ネットにあった仮説を元に、創価学会（以下、S）の会員数を計算してみた。
①NHK世論調査（2024年4月上旬）
政党支持率…公明党（以下、K）は4.0%。
S会員は確実に回答すると思われるので、
回答した1,204人に対し、約2.03%。
・回答できたのは、固定電話や携帯電話を持っている人。恐らく若年層は回答の対象外。
②日本人人口
約1億2400万人（2024年）。
12400万 × 2.03% → 約250万(人)
→若年層（有権者以外）を含むS会員数は、約250万人？
日本の世帯人口は2.27人、東京だと1.95人。
→250万 / 1.95〜2.27
→ 110万〜128万世帯？
⇔ 一般に800万世帯超と言われてきた。
↓
参院選（2022年7月）の有権者数は、101,236,029人。
日本人人口（2022年）は約12510万人。
有権者は人口の約81%。
↓
S会員の有権者は
250万人×81% → 約207万人
③2022年参院選比例…Kは約618万票。
618万 - 207万 = 411万(人)
→S会員以外でKに投票する人は、約411万人（会員の約2倍）？
これらの人は親戚や知人か、利害関係者だろうか。
彼らは自民党にも投票する？
ーーーーーーーーーーーーーーー
以前の仮説。
アメリカの集団ストーカー被害者（申告済）は約20〜30万人、人口の0.066〜0.1%。
日本の人口は約1/3なので、被害者（推測）は約8.3〜12.5万人。
仮にS会員が集団ストーカーを行なった場合、
被害者1人に対し、集団ストーカー関与者は約20〜30人になる。
上記③より、S会員1人が選挙で影響を及ぼせるのは、約2人。
子どもを含め、S会員1人が他の2人を集団ストーカーに関与させられるなら、
被害者1人に対し、集団ストーカー関与者は約60〜90人になる。
↓
少なくないか？
以下が考えられる。
○集団ストーカー被害者数（推測）が実際よりかなり多い。
…S会員がテクノロジー犯罪も行えるなら、単独でも可能。
○集団ストーカー被害者数（推測）が実際の数に近いか、少ない。
…S会員だけでは集団ストーカー犯罪は不可能。
・他にもストーカー関与者がいる可能性。
・人海戦術に加え、人工知能（AI）やネットなど（テクノロジー）を駆使した手法を用いている。
・被害者1人に付きっきりではなく、自分の居住・移動エリアの被害者達に対応する。
○防犯パトロールや「攻める防犯」を利用している。
令和2（2020）年末、全国で46,002団体、2,477,546人の防犯ボランティアが登録されていた。
・S会員かどうかに関わらず、誰でも悪用できてしまう。
では、S単独説を流布することでメリットがあるのは誰か？
可能性
・S会員
…集票などの影響力が実際よりあるように見せることができる。
・S会員のせいにしたい集団ストーカー関与者
…真相が追及されない。
某新興宗教団体は事あるごとにSを批判しているが、彼らが集団ストーカー被害で生活がままならないという証言は聞いたことがない。
もしかしたらわざとS批判を煽っているのかも。