【認知症治療 5社提携】

脳に薬届ける技術確立へ

武田薬品工業や塩野義製薬など

製薬5社は

認知症といった脳の難病などの

治療技術の開発で提携する。

政府も支援する産官学連携プロジェクト

として、薬効成分を脳などに

浸透させ効き目を高める

基盤技術を今後2年程度で確立。

新技術を活用し各社は世界初となる

認知症治療薬などの実用化を狙う。

今回のプロジェクトを機にこれまで

遅れていた国内製薬業界における

研究開発の提携が進めば、

世界的な競争力強化につながる

可能性がある。

大日本住友製薬、

小野薬品工業、

田辺三菱製薬も含めた5社で

共同研究し、安倍晋三政権が

成長戦略の目玉として設立した

研究開発法人、

日本医療研究開発機構(AMED)が

支援する。約700の大学の研究成果などを

詳しく調べられる情報システムを

運営する大阪商工会議所も加わる。


◆薬物伝達技術◆

医薬品の成分を体内の特定の場所に

効率的に届ける技術。

ドラッグ・デリバリー・システム

(DDS)ともいわれる。

必要な量を一定期間、狙った場所に

届けることができれば、

治療効果の向上や副作用抑制などの

メリットがある。

特にアルツハイマー病や

パーキンソン病など

脳の難病を治療するために

欠かせない技術とされる。

脳の特定の場所に治療効果のある

成分を届けるDDSは実用化されておらず

世界中の製薬会社や大学などが

莫大な研究開発費を投じて

技術開発を急いでいる。