字企業が続出するとみる市場関係者の声は現状聞かれていない。

　　　　　トロイカ協調が欧州問題のカギ、米統計注視

　　もっとも、欧州の財政問題が「テールリスク」、つまり確率は小さいが、発生すれば甚大な打撃を伴うリスクとなっているのは事実だ。

いちよし投資顧問の秋野充成 運用部長は、欧州連合（ＥＵ）と国際通貨基金（ＩＭＦ）、欧州中央銀行（ＥＣＢ）のトロイカが協調し、「欧州の大手金融機関に公的資金を注入して救済することが決まるまでは、欧州財政問題が国際金融システム危機に波及するとの不安は払しょくできない」と予想している。

株式市場の懸念材料は、欧州の財政・金融事情にとどまらない。

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が20、21両日に開催した米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）終了後の声明で、米景気について「著しい下振れリスクがある」と指摘したことも投資家心理を冷やした。

第４週の米国では多くの経済指標の発表があり、注目される。

26日に８月のシカゴ連銀全米活動指数、新築住宅販売件数、27日に７月のＳ＆Ｐ／ケース・シラー住宅価格指数や９月の消費者信頼感指数、28日に８月の耐久財受注、29日に８月の中古住宅販売成約、30日には８月の個人支出・個人所得、９月のシカゴ購買部協会景気指数が公表予定だ。

ブルームバーグがまとめたエコノミスト予想の中央値は、８月の米新築住宅販売 と耐久財受注 がともに前月比１％減。

大和証券投資情報部の西村由美 次長は、「米経済の弱さを示す指標が相次ぐと、投資家のリスク許容度は戻らず、株買いの流れになりにくい」と読む。

　　　　　　　　　　　　配当落ち68円

　　27日は、３月決算企業の４－９月期の配当（中間配当）などの権利付き最終売買日だ。翌日以降は、配当や株主優待を取得する権利を得た投資家の売りが株価の押し下げ要因として警戒される。

東芝と三菱電機の総合電機大手２社が直近にそろって増配を決めるなど、下期からの業績回復計画を背景に復配・増配銘柄が散見されるだけに、権利落ちによるマイナスの影響も相場に響く可能性がある。

ブルームバーグのデータによると、権利落ちが日経平均に与える影響 は68円。

第４週に発表される国内の経済統計は、30日に８月の家計調査、失業率、有効求人倍率、全国消費者物価、鉱工業生産、住宅着工などがある。

このほか欧州では、26日に９月の独Ｉｆｏ景気動向指数が発表される。

記事についての記者への問い合わせ先：

東京 　河野敏 Satoshi Kawano  skawano1@bloomberg.net  

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東京 大久保義人 Yoshito Okubo okubo1@bloomberg.net

香港　 Nick Gentle ngentle2@bloomberg.net  

更新日時: 2011/09/22 17:19 JST

米オルタナティブ・ロックバンド「R.E.M.」、解散を発表/2011年09月22日 09:51

【9月22日 AFP】

米オルタナティブ・ロックの草分け的バンド「R.E.M. 」が21日、公式ウェブサイトで解散を発表した。31年にわたる活動でアルバム15枚をリリースしている。

「シャイニー・ハッピー・ピープル（Shiny Happy People ）」や「エヴリバディ・ハーツ （Everybody Hurts ）」などのヒット曲を生みだしたR.E.M.は、カレッジ・ロック・シーンで人気に火がつき、1990年代に一般的に広く知られるようになった。

ボーカルのマイケル・スタイプ（Michael Stipe ）、ギターのピーター・バック（Peter Buck ）に率いられ、オルタナティブ・ロックという音楽を世間に広める役割を果たした。

「ファン、そして友へ。R.E.M.として、生涯の友人として、そして共謀者として、私たちはバンドとしての終止符を打とうと決めた」

同バンドはウェブサイトにこのように発表し、それぞれがコメントを寄せた。

　ベーシストのマイク・ミルズ（Mike Mills ）は、バンド内にとげとげしさはなく、別々の道を進む時だと感じたと心境を明かした。

「最後のツアー中やアルバム『コラプス・イントゥ・ナウ（Collapse Into Now ）』の製作中に、私たちは自問し始めた。『次は何だ？』と」

「賢人は言った。

『パーティーに参加するスキルとは、去り際をわきまえていることだ』と。

私たちはともに素晴らしいものを築き上げた。

でもすべてに終わりは来なければならず、私たちは的確に自分たちのやり方でそうしたかった」スタイプこのように心情をつづった。

　バックも続けた。「メンバーはこれからも親友であり続けるし、今後も会い続ける。

そして私たちを支援し追いかけ続けてくれたすべての人ともどこかできっと会うことがあるはずだ」

　解散発表後、フェイスブック（Facebook ）の同バンドのページには、

解散を嘆くコメントが殺到した。(c)AFP

R.E.M.（アール・イー・エム）は、

アメリカ合衆国 のオルタナティヴ・ロック バンド 。

1980年にジョージア州 アセンズ にて、

マイケル・スタイプ （ボーカル）、

ピーター・バック （ギター）、

マイク・ミルズ （ベース ）

、ビル・ベリー （ドラム ）（1997年脱退）

の4人で結成された。

バンド名はレム睡眠 （Rapid Eye Movement）に由来すると言われているが、本人らは明言しておらず諸説ある。

オルタナティヴ・ロック黎明期における代表的なバンドのひとつである。

高い音楽性、歌詞 にこめられた文学性・メッセージ性から、

ニルヴァーナ のカート・コバーン 、

パール・ジャム 、

レディオヘッド のトム・ヨーク 、

ソニック・ユース 、

ペイヴメント のスティーヴン・マルクマス 、

コールドプレイ のクリス・マーティン

、ブラー ・ゴリラズ のデーモン・アルバーン といった、

各々の時代の寵児とされるバンド・ミュージシャンからのリスペクトを一身に

受けており、世界で最も重要なロックバンドと称されることもある

2007年 にロックの殿堂 入りを果たした。

授賞式でのスピーチはパール・ジャム のエディー・ヴェダーが担当した。

2011年 9月21日、公式ホームページにて解散を表明。

公式サイト	www.remhq.com 是非アクセスして下さいね

ムーディーズ、バンカメなど米大手銀3行を格下げ//09月22日 14:32

• 2011年09月22日 14:32　発信地:ニューヨーク/米国

【9月22日 AFP】

米大手格付け会社ムーディーズ・インベスターズ・サービス

（Moody's Investors Service）は21日、

米金融大手バンク・オブ・アメリカ（Bank of America 、バンカメ）、

ウェルズ・ファーゴ（Wells Fargo ）、シティグループ（Citigroup ）の

格付けを引き下げた。

　ムーディーズによると、

経営が悪化しても米政府が以前ほど救済に積極的ではないとみられることが理由。

大手銀が破たん危機にある場合、

債務は社債保有者が負うとの「明確な意図」を示す金融取引規制法

（ドッド・フランク法、Dodd-Frank Act ）が施行されたことに触れ、

「金融危機の頃と比べて、

（金融システム全体に）悪影響が広がるリスクが低下したため、

現在の米政府は大手銀が経営危機に陥っても破たんを容認する方向にある」

と説明している。

　預金規模では世界最大のバンカメの長期債格付けは

からBaa1へと2段階引き下げられ、

ウェルズ・ファーゴは長期債がA1からA2へ、

シティは短期債がプライム1からプライム2へ下げられた。

(c)AFP

米長者番付でソロス氏が初のトップ10、ゲイツ氏18年連続首位

［ニューヨーク　２１日　ロイター］　

米経済誌フォーブスが２１日発表した２０１１年版の米長者番付で、

著名投資家のジョージ・ソロス氏（８１）が７位に入り、

初めてトップ１０入りを果たした。

１位は１８年連続でマイクロソフト(MSFT.O: 株価 , 企業情報 , レポート )

の共同創業者ビル・ゲイツ会長（５５）。

資産総額は５９０億ドル（約４兆５３００億円）で、昨年から５０億ドル増加した。

２位も昨年と同じく著名投資家のウォーレン・バフェット氏（８１）で、

資産総額は前年比６０億ドル減の３９０億ドル。トップ２０はバフェットを除き、

すべてが過去１年間に資産を増やしている。

７位に入ったソロス氏の資産総額は２２０億ドルで、

金や関連証券などへの投資により前年比で７８億ドル増加した。

同氏は今春になって、こうした資産の現金化を進めて利益を確定し、

欧州債務危機による市場の混乱を回避した。

３位に入ったのは、ソフトウエア大手のオラクル

(ORCL.O: 株価 , 企業情報 , レポート )創業者のラリー・エリソン氏（６７）で、

資産総額は３３０億ドル。

エネルギー企業コーク・インダストリーズKCHIN.ULのチャールズ氏（７５）と

著名投資家のジョージ・ソロス氏（８１）

デービッド氏（７１）のコーク兄弟が、ともに２５０億ドルで４位に並んだ

米ユナイテッド・テクはグッドリッチを164億ドルで買収合意－関係者

９月21日（ブルームバーグ）：

米ユナイテッド・テクノロジーズはグッドリッチを

164億ドルで買収することで合意した。

事情に詳しい関係者１人が明らかにした。

全額現金で１株当たり127.5ドルでの買収となる。

記事についての記者への問い合わせ先：

Boston Rachel Layne rlayne@bloomberg.net  

記事についてのエディターへの問い合わせ先：

Ed Dufner edufner@bloomberg.net  

更新日時: 2011/09/22 09:58 JST

22日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の午前終値は

９月22日（ブルームバーグ）：

22日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の午前終値は以下の通り。

金融株：

三井住友フィナンシャルグループ（8316）が前日比2.2％安の2081円

、野村ホールディングス（8604）と

東京海上ホールディングス（8766）が52週安値を付けるなど軒並み安い。

東証１部33業種の下落率上位に銀行、証券・商品先物、保険、その他金融が入った。

米連邦公開市場委員会の声明が景気の下振れリスクに言及したほか、格付け会社によるバンク・オブ・アメリカなどの格下げが嫌気され、21日の米金融株はＳ＆Ｐ500種の業種別10指数 で下落率１位。

海外金融株安が東京にも波及したほか、銀行株にはＢＮＰパリバ証券が業界判断を新規に「悪化（ネガティブ）」とする悪材料もあった。

ソフトバンク（9984）：

11％安の2327円で、東証１部の売買代金と下落率で１位。

米アップルが今秋に発売する「ｉＰｈｏｎｅ５」を、ＫＤＤＩ（9433）が日本で販売することが判明した、と日経ビジネス電子版が22日に報道。初代から３年間続いたソフバンクの独占販売体制が崩れるという。

ゴールドマン・サックス証券では、報道が事実ならソフバンクからＫＤＤＩへの加入者流出や純増モメンタム変化の可能性が浮上し、ＫＤＤＩにポジティブ、ソフバンクにネガティブの反応が具体的影響の見えるまで続くと予想。

最終的にはＮＴＴドコモの追随がカギとした。ＫＤＤＩは1.3％高の63万7000円。

大和証券グループ本社（8601）：4.7％安の282円。

モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券では、中長期での平準化利益水準を株価が織り込んでいるように見えるとし、外部環境の改善があっても他社ほど業績回復期待が株価を押し上げない可能性がある、などと分析した。

投資判断を「イコールウエート」から「アンダーウエート」へ下げた。

ヒロセ電機（6806）：3.7％安の7000円。

メリルリンチ日本証券では業績予想を下方修正し、会社側の2012年３月期営業利益は未達の公算が大きいと指摘した。

高水準の利益率に固執するあまり、スマートフォン市場における成長機会を失するなど、中・長期的な利益成長のイメージが描きにくくなっていると分析している。

建設下請関連（サブコン）株：

大気社（1979）が2.8％高の1663円となった半面

、関電工 （1942）は4.5％安の363円と急反落。

ＳＭＢＣ日興証券では、サブコン６社の新規調査を開始。

大気社は塗装設備を中心に海外展開が進んでいると評価、「１（アウトパフォーム）」に設定した。

一方、関電工は配電線の量・単価両面の底入れが確認できるまでは評価しづらいとし、「３（アンダーパフォーム）」とした。

　ティーガイア（3738）：5.5％高の16万5300円。

米アップルが今秋発売する「ｉＰｈｏｎｅ５」をＫＤＤＩが日本で販売することが判明したとの報道を受け、ＫＤＤＩの取り扱いが４割強を占める携帯販売代理店の同社に対し、今後の端末販売の増加を見込む買いが入った。

宇部興産（4208）：2.4％高の256円。

大和証券キャピタル・マーケッツでは、主力のカプロラクタムのマージン回復が早く、高水準であるなどと評価、新規に投資判断を「２（アウトパフォーム）」とした。

近鉄百貨店（8244）：6.2％安の182円。

構造改革費用充当のため、約１億2886万株の第三者割当増資を実施する、

と21日に発表。

調達額は約250億円、新発行株式は発行済株式総数の約47％に達することから

、１株価値の希薄化や需給悪化が懸念された。

第三者割当筆頭割当先である近畿日本鉄道（9041）も、3.9％安の300円と反落。

ＳＵＭＣＯ （3436）：1.8％高の779円と反発。

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券は21日、投資判断を従来の「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に引き上げた。

ＤＲＡＭ価格反転の兆しを踏まえたためで、業績予想の見直しに伴い、新たに設定した目標株価は1130円。

ＪＵＫＩ（6440）：1.9％高の160円。

シークス （7613）との間で、中国・上海市に合弁で製造会社を設立することで合意した。

工業用ミシンなどで使用している電子回路基板実装品などの製造を委託してコストダウンを進めるほか、効率的かつ安定的な調達を目指す。

ジーンズメイト（7448）：４％安の190円。

９月度の既存店売上高は前年同月比17.8％減だった。

客単価は20.7％増となったものの、客数が31.9％減となったことが響いた。

秋物商品群の立ち上がりが鈍かったという。

ブレインパッド （3655）：

東京証券取引所マザーズ市場に22日に新規上場した。

公開価格の2200円に対し、55％高となる3410円買い気配のまま午前の取引を終了。

同社は、企業データの収集・分析や最適化作業を代行。

12年６月期純利益は前期比84％増の１億9700万円を見込む。

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更新日時: 2011/09/22 12:12 JST

海賊のイメージは娯楽映画の産物

18世紀の軍人ジョン・ポール・ジョーンズを海賊に見立てた

イギリスの風刺画（1917年）。

　9月19日は「世界 海賊のように喋る日（International Talk Like a Pirate Day）」である。「shiver me timbers（ちくしょう）」など17～18世紀の海賊が使ったとされる言い回しを用いて参加者同士が会話する催しで、1995年にアメリカのオレゴン州で始まった。

黄金時代の海賊たちは、いつも大げさでガラの悪い会話をしていたのだろうか？

専門家の多くは否定的だ。

　海賊に詳しい歴史家コリン・ウッダード氏は、「海賊弁については学術的な証拠がほとんど残っていない」と話す。

会話の録音はもちろん無く、文字資料についても、その場に居合わせた人がいくつかの言葉を書き留めたメモがあるだけだという。

　ウッダード氏は、「海賊自身が書いた文書も皆無に近い。中には手記を残したインテリもいたが、教養を身に付けた後だったので、海賊弁を使わなかった可能性が高い」と語る。

◆海賊口調の元はディズニー映画

　専門家の間では、黄金時代の海賊たちが使っていた英語は当時の船乗り商人と全く同じだという意見が優勢である。

どちらもロンドンに近い川沿いの地域で生まれ育った者が多かったからだ。

　実を言うと、海賊特有とされている表現は、1950年代に俳優ロバート・ニュートンが架空の海賊ジョン・シルバーを演じたディズニー映画『宝島』の影響が大きい。

「終始粗暴な台詞でまくし立てるロバート・ニュートンの演技は人気を博しただけでなく、海賊の風貌や言葉遣いについての典型的なイメージも確立した。

それ以降、大衆娯楽映画に登場する海賊はどれもロバート・ニュートン的になった」。

◆舷側から突き出した板の上を歩かせる処罰も創作

　ウッダード氏によると、映画の中で使われたロバート・ニュートンの台詞は、出身地であるイギリス南西部の方言が基になったという。

この地域は奇しくも、原作であるロバート・スティーブンソンの小説『宝島』の中でジョン・シルバーの故郷とされている。

　そして20世紀初葉のイギリス南西部では、船乗りたちの言葉が日常会話にも使われていたらしい。

　しかし、海賊や商人にイギリス南西部の出身者が多かったことは確かだが、あくまでも一部にすぎない。

したがって大半の海賊は、ジョン・シルバーのような話し方ではなかったはずだとウッダード氏は述べる。

「黄金時代の海賊は多国籍で、スコットランドやアイルランド、アフリカ、フランスの出身者が大勢いたし、オランダやスウェーデン、デンマークからも少数ながらやって来た。

イギリス人に関しても、南西部とは方言が異なるロンドンの出身者が大半を占めていた可能性が高い」。

　ちなみに海賊映画には、裏切り者を処罰する常套手段として、舷側から突き出た板の上を歩かせて海へ落とすシーンが登場するが、これも純然たるハリウッドの創作だとウッダード氏は話している。