ひねくれて(ホントは金が無くて)手続きをしていないので、我が家はBSしか映りません。それでも、夕食時に暇だったもんだからスィッチを入れてみた。他に見るべき番組も無く、プライムニュースなる番組でした。久し振りに見るTV、何やら本日のテーマは、夏のピーク時の電力不足についてだそうな。コメンテーターは原発に反対らしき自民党 河野太郎、民主党の政策調査会副会長 田島要、東京財団上席研究員 石川和男の三氏に司会者の男女二人組……だと思ったなぁ。三者とも、原発が稼動していない以上、この夏電力不足は必至であるとの認識を共通して持っている。そしてそれをどう乗り越えるか、議論は次第に白熱してくる。いやはやこれが現状の日本の実態だ。いつもながら、依然として愚弄しておる。政治経済を操り、隠れて利益を吸い上げる本当の権力者たちが、今目指しているものの一つが原子力発電の更なる発展である。途方もなく巨大な原発利権にぶら下がっているのは、政治家や官僚、企業、各種団体と数多く存在する。莫大な利益を効率良く吸い上げる、その為に作った原発のシステムであって公共の為にやってた訳ではない。そんな彼等が、たとえ何万人もの人達が死んだとて、脱原発など認める訳が無く、それまで手にしていた甘い汁、巨大な利権を死守する事に全精力を注いでいる。そしてTVはそれを隠す煙幕の役目を長らく果たしてきたし、余りにくだらないのですぐさま電源と溜め息を落とした。TVに登場してきたこの三者をはじめ、そのほとんどは彼等のパシリでしかない。私達が見ているのは、虚構を糊塗するよう命令された大根役者達なのである。今回の役者たちの主張の根幹は、最終的に″だから原発は必要なのだ‶ と世間に振れ回り、日本では圧倒的な大多数を占めるB層を操り、もって彼等権力者に莫大な利益を密かに導入するシステムを維持する事につきる。原発の賛否両派の異なる主張から、同じ結論に達するのはこういうことが背景にあるからなのだ。
昨年の東北大震災後間もなく、3月15日ロンドン発ロイター通信でのI.E.A.(International Energy Agency)の発表であるが、2009年の日本の石油火力発電所の稼働率は30%であったという。何のことは無い、日本は原発など無くても電力が不足するなどということはあり得ない。計画停電だの節電だの、はたまた企業が操業停止に追い込まれるやらカントリーリスクだのと。その年の消費量は36万バレル/日で100テラワット/時の発電量である。日量20万バレル/日の増加で不足分の60テラワット/時を賄えるので、電力量での問題は実は存在しないデッチ上げなのである。火力発電を三群に分け、一・二群を稼動させ、残りの三群をメンテナンスに廻す事によって常時安定的に稼動できる事が判明している。あまり考えられない事であるが、政治家であるお二人が、不勉強にして本当に本ブログで述べている様な情報を知らなかったとしても、まあ、一歩下がって有り得るとしよう。仮にも東京財団の上席研究員ともあろうお方が、百歩譲っても、知り得ませんでしたでも無かろうものだ。いや、本ブログ以上の情報を多数掴んでいると考えても不思議は無い。そしてそのことに言及しないのが大変不自然であり、番組自体が八百長だと簡単に理解出来る。石油の大部分を輸入に頼っているわが国に、日量20万バレルの準備はどうかと問えば、原発建設に考えられない位の莫大なエネルギィを消費していることを考えれば何程の事でもない。また、原油の買い付け方法も、そろそろというよりは一刻も早く是正しなければならない。残念ながら米国の実質的植民地であるわが国の石油取引は、WTI(West Texas Intermidiate 米国中西部で産出された比較的不純物の少ない高品質な原油)価格で取引している。実は、ここら辺のシステムを私は良く理解していないが、恐らくは決済が全てドル建ての為、この市場で決定された価格でしか取引できないのではないかと勝手に推測しております。しかし、例えば中東産油国では、同じイスラム国家やアフリカの非産油国との石油取引で、両国間でWTIと関係無い安い価格で取引している例がある。要は当事国間での取り決めでどうにでもなる事であって、米国の横槍に屈するかどうかの問題である。難癖つけてきたら “円で決済するぞ”、と脅し返したらもしかして怯むかも知れない。ドルが基軸通貨でなくなったら、青息吐息の米国に引導を渡すことになるだろうから。ついでに “アメリカ国債も売却するぞ” と言い放てば効果適面かも。何か、放蕩三昧の道楽息子をしかる親御さんの気分です。奴さんすかさず宣戦布告してくるかも知れんな。ヴェトナム、アフガン、イラクなんかでさんざゴリ押ししてきたお国柄、有り得るかも…
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また、エネルギィ面では最近脚光を浴びているメタン・ハイドレートが有り、これに関しては適当と思われる画像があるので上げときます。これは地震の多い地域、火山帯の近辺に存在し、日本近海だけでも、一番少なく見積もっても100年分以上埋蔵していると試算されていて、我が国にとってはまさに夢の様な状況がここ数年で突然現れたもの。
青山繁晴 ニュースの見方より
しかし、この様な新エネルギィに関してもマスコミは一切報道しない。米国の代表的裏権力の一つである石油資本より圧力を架けられているのか。それとも青山氏が言うとおり、唯単に米国に遠慮しているだけなのか。情報を公開しない、或はある種の情報に限って公開する。これはもう立派な情報管制、言論統制である。マスコミの収入の大部分はCMであり、それを牛耳っているのは電通であって、CIAが電通を抑えることにより、米国は日本のマスコミをコントロールし、現在まで我々を巧みに洗脳してきた。その対象が主として操り易いB層であるとされ(実はこの点、何もB層とは限らないと思うんだけど)、考えないで生きていくという事は、巧妙に搾取されていても気が付かないということである。そろそろ私達は自分の生き方と周りの状況を深く認識し、自分で考え判断し、自分で行動し、自分で責任を取るという生き方に目覚めなければならない。
またまたエネルギィに関してもう一つ。地熱発電に関して、世界中で比較的容易に導入できる所だけで発電した場合、1年間で4000年分の発電能力があるという。2006年、マサーチューセッツ工科大学の発表である。いやはや何のことは無い、完全なるエネルギィ輸入国であると教化されてきた我が国が、完全自給はおろか輸出さえ出来る資源大国であったとは驚きである。
そして今注目しなければならないのが新エネルギィの概ね決定版かもしれないシステムで、先月このブログでも載せているものがある。詳細については実際に御自分で確認してもらいたいが、内容は世界の実相┅┅本当の歴史と現実、新エネルギィシステム、次世代にふさわしい思想・哲学の大きく三つの柱で構成される。
http://www.youtube.com/watch?v=yp0ZhgEYoBI
私達が生きて暮らしているこの世界は、実は極々一部の少数のパワーエリート達(欧米の金融資本家達。その上にはヨーロッパの貴族や王族が密かに君臨している。)が支配していて、重要な事は全て彼等が決定し下部組織が実行する。そんな彼等の中の一人、プロクター&ギャンブル社のフォスター・ギャンブル氏の内部告発の映像です。彼が私財を投じて、邪魔が入らぬよう密かに作成し、ある時突然にネット配信することで情報開示を妨害されない様にしたもの。2時間を越える大作ですが、今後の私達や子供、孫、そしてその後の世代にまで関わることであり、この認識を持つことの重要度は計り知れないものがあるので、より多くの方にご覧頂きます様、読者諸兄におかれましては宜しくお願いする次第です。