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今では海外でも人気の盆栽。
すでに”Bonsai”の名で世界的にも知れ渡っていますが、
最近ちょっと変わった盆栽が登場しました。
なんと空中に浮かぶ盆栽なのです。
コレには日本人もびっくり。
2センチ上を浮遊する「空中盆栽」 その名も「空中盆栽」。
英語では「エア・ボンサイ」(Air Bonsai)と呼ぶそうです。
磁気によって空中へ２センチほど浮かび、
360度をくるくると回ります。
伝統的な盆栽のイメージを覆す新たなイノベーションです。
このエア・ボンサイは日本のチーム
「Hoshinchu Air Bonsai Garden」が制作。
米クラウドファンディングサイトの「Kickstarter」で
プロジェクトへの寄付を募集したところ、
目標の８万ドルに対して、なんとすでに37万ドル
以上の資金が集まっています。
コンセプトは「浮遊する星」で、「その小さな星に願いを！」
というメッセージ性を発信しています。
「空中盆栽」は伊万里焼きの”エナジーベース”と、
水やりが必要な”リトルスター”
と呼ばれる植物の組み合わせですが、
気になるのはお値段。
ベーシックなセットは$200（約2万3700円）で、
高いものだと$1,000（約11万8千円）と少々お高め。
スクリーンショット 2016-01-27 13.14.28 海外の
ユーザーも反応
これには海外のユーザーも興味津々の様子。
賛否両論のコメントがみられます。
「クール！」
「これは将来の日本の家を表現している。
地震も防げるし」 「360度回転する植物、すごい」
「どこで買えるの？
私は絶対買う」
「植物にとってはストレスじゃないの？
なんてバッドアイデアなんだ…」 「ちょっと怖いな」
（コメント引用元: Youtube , Fox News）
こちらのサイトから寄付すると「空中盆栽」が
もらえる仕組みになっています。
製品が届くのは今年の８月頃なのでまだまだ先ですが、
楽しみですね。
あまり関係ないのですが、日本は「エア・・」
なるものがよく話題になりますね。
世界エア・ギター選手権で優勝している
お笑い芸人もいましたし、
「空気が読めない」を意味する略語が流行りました。
メイド・イン・ジャパンの「エア・ボンサイ」も
世界各国で流行ること間違いなし(!?)でしょうか。
image by: Kickstarter source: Kickstarter
文／MAG2 NEWS編集部
英語版です
ヒラリー クリントン氏に関する重大な健康問題です。
日本の将来に関する重大事件ですから、拡散希望します。
英文紹介記事がありますので、翻訳されて下さい。
相当重症です。
『未来を見る！ 『ヤスの備忘録』連動メルマガ』（2015年11月13日号）より一部抜粋
今回は中国の主導する「AIIB（アジアインフラ投資銀行）」に関して、日本ではまったく報道されていない内容を書く。
「米中は対立関係になく、そもそもAIIB設立を中国に持ちかけたのは米国である」というシンクタンクの分析だ。
これが真実だとすれば、中国の南シナ海への進出が問題となる中で、日本の安倍政権の現状認識は根本から間違っていることになる。（未来を見る！ 『ヤスの備忘録』連動メルマガ・高島康司）
「米中に対立関係なし。AIIB設立を持ちかけたのは米国」最新分析
従来、AIIBはどのように受け止められていたか
中国が中央アジアを鉄道網で結び、貿易のための海路を整備する「一帯一路」とともに、そのための資金確保を目的に「AIIB（アジアインフラ投資銀行）」の設立を発表したことは記憶に新しい。
当初は「AIIB」には参加しないようにとのアメリカからの圧力があったにもかかわらず、イギリスをはじめ57カ国が参加を表明して世界を驚かせた。欧米にかわる、中国主導の本格的な経済秩序の構築が始まったと考えられた。
一方日本は、中国からの参加要請にもかかわらずアメリカとともに参加を辞退した。この方針の妥当性を巡って国内で大きな議論にもなっていた。
アメリカは世銀を通じて中国を監視すると見られていたが
他方、これに対して一時は強い不快感を表明していたアメリカだったが、「世界銀行」が「AIIB」と積極的に協力することを表明した。中国主導の経済秩序にアメリカは参加はしないものの、「AIIB」が中国の国益を最優先して暴走しないように監視役を買って出たのではないかとも言われていた。
このような状況だったが、中国が「AIIB」の参加を締め切った6月末からは、「AIIB」に関しても、また中国がこれを設立する背景になった「一帯一路」構想についてもほとんど報道されることはなくなった。
直近の報道では、10月22日にアメリカが主導する「世界銀行」のジム・ヨン・キム総裁が次のように発言し、「AIIB」と「世界銀行」との協力関係がさらに強化されていることを明らかにしたくらいだ。
「AIIBと世界銀行、アジア開発銀行などは互いに競い合う関係ではない。AIIB発足の重要な要因は既存の多国間開発機関がアジア諸国のインフラ整備の需要を満たせていないからだ。現在、AIIBと世界銀行やアジア開発銀行との協力は非常に順調である。AIIBはこれらの金融機関が現在行っている自身の改革が進むよう期待している」
次第に明らかになりつつある「AIIB」の真実
このような状況なので、一時はあれほど騒がれた「AIIB」だったが、いまはあまり注目していない読者も多いに違いない。筆者もそうであった。
しかしながら、CIA系シンクタンク『ストラトフォー』の有料レポート、またトロント大学のシンクタンク『グローバルリサーチ』や、ロシアの政府系シンクタンク『ストラテジックリサーチ研究所』など多くの研究機関が配信する記事から、「AIIB」や「一帯一路」構想の真実と実態が、いまになって次第に明らかになってきたのである。
Next: 意外すぎる事実！
「AIIB」の設立を持ちかけたのはアメリカ
これらの複数のレポートや記事が暗示しているのは、実は「AIIB」も「一帯一路」構想も中国に持ちかけたのはアメリカのオバマ政権であったという事実だ。
オバマ政権は、「AIIB」のような国際機関を立ち上げ、これを運営するためのノウハウの提供を中国に約束し、「AIIB」を設立するように迫ったというのが実態だとしている。
さらにオバマ政権は、アメリカは表向きには参加しないものの、ロンドンのシティを通して設立に必要な資金を中国に提供し、「AIIB」の設立に資金面から現実的に関わったとしている。
いまではアメリカ政府のこうした直接的な支援ではなく、「世界銀行」が窓口となり「AIIB」を資金面からバックアップしているという。
中国とアメリカは対立関係にはまったくない
日本では、政府をはじめ国民も、「AIIB」や「一帯一路」構想、そして南シナ海の進出など、中国が主導している活動をアメリカは押さえ込み、中国をアメリカ主導の既存の国際秩序の枠組みに埋め込むことを目標にしていると強く信じられている。
この方針に積極的に協力し、日本、アメリカ、オーストラリア、インドなどの同盟国が連帯し中国を封じ込める「安全保障のダイアモンド構想」を機軸にしているのが現在の安倍政権だ。
これはまさに、アメリカと中国が覇権を巡って鋭く対立しているとする見方である。
このような対立の図式が深く信じられている日本では、「AIIB」や「一帯一路」構想がむしろアメリカからの提案にしたがって出てきたものであるという事実は、おそらく安倍政権の外交政策を揺さぶるくらいの衝撃となるに違いない。南シナ海における米中の対立の状況を見ると、これは信じられないとの拒否反応を抱く人もいるのではないだろうか？
しかし、こうした複数の専門的な研究所やシンクタンクの記事やレポートが明確に述べていることは、アメリカと中国は敵対関係にあるどころか、いち早くアメリカは中国との覇権を分け合う決定をしており、政治的・経済的覇権の棲み分けによる協力関係の形成を水面下で加速させているという事実だ。
協調関係を公にできないアメリカ
またこうした記事では、中国との覇権を分け合う決定をし、すでに中国とは協調関係にあることをアメリカは公にすることは到底できないとしている。
その理由は、中国との深刻な対立を抱える同盟国が存在するからだ。中国との対立は、日本、フィリピン、マレーシアなどのアジアの同盟国がアメリカとの関係を強化するための前提条件として機能している。
そのようなとき、もしアメリカがアジアにおける中国の一部覇権を容認するような姿勢を明確にしてしまうと、こうした同盟国はアメリカから離反し、それがアメリカの国益を損ねる可能性が出てくる。
したがってアメリカはいまのところ、「中国の一部覇権容認」を公にすることはできないというわけだ。
Next: 日本の手前、
中国との“対立関係”を演出しているアメリカ
アメリカのこの原則がもっともよく当てはまる国は日本だとされている。
特に現在の安倍政権は、中国を仮想敵国と想定し、中国脅威論を煽ることで国内のナショナリズムを鼓舞している。この愛国主義的な雰囲気をうまく利用して支持率を上げ、憲法改正で可能になる戦前型の国家体制を実現させようとしているのがいまの安倍政権だ。
この方向性を追求するためには、アメリカとの同盟関係を強化して中国を封じ込めるという対立図式は不可欠になる。
これは、アメリカにとっても間違いなく好都合な図式だ。安倍政権が中国との対立を喧伝し、アメリカとの同盟関係を強化する方向にあるとき、安倍政権はアメリカの希望のほとんどを丸呑みし、実現してくれる。
明らかに主権国家の権限に制限を加えるTPPの加盟や、ジャパンハンドラーのジョセフ・ナイとリチャード・アーミテージが2012年の報告書で要求していた「秘密保護法」や「集団的自衛権」の可決は、中国脅威論が存在し、アメリカとの同盟関係の強化が図られていたからこそ可能になった。
これらの処置を通して、日本の自衛隊は後方支援部隊としてアメリカ軍に組み込まれ、世界の紛争地域への展開が可能な体制が構築されている。予算削減のため展開できる兵力の縮小を余儀無くされているアメリカにとって、これは大変なメリットである。
したがってもし、アメリカが中国の覇権容認を公にしてしまうと、中国の脅威に対抗するためにアメリカとの同盟関係に依存するという図式は成り立たなくなり、日本はアメリカから自立した独自の外交政策を追求せざるを得なくなる。おそらく日本は、中国とのバランスを取るためにロシアとの関係強化を模索する可能性が高い。
これは、ロシアの進出を本格的な脅威として認識しているアメリカにとってはあってはならないことだ。
このような状況のため、アメリカは特に日本の手前、中国との敵対関係を演出せざるを得ない状況にある。
緊張感のまったくない南シナ海の状況
アメリカが中国と実際には敵対していないことは、いま大きな問題になっている南シナ海の状況を見るとよく分かる。
周知のように、10月27日、アメリカはイージス艦の「ラッセン」を派遣し、中国が領有権を主張している人工島の12カイリ内を航行させた。日本ではこれは、アメリカが中国の領有権の主張をくじき、公海における自由航行権の違反は許されないことを中国にはっきりと主張した明白な行動だと報道されている。
だがアメリカによる「ラッセン」の派遣は、中国による人工島の施設建設が完成が近づいてから実施された遅きに失した行動であり、なおかつベトナムとマレーシアが領有権を主張する島々の12カイリをも通過して、こうした国々にも注意を促すというかなり穏健なものであった。
もしアメリカが、南シナ海における中国の海洋進出を本気で阻止するのであれば、攻撃力のない「イージス艦」ではなく、攻撃能力のある空母部隊を派遣していたことであろう。少なくとも多くのシンクタンク系の記事はそのように指摘している。
しかし実際にはアメリカは、中国と対立関係になる意志がまったくないことを示す事実のほうが多い。11月7日には、アメリカと中国の海軍は、米フロリダ州沖の大西洋で合同演習を実施している。この演習には、アメリカを友好訪問した中国海軍のサイル駆逐艦や補給艦などが参加した。アメリカ海軍では、ミサイル駆逐艦や巡洋艦が参加している。合同演習の目的は、海上での通信、編隊航行、救難などの訓練の実施であった。
さらに、中国軍部は、各国の国防相や軍高官を招いた多国間の安全保障対話「香山フォーラム」を北京で行っている。中国の常万全国防相は、このフォーラムに参加するベトナムやフィリピンなど東南アジア諸国連合（ASEAN）の国防相らと非公式会談を開き、2016年に南シナ海で衝突回避の訓練と海難救助の合同演習を提案した。
アメリカ、イギリス、ドイツ、日本など14カ国の政府関係者ら計約500人が参加している。アメリカも参加していることから、このフォーラムはアメリカ政府の容認で開催されていることは間違いない。
これは明らかに中国情勢を巡る緊張が緩和されていることを表している。さらにこの動きには、オーストラリアも関与している。オーストラリア政府は、オーストラリア海軍のフリゲート艦2隻を中国広東省湛江の基地に派遣し、中国海軍との合同演習に参加させている。
Next: 「AIIB」設立の見返りとしての南シナ海。安倍政権は嵌められたのか？
「AIIB」設立の見返りとしての南シナ海
このように見ると、アメリカと中国をはじめ多くの関係国は、緊張緩和に向けた動きを加速させ、むしろ中国との協調関係の形成に向かっているようだ。中国との対立と緊張が高まる方向ではない。
ところで、欧米でも報じられない事実の報道で定評のあるのがロシアのシンクタンクである。特にロシアの政府系シンクタンク『ロシア戦略研究所』のような機関からは、驚くような内容の情報が手に入る。今回、そのような政府系シンクタンクの記事として、南シナ海の動きと「AIIB」の設立が実はリンクしていることを示唆したものが複数ある。
これらの記事によると、オバマ政権は中国に「AIIB」の設立を提案し、中国がそれを引き受ける見返りとして、南シナ海における中国の行動の自由を保証した可能性が高いというのだ。
これはアメリカが、南シナ海におけるシーレーンを中国のコントロール下におくことを容認したということだ。
もちろん、日本のようなアメリカの同盟国が中国脅威論を採用し、中国と緊張関係にあることがアメリカの国益になる状況が存在する限り、オバマ政権がこの事実を公表することは絶対にない。
アメリカは中国の同意を得た上で、南シナ海における見かけ上の緊張関係を演出することだろう。
現実性のない構想～安倍政権は嵌められたのか
さて、もしこのような状況が事実だとするなら、日本の安倍政権の現状認識は根本から間違っていることになる。
何度も書いたように、安倍政権の基本的な外交政策になっているのは、仮想敵国である中国の脅威論、ならびにこの脅威に対処するために、中国を日本とアメリカ、オーストラリア、インドなどの同盟国で封じ込める「安全保障のダイアモンド」構想である。
だが、もしアメリカが中国の一部覇権を容認し、南シナ海の南沙諸島の管理権を中国に本当に委ねたとしたのなら、この構想はまったく現実性のないものになることは間違いない。反対に、こうした新しい情勢に適応するためには、中国脅威論とそれに基づく中国封じ込め構想をいち早く破棄し、中国との協調関係の構築へとシフトすることが迫られるはずだ。
中国との合同演習を実施しているアメリカやオーストラリア、そして南沙諸島の中国の進出に対して抑制的に対応したASEAN諸国などを見ると、すでにこの新しい現実を受け入れているかのような印象を抱かせる。
だが、安倍政権下の日本は、このような現実的な対応をすることはできないと見た方がよい。なぜなら安倍政権は、中国の脅威を最大限に煽ることで国内のナショナリズムを鼓舞し、それを支持の基盤にしている政権だからだ。
このナショナリズムの高まりを利用して憲法を改正し、戦後の平和国家の枠組みを破棄して戦前型の天皇制国家を復権させることが安倍政権の最終的な狙いである。
そのような安倍政権なので、新しい状況に適応するために、中国脅威論を引っ込めることはまずできないはずだ。それは、政権の支持を固め、戦前型国家の復興という目標を実現するためのツールであるナショナリズムを実質的に放棄することになる。
ということは、情勢がどのように変化しようとも、安倍政権は中国脅威論を強く主張し、そうしたイメージを国内で広く喧伝し続けるはずだ。
Next: 幻想に閉じこもる安倍政権と日本国民。
最も危険なのは――
もし安倍政権がこうしたイメージを自ら信じ込み、これに基づき政策の判断を行うようになると、大変に危険な状態になる。これは戦前と同じようなメンタリティーではないだろうか？
◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
以下の高島康司氏の文章に対しての反論です。
１ ルーズベルトは日本の宣戦布告を傍受して無視した
２ 日本軍の情報は殆ど解読され筒抜け状態だった。
３ パールハーバー攻撃黙認は米国民を開戦に煽る
為のプロパガンダ口実に使われた。
４ 原爆投下の人体実験にしろ民間人攻撃にしろ、
日本からの降伏を何度も蹴った上で実行した。
５ 日本が世界で唯一奴隷制度の無い、天皇陛下を
崇敬する臣民体制が許せなかった（恐怖でもある）
６ 世界の覇権国家の頂点を目指すアメリカに
取って現在も日本は目障りである
７ 戦力も無い日本を壊滅させ、ルーズベルトの
シナリオ通りに無条件降伏を突きつけた。
８ 有色人種は白人の僕であるべきだという、白人
優生学思想の下で東京裁判という見せしめの
茶番劇を創作した
９ 占領下のGHQのプレスコード、公職追放、焚書等を
含めた、日本への介入は朝鮮人を煽り「お前たちは
日本人から奴隷として酷い扱いを受た被害者だから
日本を好きにしろ」と。（慾に目が眩む朝鮮人）
この時以来、被害者面した加害者としての朝鮮人
が完成し、世界から嫌われる。米国も計算高い。
朝鮮人に手を焼いて日本に押し付け、恩を仇で返す
反日の道具として使い捨て、相討ちを目論む。
（半島統一後は支那に売り渡し元に戻る予定。）
10 この米国の政策により、日本各地で朝鮮人による
暴動、内戦に近い銃撃戦、警察襲撃、強姦殺人等
流石に焚き付けた、米国もマズイとMPを出動させ
る。（日本の警察は丸腰だった）
11 この、米国の思想教育の中に、日本を分断する赤の
思想と国家を憎む思想＜反日＞で国家破綻を画策す
るCIAがいる。
12 今の現状は、CIAの目論見通りに動いている。
米国の他国侵略方程式は全く同じである。
CIAが他国の中に両手を突っ込んで引掻き廻す。
最終的に、国家壊滅。
国民は奴隷か流民、難民として生存権をも失う。
この現実が、欧州での難民であり、武力抗議活動
の根源でもある。
日本もそれが望みなのか。
GHQのWGIP罠に見事に掛り洗脳継続中の
日本魂抜け殻集団。
彼らは間違いなく、日本国壊滅へと手引きをする。
今現在も、米国は当時と同様の事を、支那と朝鮮を焚き付けて、日本を貶めている。
南シナ海は日本のシーレーンで重要な場所だと、アメリカ
は重々承知の上で、経済封鎖を企てているとしか考えられない。
大東亜戦争の二の舞を避ける為にも、素早く自前の資源
を確立し、安定供給を実現する戦略で攻めるべき。
大東亜戦争は、石油、鉱業資源、食糧などを封鎖され、国体の崩壊危機にあった。
資源の乏しい国が兵糧攻めで、喘ぐ中の背水の陣で攻めるしかない状況だったと著者は認識しているのか、はなはだ疑問に思う。
下段を読むと益々疑念が湧く 以上
◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
ここから、著者のリポート
1941年12月、アメリカのGDPが日本の20倍であるにもかかわらず、日本は真珠湾攻撃を行った。これは、アメリカに大きな一撃を与えるとアメリカが戦意をなくすので、きっと有利な終戦の講和に持ち込めるはずだという、何の根拠もない希望的な観測に基づいていたことはよく知られている。
実際はこのまったく反対であった。真珠湾攻撃は、「日本をたたきつぶす！」というアメリカ国民の強い戦意を刺激した結果になった。
これは、とてつもない判断ミスである。このようなミスが犯された原因は、判断が客観的な現状認識ではなく、希望的な観測といういわば自らが作り出した幻想に基づいていたことにある。
自分が信じ込みたい都合のよい現実を最優先し、これに合わない客観的な事実をあえて無視するというメンタリティーだ。
いま憲法改正や秘密保護法など安倍政権の戦前回帰的な方向性が問題にされているが、実はもっとも危険なのは、都合のよい現実に閉じこもり、客観的な事実を無視するというメンタリティーではないだろうか。
そして安倍政権は、彼らにとって都合のよい現実認識を国民が共有するようにマスメディアに介入し、事実とは異なった報道をするように誘導している。
これは大変に危険な方向だ。将来、とてつもないミスを犯す危険性があると言わねばならない。
これがどういうことなのか、次回にはさらに突っ込んで書くことにする。
『未来を見る！ 『ヤスの備忘録』連動メルマガ』（2015年11月13日号）
より一部抜粋
※太字はMONEY VOICE編集部による
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今回は中国の主導する「AIIB（アジアインフラ投資銀行）」に関して、日本ではまったく報道されていない内容を書く。
「米中は対立関係になく、そもそもAIIB設立を中国に持ちかけたのは米国である」というシンクタンクの分析だ。
これが真実だとすれば、中国の南シナ海への進出が問題となる中で、日本の安倍政権の現状認識は根本から間違っていることになる。（未来を見る！ 『ヤスの備忘録』連動メルマガ・高島康司）
「米中に対立関係なし。AIIB設立を持ちかけたのは米国」最新分析
従来、AIIBはどのように受け止められていたか
中国が中央アジアを鉄道網で結び、貿易のための海路を整備する「一帯一路」とともに、そのための資金確保を目的に「AIIB（アジアインフラ投資銀行）」の設立を発表したことは記憶に新しい。
当初は「AIIB」には参加しないようにとのアメリカからの圧力があったにもかかわらず、イギリスをはじめ57カ国が参加を表明して世界を驚かせた。欧米にかわる、中国主導の本格的な経済秩序の構築が始まったと考えられた。
一方日本は、中国からの参加要請にもかかわらずアメリカとともに参加を辞退した。この方針の妥当性を巡って国内で大きな議論にもなっていた。
アメリカは世銀を通じて中国を監視すると見られていたが
他方、これに対して一時は強い不快感を表明していたアメリカだったが、「世界銀行」が「AIIB」と積極的に協力することを表明した。中国主導の経済秩序にアメリカは参加はしないものの、「AIIB」が中国の国益を最優先して暴走しないように監視役を買って出たのではないかとも言われていた。
このような状況だったが、中国が「AIIB」の参加を締め切った6月末からは、「AIIB」に関しても、また中国がこれを設立する背景になった「一帯一路」構想についてもほとんど報道されることはなくなった。
直近の報道では、10月22日にアメリカが主導する「世界銀行」のジム・ヨン・キム総裁が次のように発言し、「AIIB」と「世界銀行」との協力関係がさらに強化されていることを明らかにしたくらいだ。
「AIIBと世界銀行、アジア開発銀行などは互いに競い合う関係ではない。AIIB発足の重要な要因は既存の多国間開発機関がアジア諸国のインフラ整備の需要を満たせていないからだ。現在、AIIBと世界銀行やアジア開発銀行との協力は非常に順調である。AIIBはこれらの金融機関が現在行っている自身の改革が進むよう期待している」
次第に明らかになりつつある「AIIB」の真実
このような状況なので、一時はあれほど騒がれた「AIIB」だったが、いまはあまり注目していない読者も多いに違いない。筆者もそうであった。
しかしながら、CIA系シンクタンク『ストラトフォー』の有料レポート、またトロント大学のシンクタンク『グローバルリサーチ』や、ロシアの政府系シンクタンク『ストラテジックリサーチ研究所』など多くの研究機関が配信する記事から、「AIIB」や「一帯一路」構想の真実と実態が、いまになって次第に明らかになってきたのである。
Next: 意外すぎる事実！
「AIIB」の設立を持ちかけたのはアメリカ
これらの複数のレポートや記事が暗示しているのは、実は「AIIB」も「一帯一路」構想も中国に持ちかけたのはアメリカのオバマ政権であったという事実だ。
オバマ政権は、「AIIB」のような国際機関を立ち上げ、これを運営するためのノウハウの提供を中国に約束し、「AIIB」を設立するように迫ったというのが実態だとしている。
さらにオバマ政権は、アメリカは表向きには参加しないものの、ロンドンのシティを通して設立に必要な資金を中国に提供し、「AIIB」の設立に資金面から現実的に関わったとしている。
いまではアメリカ政府のこうした直接的な支援ではなく、「世界銀行」が窓口となり「AIIB」を資金面からバックアップしているという。
中国とアメリカは対立関係にはまったくない
日本では、政府をはじめ国民も、「AIIB」や「一帯一路」構想、そして南シナ海の進出など、中国が主導している活動をアメリカは押さえ込み、中国をアメリカ主導の既存の国際秩序の枠組みに埋め込むことを目標にしていると強く信じられている。
この方針に積極的に協力し、日本、アメリカ、オーストラリア、インドなどの同盟国が連帯し中国を封じ込める「安全保障のダイアモンド構想」を機軸にしているのが現在の安倍政権だ。
これはまさに、アメリカと中国が覇権を巡って鋭く対立しているとする見方である。
このような対立の図式が深く信じられている日本では、「AIIB」や「一帯一路」構想がむしろアメリカからの提案にしたがって出てきたものであるという事実は、おそらく安倍政権の外交政策を揺さぶるくらいの衝撃となるに違いない。南シナ海における米中の対立の状況を見ると、これは信じられないとの拒否反応を抱く人もいるのではないだろうか？
しかし、こうした複数の専門的な研究所やシンクタンクの記事やレポートが明確に述べていることは、アメリカと中国は敵対関係にあるどころか、いち早くアメリカは中国との覇権を分け合う決定をしており、政治的・経済的覇権の棲み分けによる協力関係の形成を水面下で加速させているという事実だ。
協調関係を公にできないアメリカ
またこうした記事では、中国との覇権を分け合う決定をし、すでに中国とは協調関係にあることをアメリカは公にすることは到底できないとしている。
その理由は、中国との深刻な対立を抱える同盟国が存在するからだ。中国との対立は、日本、フィリピン、マレーシアなどのアジアの同盟国がアメリカとの関係を強化するための前提条件として機能している。
そのようなとき、もしアメリカがアジアにおける中国の一部覇権を容認するような姿勢を明確にしてしまうと、こうした同盟国はアメリカから離反し、それがアメリカの国益を損ねる可能性が出てくる。
したがってアメリカはいまのところ、「中国の一部覇権容認」を公にすることはできないというわけだ。
Next: 日本の手前、
中国との“対立関係”を演出しているアメリカ
アメリカのこの原則がもっともよく当てはまる国は日本だとされている。
特に現在の安倍政権は、中国を仮想敵国と想定し、中国脅威論を煽ることで国内のナショナリズムを鼓舞している。この愛国主義的な雰囲気をうまく利用して支持率を上げ、憲法改正で可能になる戦前型の国家体制を実現させようとしているのがいまの安倍政権だ。
この方向性を追求するためには、アメリカとの同盟関係を強化して中国を封じ込めるという対立図式は不可欠になる。
これは、アメリカにとっても間違いなく好都合な図式だ。安倍政権が中国との対立を喧伝し、アメリカとの同盟関係を強化する方向にあるとき、安倍政権はアメリカの希望のほとんどを丸呑みし、実現してくれる。
明らかに主権国家の権限に制限を加えるTPPの加盟や、ジャパンハンドラーのジョセフ・ナイとリチャード・アーミテージが2012年の報告書で要求していた「秘密保護法」や「集団的自衛権」の可決は、中国脅威論が存在し、アメリカとの同盟関係の強化が図られていたからこそ可能になった。
これらの処置を通して、日本の自衛隊は後方支援部隊としてアメリカ軍に組み込まれ、世界の紛争地域への展開が可能な体制が構築されている。予算削減のため展開できる兵力の縮小を余儀無くされているアメリカにとって、これは大変なメリットである。
したがってもし、アメリカが中国の覇権容認を公にしてしまうと、中国の脅威に対抗するためにアメリカとの同盟関係に依存するという図式は成り立たなくなり、日本はアメリカから自立した独自の外交政策を追求せざるを得なくなる。おそらく日本は、中国とのバランスを取るためにロシアとの関係強化を模索する可能性が高い。
これは、ロシアの進出を本格的な脅威として認識しているアメリカにとってはあってはならないことだ。
このような状況のため、アメリカは特に日本の手前、中国との敵対関係を演出せざるを得ない状況にある。
緊張感のまったくない南シナ海の状況
アメリカが中国と実際には敵対していないことは、いま大きな問題になっている南シナ海の状況を見るとよく分かる。
周知のように、10月27日、アメリカはイージス艦の「ラッセン」を派遣し、中国が領有権を主張している人工島の12カイリ内を航行させた。日本ではこれは、アメリカが中国の領有権の主張をくじき、公海における自由航行権の違反は許されないことを中国にはっきりと主張した明白な行動だと報道されている。
だがアメリカによる「ラッセン」の派遣は、中国による人工島の施設建設が完成が近づいてから実施された遅きに失した行動であり、なおかつベトナムとマレーシアが領有権を主張する島々の12カイリをも通過して、こうした国々にも注意を促すというかなり穏健なものであった。
もしアメリカが、南シナ海における中国の海洋進出を本気で阻止するのであれば、攻撃力のない「イージス艦」ではなく、攻撃能力のある空母部隊を派遣していたことであろう。少なくとも多くのシンクタンク系の記事はそのように指摘している。
しかし実際にはアメリカは、中国と対立関係になる意志がまったくないことを示す事実のほうが多い。11月7日には、アメリカと中国の海軍は、米フロリダ州沖の大西洋で合同演習を実施している。この演習には、アメリカを友好訪問した中国海軍のサイル駆逐艦や補給艦などが参加した。アメリカ海軍では、ミサイル駆逐艦や巡洋艦が参加している。合同演習の目的は、海上での通信、編隊航行、救難などの訓練の実施であった。
さらに、中国軍部は、各国の国防相や軍高官を招いた多国間の安全保障対話「香山フォーラム」を北京で行っている。中国の常万全国防相は、このフォーラムに参加するベトナムやフィリピンなど東南アジア諸国連合（ASEAN）の国防相らと非公式会談を開き、2016年に南シナ海で衝突回避の訓練と海難救助の合同演習を提案した。
アメリカ、イギリス、ドイツ、日本など14カ国の政府関係者ら計約500人が参加している。アメリカも参加していることから、このフォーラムはアメリカ政府の容認で開催されていることは間違いない。
これは明らかに中国情勢を巡る緊張が緩和されていることを表している。さらにこの動きには、オーストラリアも関与している。オーストラリア政府は、オーストラリア海軍のフリゲート艦2隻を中国広東省湛江の基地に派遣し、中国海軍との合同演習に参加させている。
Next: 「AIIB」設立の見返りとしての南シナ海。安倍政権は嵌められたのか？
「AIIB」設立の見返りとしての南シナ海
このように見ると、アメリカと中国をはじめ多くの関係国は、緊張緩和に向けた動きを加速させ、むしろ中国との協調関係の形成に向かっているようだ。中国との対立と緊張が高まる方向ではない。
ところで、欧米でも報じられない事実の報道で定評のあるのがロシアのシンクタンクである。特にロシアの政府系シンクタンク『ロシア戦略研究所』のような機関からは、驚くような内容の情報が手に入る。今回、そのような政府系シンクタンクの記事として、南シナ海の動きと「AIIB」の設立が実はリンクしていることを示唆したものが複数ある。
これらの記事によると、オバマ政権は中国に「AIIB」の設立を提案し、中国がそれを引き受ける見返りとして、南シナ海における中国の行動の自由を保証した可能性が高いというのだ。
これはアメリカが、南シナ海におけるシーレーンを中国のコントロール下におくことを容認したということだ。
もちろん、日本のようなアメリカの同盟国が中国脅威論を採用し、中国と緊張関係にあることがアメリカの国益になる状況が存在する限り、オバマ政権がこの事実を公表することは絶対にない。
アメリカは中国の同意を得た上で、南シナ海における見かけ上の緊張関係を演出することだろう。
現実性のない構想～安倍政権は嵌められたのか
さて、もしこのような状況が事実だとするなら、日本の安倍政権の現状認識は根本から間違っていることになる。
何度も書いたように、安倍政権の基本的な外交政策になっているのは、仮想敵国である中国の脅威論、ならびにこの脅威に対処するために、中国を日本とアメリカ、オーストラリア、インドなどの同盟国で封じ込める「安全保障のダイアモンド」構想である。
だが、もしアメリカが中国の一部覇権を容認し、南シナ海の南沙諸島の管理権を中国に本当に委ねたとしたのなら、この構想はまったく現実性のないものになることは間違いない。反対に、こうした新しい情勢に適応するためには、中国脅威論とそれに基づく中国封じ込め構想をいち早く破棄し、中国との協調関係の構築へとシフトすることが迫られるはずだ。
中国との合同演習を実施しているアメリカやオーストラリア、そして南沙諸島の中国の進出に対して抑制的に対応したASEAN諸国などを見ると、すでにこの新しい現実を受け入れているかのような印象を抱かせる。
だが、安倍政権下の日本は、このような現実的な対応をすることはできないと見た方がよい。なぜなら安倍政権は、中国の脅威を最大限に煽ることで国内のナショナリズムを鼓舞し、それを支持の基盤にしている政権だからだ。
このナショナリズムの高まりを利用して憲法を改正し、戦後の平和国家の枠組みを破棄して戦前型の天皇制国家を復権させることが安倍政権の最終的な狙いである。
そのような安倍政権なので、新しい状況に適応するために、中国脅威論を引っ込めることはまずできないはずだ。それは、政権の支持を固め、戦前型国家の復興という目標を実現するためのツールであるナショナリズムを実質的に放棄することになる。
ということは、情勢がどのように変化しようとも、安倍政権は中国脅威論を強く主張し、そうしたイメージを国内で広く喧伝し続けるはずだ。
Next: 幻想に閉じこもる安倍政権と日本国民。
最も危険なのは――
もし安倍政権がこうしたイメージを自ら信じ込み、これに基づき政策の判断を行うようになると、大変に危険な状態になる。これは戦前と同じようなメンタリティーではないだろうか？
◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
以下の高島康司氏の文章に対しての反論です。
１ ルーズベルトは日本の宣戦布告を傍受して無視した
２ 日本軍の情報は殆ど解読され筒抜け状態だった。
３ パールハーバー攻撃黙認は米国民を開戦に煽る
為のプロパガンダ口実に使われた。
４ 原爆投下の人体実験にしろ民間人攻撃にしろ、
日本からの降伏を何度も蹴った上で実行した。
５ 日本が世界で唯一奴隷制度の無い、天皇陛下を
崇敬する臣民体制が許せなかった（恐怖でもある）
６ 世界の覇権国家の頂点を目指すアメリカに
取って現在も日本は目障りである
７ 戦力も無い日本を壊滅させ、ルーズベルトの
シナリオ通りに無条件降伏を突きつけた。
８ 有色人種は白人の僕であるべきだという、白人
優生学思想の下で東京裁判という見せしめの
茶番劇を創作した
９ 占領下のGHQのプレスコード、公職追放、焚書等を
含めた、日本への介入は朝鮮人を煽り「お前たちは
日本人から奴隷として酷い扱いを受た被害者だから
日本を好きにしろ」と。（慾に目が眩む朝鮮人）
この時以来、被害者面した加害者としての朝鮮人
が完成し、世界から嫌われる。米国も計算高い。
朝鮮人に手を焼いて日本に押し付け、恩を仇で返す
反日の道具として使い捨て、相討ちを目論む。
（半島統一後は支那に売り渡し元に戻る予定。）
10 この米国の政策により、日本各地で朝鮮人による
暴動、内戦に近い銃撃戦、警察襲撃、強姦殺人等
流石に焚き付けた、米国もマズイとMPを出動させ
る。（日本の警察は丸腰だった）
11 この、米国の思想教育の中に、日本を分断する赤の
思想と国家を憎む思想＜反日＞で国家破綻を画策す
るCIAがいる。
12 今の現状は、CIAの目論見通りに動いている。
米国の他国侵略方程式は全く同じである。
CIAが他国の中に両手を突っ込んで引掻き廻す。
最終的に、国家壊滅。
国民は奴隷か流民、難民として生存権をも失う。
この現実が、欧州での難民であり、武力抗議活動
の根源でもある。
日本もそれが望みなのか。
GHQのWGIP罠に見事に掛り洗脳継続中の
日本魂抜け殻集団。
彼らは間違いなく、日本国壊滅へと手引きをする。
今現在も、米国は当時と同様の事を、支那と朝鮮を焚き付けて、日本を貶めている。
南シナ海は日本のシーレーンで重要な場所だと、アメリカ
は重々承知の上で、経済封鎖を企てているとしか考えられない。
大東亜戦争の二の舞を避ける為にも、素早く自前の資源
を確立し、安定供給を実現する戦略で攻めるべき。
大東亜戦争は、石油、鉱業資源、食糧などを封鎖され、国体の崩壊危機にあった。
資源の乏しい国が兵糧攻めで、喘ぐ中の背水の陣で攻めるしかない状況だったと著者は認識しているのか、はなはだ疑問に思う。
下段を読むと益々疑念が湧く 以上
◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
ここから、著者のリポート
1941年12月、アメリカのGDPが日本の20倍であるにもかかわらず、日本は真珠湾攻撃を行った。これは、アメリカに大きな一撃を与えるとアメリカが戦意をなくすので、きっと有利な終戦の講和に持ち込めるはずだという、何の根拠もない希望的な観測に基づいていたことはよく知られている。
実際はこのまったく反対であった。真珠湾攻撃は、「日本をたたきつぶす！」というアメリカ国民の強い戦意を刺激した結果になった。
これは、とてつもない判断ミスである。このようなミスが犯された原因は、判断が客観的な現状認識ではなく、希望的な観測といういわば自らが作り出した幻想に基づいていたことにある。
自分が信じ込みたい都合のよい現実を最優先し、これに合わない客観的な事実をあえて無視するというメンタリティーだ。
いま憲法改正や秘密保護法など安倍政権の戦前回帰的な方向性が問題にされているが、実はもっとも危険なのは、都合のよい現実に閉じこもり、客観的な事実を無視するというメンタリティーではないだろうか。
そして安倍政権は、彼らにとって都合のよい現実認識を国民が共有するようにマスメディアに介入し、事実とは異なった報道をするように誘導している。
これは大変に危険な方向だ。将来、とてつもないミスを犯す危険性があると言わねばならない。
これがどういうことなのか、次回にはさらに突っ込んで書くことにする。
『未来を見る！ 『ヤスの備忘録』連動メルマガ』（2015年11月13日号）
より一部抜粋
※太字はMONEY VOICE編集部による
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いま私たちは先の見えない世界に生きています。これからどうなるのか、世界の未来を、政治経済のみならず予言やスピリチュアル系など利用可能なあらゆる枠組みを使い見通しを立ててゆきます。ブログ『ヤスの備忘録』で紹介しきれない重要な情報や分析をこのメルマガで配信します。『ヤスの備忘録』とともにお読みください。
21世紀の戦争とは
既に壮烈な戦争状態になっている
米国と中国共産党
陸・海・空・宇宙・核・サイバー の ６種類
この内 最重要なのは
宇宙の軍事衛星と電磁波兵器
コンピューター関連のサイバーアタック
殆ど総ての軍事施設および装備を
破壊無効にさせる。
2011年の時点で米国と中共は壮絶な
神経戦、心理戦を展開中
双方が下した結論は
米国は中共との戦争は共倒れの
リスクが高く割に合わない
戦争するには遅すぎる。
結果
米国は日本を見捨てる
米国は自国を犠牲にはできない。
米国はヘタレ！！
米国のハンドラーは笑顔で
平然と日本を騙す腹芸の達人。
ハンドラーとは宗主国の事。
だから、日本に対して
真の独立国を認めない。
しかし、
米国のATM として国民の税金を
無心されるのは、
「いい加減にしろ！！」と
国会議員は暗殺覚悟で
「 腹くくって対決しろ！！」
それが出来ない者は国会議員になるな !!
今までも、暗殺され、無念に死んだ
国会議員が山程居る
情報操作で国民は知らない
それで、安穏として良いのか
国会議員の重みを知るべき！！
其の為に養っているのだ
魂魄を証明せよ
国政に参加するとは覚悟する事也
陸・海・空 の設備より
再重要課題は宇宙兵器と監視装置
核兵器を持たせない為に
3・11を起こし恫喝する。
「友達作戦」で派兵された米軍人は
「中性子」被爆者として政府を訴える
非常に身勝手な米国だけに追従する
のは如何なものか
日本国民は大東亜戦争の当時から
世界情勢を学び、危機感を持ち
独自戦略と長期計画の国家観念が
無さ過ぎる！！
「 敵を知り己を知らば百戦危うからず 」
現在の中国共産党の軍備金銭感覚は
世界戦略の計画方針に従って着々と
進行している
日本国民の税金で、ほくそ笑みながら
米国の真似をして、日本を貶める為に
過去の歴史問題をでっち上げて
恫喝する
中国共産党は性質が悪く、
世界を巻き込んで行う
米国人もコロっと騙される
ピルズベリー談話
一番に騙されるのは国務省
二番目がCIA
三番目がペンタゴン
結局騙される
ニッポン大丈夫か？
2011年 レポート「米国防大学出版」
「パラドックス オブ パワー」
デービット ボンパー著
海軍士官学校教授
キッシンジャーの海軍補佐官
パパ ブッシュ 海軍参謀
スコフロス
キッシンジャー
ブレジンスキー
安部政権に御褒美として
マッケイン上院議員がお膳立て
日本のご機嫌取り＝嘘つき
ボルトン
マッケイン
アーミテージ
日本を守ります＝守れません
中国共産党とは戦争中止しますと
手打ち済ですよ
知っていますか ～ ～ ～ ～ !!
南沙諸島のデモンストレーション
日本に対しては「守りますよ」の
パフォーマンス
中国共産党のメンツは
「公海」を伏せて抗議する
戦艦や飛行機を大量に創っても
コンピュータ制御では役に立ちません
宇宙戦争の時代なんです
人工衛星から地上攻撃
１ ミサイル
２ レーザー
３ マイクロウェーブ
４ パーティクルウェーブ
「実戦配備完了」ですけど
日本どうするの
未だに「核兵器」反対と叫んでいますが
核兵器を保持しないと国家として
通用しません
現実逃避はいい加減にしないと
米国から税金をむしり取られ
中国共産党から恫喝され
朝鮮民族からも馬鹿にされ
国民は生活出来ないような
悲惨な状況になっているのに
国民の資金がどんどん吸い取られ
厳しい経済が現実化する
しかも、移民として受け入れる？
狂気の沙汰だろう
日本の子供が万単位で蒸発
誰も報道しない
移民同士の暴力沙汰が頻発
密航者の監視無し
それもこれも総て
国民を守る法律が無いからだ
今後
5年の間に確実に中国共産党は
世界一の軍事大国になるだろう
米国の大統領が中国系になった時
恐らく、日本国は消滅か
消滅の危機を迎えているのではないか
このまま 反日の手先に洗脳されれば
そうなる可能性が高い
国民はどうしたいのか
まず、国民と言う意識が
あるのかどうかさえ疑わしい
２０１６年は激動の年
日本人よ どうしたい ？
無国籍になりたいのか ？
世界から見た時には
国の感覚が無い無責任な
民族に見える
国歌も歌わない
国旗に敬意も払わない
教育の現場も家庭も
何もしない
自滅の道をひた走り
中国共産党は大喜びだろう
日本にせっせと移民を入れて
人口爆発で日本人を締め出し
日本人には、人の住めない
中国に強制させるのは時間
の問題
見え透いた政策にも気付かない
抗議の声も上げない 日本人
黙認する 日本人
米国は、日本に独立国としての
いかなる戦備も認めない
1945年1946年からの戦後何年
経過しようとも再軍備をさせて
なるものかと執念に近い反感
を持っている
国務省とペンタゴンに立ち向かえる
のは国民の団結しか無い
米国も卑怯な手を遣う事を
国民も知っておくべき
日本は米国から追い詰められた、
崖っぷちだと国民の危機意識
の無さ過ぎ
米国の少数派は日本が独立するのを
望んでいるが・・・・
飼い殺しがキャリア官僚の望み
酷いはなしだが・・・・
どうするよ
ロシアの強かさを学べ ！！
ヨーロッパを手玉に取る
戦略を学べ ！！
本質に於いて米国と中国共産党は
同じ穴の狢だと知っておこう
敵対するものには粛清をする
日本も今、米国から同じ事をされている
ユダヤの銀行家の野望に付き合う？か
魂の重みと金の重み
どちらが 重い ？
どちらを選択するかい？
共産主義＝グローバリズム
ユダヤ思想が世界を回っている
手を変え、品を変え、肥え太る
だ ～ ～ れ が ？ 儲かる ?
国際主義者＝地球市民＝無国籍者
日本国の解体の手先が米国だ
国として認めたくない
何故だ・・・・
銀行家のユダヤ人はカナン国
その前は何処から来たのか・・・
彼らは日本人の高潔さを嫌う
徹底的に貶めたい
祖先と同様に命がけで戦う覚悟がいる
覚悟はあるかと自分に問え
縄文時代から繋がる遺伝子
我々日本人は、縄文時代の末裔
大陸のアジア人とは異なる遺伝子
チベット人とアンダマン諸島の
人々達の御先祖に繋がる
縄文系日本人特有のD2a1bが
源氏＝天皇の後裔の
Ｙ染色体のＤＮＡであることは
韓国人も認めている事実
弥生人はOグループに属する
別の遺伝子系列
これでも あなたは 捨てますか
犬は人間に裏切られたと
爪の先程も思いません
犬は最後の最後まで飼い主を
待っています！！
ただひたすら 信頼して・・・
虹の橋を渡るまで
今西乃子 著
「犬たちをおくる日」
「愛知県動物愛護センター」で
殺処分に携わる作業員を
描いたノンフィクション。
一頭に付き 78円で 殺処分
二酸化炭素の呼吸不全で
最後の最後迄苦しみぬいて
絶命する
飼い主は最後迄立ち会うべきです
どんな最後を迎えているのか
知ってから 手放したら
如何ですか
命の代償は、命で償うのですから
人間を捨てる覚悟で！！
動物愛護センター？
飼い主の資格とは、何ですか
避妊は当たり前なのですよ！！
あなたがしたようにあなたがされる
毒ガスで 苦しむのですよ
あなたの最後は？
安寧？ 安らか？
もう一度 考えて！
言切れる瞬間まで苦しむ子の事を！
眼を背けたくなる惨状
これでもあなたは食べますか
http://www.hopeforanimals.org/animals...
(店などに抗議のハガキ、メールを
送ることが出来ます）
海外では多くのレストラン、施設が
フォアグラをメニューから撤去して
います。
日本ではそのような動きはありません。
畜産動物の一生 生命の叫び
http://www.youtube.com/watch?v=H4lOhI...
調理法：
ソテー テリーヌ 鉄板焼き 丼
寿司 缶詰
サイト：
食べログ ぐるなび グルメぴあ
ホットペッパー Yahoo!グルメ
グルメGyao ivedoor
通販
楽天 クックパッド（ レシピ 作り方 )
店：
ジョエル・ロブション カセント うかい亭
コムシコムサ バカール アビシウス
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コートドール ラ・バリック トウキョウ
三谷 クッチーナ イタリアーナ
ガッルーラ オテル・ド・ヨシノ
カンラサンス 他
