暇な時に、というより機会があると、集団ストーキングやテクノロジー犯罪について調べ、加害者（関与者）の心理を分析している。
心理学や文学を専門に学んでいないのと、
実際に加害者に質問したことがないので、
あくまで仮説にすぎない。
今回の仮説
集団ストーカー加害者のほうが
被害妄想を起こしている。
集団ストーキングの方法として、防犯パトロールの悪用を例にした仮説。
例1
いじめやハラスメントなど、既に加害者がターゲット（被害者）に加害行為を加えている場合。
→バレたくない。
ターゲットから訴えられたらどうしよう。
（不安→加害者が被害妄想を起こす）
→加害行為を無かったことにしよう。（隠蔽）
訴えられたら、ターゲットの被害妄想扱いにしよう。
→予めターゲットについてデマや悪評を流し、信用毀損し、被害が信用されないようにする。
→防犯パトロールを悪用し、ターゲットへの嫌がらせ・監視を正当化する。
同時に、ターゲットに対し「訴えても無駄だ」とプレッシャーをかける。
→集団ストーキングやテクノロジー犯罪の手法は、ターゲットを妄想や統合失調症扱いさせることが目的の一つ。
ターゲットがこのマニュアルを知らないと、加害者や世間からそのようなレッテルをはられる。
例2
ターゲットを適当に選んだ場合。
加害者が自分の犯行がバレるのを恐れて被害妄想を起こすのは、例1と同じ。
加害者は必ず勝ち目のある人をターゲットに選ぶ。
SNSの意見によれば、「防犯パトロールの抑止効果により犯罪を防げた」というストーリーが必要なため、予め犯罪を犯さない真面目で常識的なタイプを選ぶらしい。
いじめやハラスメント、犯罪を犯した人は、いつかバレることを恐れる。
バレた時に自分の評判が落ち、人や仕事などが離れる可能性が高いからだ。
歴史上の皇帝や王、経営者、政治家など、高位で権力があるほど情報収集を欠かさず、不満分子を早期発見し排除している。
徳があり尊敬されていても裏切られることはある（ユダが有名）。
権力者が被害妄想状態に見えるほど神経質に監視に励むのは、ある意味当然だ。彼らには「心当たり」があるのだから。
以前の投稿で、コントロールド・オポジションを取り上げた。これは集団ストーキングやテクノロジー犯罪にも言え、SNSや被害者団体、集団ストーカー問題を取り上げる活動家や政治家のほとんどは加害者側だろう。
彼らには一見共通点が無さそうに見えるが、潤沢な資金とマンパワーを持つ雇い主は同じだ。彼らの顔ぶれがレパートリーに富んでいるということは、彼らが影響を及ぼしたい（騙したい）被害者も様々だということ。
現在一斉に創価犯行説が流されているが、他に隠された加害者はいないだろうか？
自分と創価に因果関係が無い場合、創価が責任を取っても犯罪は止まないかもしれない。
彼らが決して口にしないことは何だろうか？
それが海外の報道や裁判の判決で明らかになっている場合、なぜそのことを言わないで知らないフリをするのだろう？
それが、犯罪解決の核心部分の一つだからではないか？
最後に。
今週の土曜日に、集団ストーカー被害と故三浦春馬氏（俳優）を関連付けたデモがあるらしい。（もちろん行かないが。）
三浦氏には今でも熱狂的なファンがおり、彼が生前いじめ被害者だったのではないかと考え、敵討ちのように活動にのめり込んでいる人もいる。
この場合、芸能界は「ファンが被害妄想を起こしている」と訴え、監視を正当化しないだろうか？
どうか冷静になり、デモに紛れているコントロールド・オポジションに利用されないでほしい。