北村純です。
認知行動療法は、向精神薬を使わずに、
こころを病んでいるかただけでなく、
健康な方も活用されるべき療法です。
アスリートを担当されるトレーナーの方、
二回目にお伝えした事例(変形性膝関節症の方や育児中の方や肥満の方など)
を担当されているフィットネスインストラクターの方が
認知行動療法を実施されれば、
最高のトータルバランスコーディネイトができると考えています。
北村は認知行動療法だけでなく、
様々な臨床心理学的実践を、
フィットネスだけでなく、
さまざまな健康産業に向けて発信したいと考えてます。
臨床心理学的アプローチをするのであれば、
フィットネスクラブであれば、
最初の入会動機の分析も必要ですし、
入会後の継続のためのアプローチは、
技術やイベント、
新しいトレーニング法だけでは継続してただけるのは
非常に難しいのを、
スポーツクラブの支配人をして痛感いたしました。
入会には偶然があっても、
退会には理由があるのです。
そこをもっと追求すれば、
すなわち、入会した会員様が継続していただける、
また、パーソナルトレーニングを続けていただける
よりよい精神的な環境づくりができると思うのです。
入会合戦や入会キャンペーンに奮闘することなく、
入会して続けていただけること、
トレーニングを続けていただけること、
さらには再入会してまた続けたいと思っていただけること
本来はこれらについてもっと分析すべきなのでは…
とつねづね思っておりました。
認知行動療法について、もう少し…
2010年4月より保険適用されるようになりました。
それだけ、認知行動療法はエビデンスがしっかりしている、
ということになりますね。
しかしながら、下記の条件がみたされなければなりません。
また、認知行動療法ができる医療機関やそれに準ずる機関も
非常に少ないのです。
うつ病など気分障害の患者を対象とすること
認知療法・認知行動療法に習熟した医師が治療に関する計画を作成し、
患者に詳細な説明を行うこと
診療に要した時間が３０分を超えること
一連の治療につき１６回を限度とすること
厚生労働省作成のマニュアルに準じて行うこと
保険診療の評価は１回４２０点と設定されていますので、
診療報酬額は４，２００円となり、
３割とすると１，２６０円が自己負担となります。
なお、精神科を標榜しない保険医療機関が行う場合でも、保険診療が認められています。
ちなみに、従来から、
「通院・在宅精神療法」が保険診療として認められていますが、
精神科を標榜する保険医療機関において行われ、
かつ精神保健指定医またはこれに準ずる者が行うという条件が付けられています。
また、精神科を標榜しない保険医療機関が行う精神療法で、
従来から保険診療が認められているものは、
「（標準型）精神分析療法」一つのみです。
精神分析療法の場合、精神保健指定医等だけでなく、
この療法に習熟した医師であれば保険診療が認められます。