日本経済新聞では、アメリカ人が給料ギリギリの生活を送る人が多数いることは
記事になりません。
日本でも、アメリカと同じように給料ギリギリの生活を送る人が増加しており
２５％が貯金なし。
貯金があるうちは、株を買ったりすることができます。インフレにより出費が
増えてきますと、資産を売る動きになります。
アメリカの場合、日本よりも、株を買っている人が多いです。
アメリカ人の中では、インフレ出費が増えて、株を売る人がどんどん増えてきています。
こういうときに、大手の不動産会社が破産したというような記事がでますと、
一斉に、株を売り、現金化をします。
日本経済新聞を読んでいますと、いいことばかりが記事になっています。
投資家にとって、リスクが迫ってきているときに、情報として提供してくれる新聞社は
よい新聞社です。
新聞社の記者が、情報収集を怠っており、悪い情報を伝えずに、良い情報ばかり伝えて
いますと、暴落が起きても、押し目買いと判断して、お金を投資してしまいます。
役に立たない新聞社は、近いうちに、消えていく運命にあります。
新聞社に求められることは、過去のことを捨てて、まったく新しい情報を伝える
ことです。
それができない新聞社は、社会から求められていないことをしているので、時間
の経過とともに、消えていく運命にあります。
テレビ離れも、すごい勢いですすんでいますが。消えていく運命にあります。
企業からの予算もどんどん削減されていき、番組の質も低下していき、いつかは
破産申請の運命にあります。
終わり