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スンヨン来日

【KARA スンヨン、ドラマ撮影で単独来日】

分裂騒動に揺れる韓国の5人組、KARAのメンバー、スンヨン(22)が16日、テレビ東京系主演ドラマ「URAKARA」の撮影のため、ソウル発の航空機で東京・羽田空港に来日した。
 黒のキャップとピンク色のマフラーで表情を隠し、搭乗ゲートに姿をみせると、報道陣の「日本のファンが心配しています」などとの問いかけに終始無言だった。
 この日は都内近郊で行われたロケに参加。同局によると、単独での来日について「当初の予定通り」と説明。他のメンバーは、17日にも来日し、撮影に参加する。
 KARAは、スンヨンらメンバー3人が、所属事務所DSPメディアを相手に所属事務所の契約無効を求める訴えをソウル中央地裁に起こし、「URAKARA」の撮影が心配されていた。




【警備厳戒「KARA」スンヨン1人で来日…】

韓国のガールズグループ「KARA」で、所属事務所を相手取り専属契約無効を求める訴訟を起こしたメンバーの1人、スンヨン(22)が16日午前10時ごろ、韓国から羽田空港に来日した。
 ボディーガードの男性3人に守られ、ピンクのマフラーを顔を隠すように巻き、報道陣の問いかけには無言。その後、テレビ東京のドラマ「URAKARA」(金曜深夜0・12)の3月4日放送分の撮影を東京近郊で行った。
 同局によると、同日放送分はスンヨンが主役になるため、一足早く来日した。訴訟を起こしているニコル(19)、ジヨン(17)のほか、ギュリ(22)とハラ(20)の4人は17日に同ドラマの撮影のため、来日する予定。



KARA訴訟2

【KARAの3人が訴訟、所属事務所に契約解除要求】

分裂騒動の渦中にある5人組女性グループ・KARAのメンバー3人(ニコル、スンヨン、ジヨン)が、所属事務所のDSPメディアを相手取った専属契約の不存在確認(解除)請求訴訟をソウル中央地裁に起こしたことが14日までに分かった。
KARAのメンバー3人は「所属事務所から(タレント活動をする上で)十分なサービスを提供されていないなどの事由で専属契約は解除された」と主張している。訴状によると、所属事務所代表が昨年3月に脳出血で倒れて以降、11か月間にわたり約束されたマネージメントや芸能活動サービスを受けていない。海外活動と関連しても、日本の所属事務所と一方的に委任約定を締結され、契約事項に対しても説明が一切なかったとしている。
また、昨年1~6月の収益金は、メンバー1人当たり86万ウォン(約6万4000円)を受け取ったにすぎず、月平均では14万ウォンしかなかったと主張した。
2007年にデビューしたKARAは、韓日で人気を博していたが、所属事務所との対立で、ハラを含む4人が専属契約の解除を通知していた。その後、ハラは解除通知を撤回した。
今回の提訴について、DSPメディア側は「まだ交渉の余地があると考えていたが、残念。まだ訴状を見ていないので、法律代理人と相談してから立場を示す」とコメントした。
一方、KARAのメンバー3人は日本での活動は予定通りに行うと明らかにした。




【KARA「半年でギャラ(音盤)は約6万円」決着は法廷へ】

先月、所属事務所へ専属契約解除を申し出た「KARA」の3メンバー、ハン・スンヨン、チョン・ニコル、カン・ジヨンが事務所を相手に「契約が無効であることを確認してほしい」との訴訟を提起。決着は法廷の場に持ち越されることとなりそうだ。
14日、ソウル中央地方法院によると3メンバーは「正当に収益金を分配されることがなかった」とし、DSPエンターテイメントを相手に契約既存の再確認請求訴訟を起こしたという。メンバー側は訴訟を通して「昨年1月から6月までの音源販売収益は4億1,000万ウォンであったにも関わらず、DSP側は、活動費は3億9,000万ウォンだと伝えた」とし、金額を操作されていたと主張。また、当時「LUPIN」で人気を得ていたはずのメンバーに対し、6か月間に払われた額は1人あたり86万ウォン(約6万3,000円)だったことも明かした。
先月18日にDSPエンターテイメントに対し、専属契約の解除を求めた3メンバーは「契約事項や活動内容について説明はなく、正当な収益金が分配されることがなかった」と主張している。





【「KARA」 日本での活動は予定通り】

所属事務所を相手に専属契約無効訴訟を起こした「KARA」の3メンバー(ニコル、スンヨン、ジヨン)側が、日本活動を予定通り行うと明らかにし、所属事務所もこれに同意を示した。このため「KARA」の日本活動に支障は出ないようだ。
3メンバーは14日「訴訟を起こす前、『KARA』の日本の所属事務所であるユニバーサルミュージック側へ契約満了の時期である来年7月まで問題なく活動するということを伝えた」とし、「『KARA』の日本活動は予定通り行う」と明らかにした。
続けて3メンバー側は「先月、契約解除の申し立て後、所属事務所と交渉を行ったが、なに一つ合意が成り立たず、法的な判断に任せた」とし、「3メンバーが所属事務所から不利益を受けず、早期に韓国国内の活動を再開するための処置でもある」と付け加えた。
これに対し、所属事務所であるDSPメディアはマスコミを通じて「訴状を受け取り内容を把握した、弁護士と相談して適切に対応する」としながらも「訴訟とは関係なく『KARA』の今後の日程は、問題なく行えるよう努力する」と語った。
続けて所属事務所は「収益金配分の問題は、3メンバーの一方的な主張により大きく歪曲された。本社は、これまでに発生したすべての収益金を契約によって支給しており、これは訴訟の過程で明らかになるだろう。同時に、法的手続きとは別に『KARA』の未来を考慮して円満に解決するように最善を尽くす」と付け加えた。
双方は交渉を行い「KARA」の5メンバーが日本のドラマ撮影を再開するなど解決の兆しを見せていた。しかし、先ごろ3メンバーはソウル中央地裁に専属契約の不存在確認(解除)請求訴訟を起こし法的紛争に至った。





【DSP、KARA3人の訴訟に「一方的な主張、自制しなさい」公式立場】

KARAのスンヨン、ニコル、ジヨンの3人が、14日ソウル中央地方法院に専属契約既存再確認訴訟を提起したことに対して所属事務所DSPメディア(以下、DSP)が公式立場を表明した。
DSPは14日午後、「KARA3人の専属契約解除訴訟に関する所属事務所DSPメディアの立場」という公式資料を通じて「私どもDSPメディアは、KARAの3人(スンヨン、ニコル、ジヨン)側の問題提起以後、事態の円満な解決のために努力してきた。DSPメディアはイ・ホヨン代表の臥病中にもKARAの日本での成功のために最善の努力をしたし、このような努力は大きな成果を上げたと自負している」と前提した。
引き続き「そのような延長線上でDSPメディアは韓国と日本でKARAが積み重ねた知名度に傷ができないように、静かに慎重な解決方案を講じてきた。お互い間の誤解が解けて対話が始まることを期待していた状況で、突然の訴訟提起報道は私どもをとても当惑させている」と明らかにした。
DSPは「次は本訴訟に対するDSPメディアが3人およびファンとマスコミに申し上げる言葉」としながら3つを言及した。

1.現在、訴状が送達された状況ではないので、訴状の送達を受けて内容を把握した後、顧問弁護士と相談して適切な対応します。また、訴訟と関係なく、KARAと関連した今後のスケジュールは支障なく進行されるように最大限努力します。

2.現在、マスコミを通じて報道されている収益金の配分などの問題は、一方的な主張で事実を大きくわい曲したものです。DSPメディアは現在まで発生したすべての収益金を契約により支給してきたし、これは訴訟過程で明確に確認されるでしょう。

3.法的手続きが始まったので、KARA3人は法的に確認されていない一方的な主張を自制することを望みます。DSPメディアも法的手続き外的な言及を、今までしてきたように最大限自制して法的手続きとは別にKARAの将来を考慮した歩みをします。DSPメディアは今回の事件が最大限円満に解決されるように最善を尽くします。



KARA訴訟

【KARA「月給1万円」3人が事務所提訴】

韓国の5人組ガールズグループ、KARAのメンバーのうち、スンヨン(22)、ニコル(19)、ジヨン(17)の3人が14日、所属事務所DSPメディアを相手に、専属契約の無効を求める訴えをソウル中央地裁に起こした。複数の韓国メディアによると、3人は報酬が月1人14万ウォン(約1万円)だったと不当な収益分配を主張。これに対し、DSPは「3人の一方的主張」と反論。法廷闘争に入れば日韓両国での活動に影響が出そうだ。
中央日報電子版によると、3人は「正当に収益金を分配されることがなかった」と主張。14日にDSP側を提訴した。
訴状ではアルバム「LUPIN」で人気を得ていた昨年1~6月、1人当たりの報酬がこの6カ月で86万ウォン(約6万4000円)だったことを明かし、「毎月14万ウォン(約1万円)しか支払わないのは(活動と収益に比べて)不当だ」と訴えた。
さらに、「昨年1月から6月までの音源販売収益は4億1000万ウォン(約3044万円)だったにも関わらず、DSP側が活動費(経費)は3億9000万ウォン(約2895万円)だと伝えた」とし、利益を少なく操作されていたことについても指摘した。
これに対し、DSPは同日夜、同社の公式ホームページで声明を発表。訴状が届いていない状態とした上で、収益の分配について「3人の一方的な主張で真実を大きく歪曲したもの」と反論。「すべての収益金を契約に基づき支払っている」とした。一方で、訴訟とは関係なくKARAの今後の活動を「問題なく進行できるよう最大限努力する」としている。
3人は先月19日にDSP側に専属契約解除を申し出たが、同27日に5人で活動を継続することで基本合意。騒動は沈静化したかと思われていたが、最終的な合意に至らなかったことから訴訟に踏み切ったとみられる。
KARAはテレビ東京系初主演ドラマ「URAKARA」(金曜深夜0・12)の撮影を一段落させ、13日に5人そろって韓国に帰国したばかり。
決着は法廷争いに持ち込まれることになり、5人での活動は事実上難しくなるが、聯合ニュースは3人が「日本での活動は予定通り続ける」と発表したと報道。しかし、韓国でのグループ活動は未定で、現地では日本びいきを指摘するファンの非難が相次いでいるだけに「解散は免れない」との報道も。今後、日本での活動はおろか、最悪の場合、解散の事態に発展する可能性が出てきた。




【KARA、結局解散へ…交渉決裂、メンバー3人が契約無効提訴】

契約問題に揺れる韓国の女性5人組グループ「KARA」に解散の可能性が再浮上した。複数の韓国メディアによると、メンバーのニコル(19)、スンヨン(22)、ジヨン(17)が14日、所属事務所「DSPメディア」との専属契約の無効を求める訴えをソウル中央地裁に起こした。3人は先月19日に契約解除を申し出、一時は和解へ向かうと見られていたが、交渉は決裂。関係修復は極めて困難な状況となった。
韓国の中央日報によると、3人は訴状で「DSPメディアは6か月の報酬として86万ウォン(約6万円)しか払わなかった」と主張しており、「毎月14万ウォン(約1万円)の報酬しかないのは不当だ」と主張している。また「昨年1月から6月までの音源販売収益が4億1000万ウォン(約3050万円)だが、この時にかかった活動費は3億9000万ウォン(約2900万円)と聞いた。活動費が過度に多い」とも訴えている。DSPメディアはこの訴えについて「対応策を協議している」とコメントしている。
3人は先月19日、事務所に対し、専属契約の解除を求める文書を提出し、マネジメントを中断するよう通告。しかし、先月28日に5人で仕事を継続することを確認、和解の方向に進んでいるとみられていた。今月3日に来日、テレビ東京系ドラマ「URAKARA」の収録などをこなし、13日に韓国に帰国したばかりだった。帰国直後の訴訟騒ぎに、ユニバーサルミュージックやテレビ東京など日本サイドも一様に驚きを隠せず、関係者の1人は「まさに寝耳に水。一体どうなっているのか」と困惑気味に話した。
来日にはスンヨンとジヨンの親も同伴し、日本で話し合いを継続していたが、最終的には決裂したと見られる。事務所関係者によると、あるメンバーの母親が事務所に対して強硬な姿勢を貫いており、報酬など待遇面の向上、マネジメント体制の変更を要求しているという。今回、訴訟に加わっていないギュリ(22)とハラ(20)はデビューからKARAを育ててきたDSPメディアに恩義を感じているとされており、メンバー間の亀裂は修復不可能な状態に陥っているようだ。
聯合ニュースは、今回提訴した3人は「日本での活動は予定通り続ける」と発表したと伝えた。「URAKARA」が全12回中5回分の収録を残しており、エステサロン「TBC」とのCM契約も今月始まったばかり。途中で解散すれば莫大(ばくだい)な違約金が発生する恐れがあり、活動を継続せざるを得ない状況だ。今週中には再来日の予定だが、東方神起のように分裂状態のままの仕事再開となりそうだ。

 ◆東方神起の場合は? 09年8月、5人のメンバーのうちジェジュン、ユチョン、ジュンスの3人が、所属事務所「SMエンターテインメント」との専属契約効力停止を求める仮処分申請を裁判所に提出。分裂状態ながらも活動を続け、結局10年4月、5人での活動休止を発表した。ユンホとチャンミンの2人は、11年1月に東方神起として活動を再開。一方、ジェジュンら3人は「JYJ」として10年9月から活動中。

 ◆KARA分裂騒動の経過
▽1月19日 スンヨン、ニコル、ハラ、ジヨンの代理人が精神的苦痛などを理由に、所属事務所「DSPメディア」に対して専属契約解除を通告。ギュリは加わらず、ハラは申し出撤回。
▽22日 ドラマ「URAKARA」収録のための来日をキャンセル。
▽25日 離脱派側と事務所側が初会談。
▽26日 事務所側が騒動の“黒幕”に法的措置を取る意向を示す。
▽28日 離脱派側と事務所側が5人での活動継続に基本合意。
▽31日 新曲「ジェットコースターラブ」のジャケット撮影を行い、仕事再開。
▽2月3日 「URAKARA」収録のため5人そろって来日。




【KARA、3人の提訴により“1グループ2体制”になる?】

先月19日に所属事務所のDSPメディアに専属契約解除を通知したKARAのハン・スンヨン、ニコル、カン・ジヨンの3人が結局法廷行きを選んだ。彼女らは14日、ソウル中央地裁に専属契約解除を求める「契約不存在確認請求訴訟」を提起した。
訴状によると、「昨年3月に所属事務所代表が脳出血で倒れ芸能活動を活発にできなくなり不利益を被った」「骨折したハン・スンヨンにステージに上がることを要求し、利益配分も正しくしなかった」と主張した。また、「毎月専属契約金500万ウォン(約37万円)のほかに音源収益を分配することで契約したが、ヒット曲『ルパン』を発売した2009年12月から昨年5月までメンバーがレコード販売収益として受け取った金額は月平均14万ウォンにすぎなかった」と明らかにした。
結局3人の訴訟提起によりKARAは“1グループ2体制”となった。当面はマネージメントが二分化された状態で活動しなければならない状況だ。「KARAメンバー全員が解散せず活動は継続する」という原則を立てた上に、日本での契約が来年7月まで1年半ほど残っており、すぐにKARAが活動を中断する可能性は少ない。東方神起の3人が訴訟提起後に一切の活動を中断したのとは違い、KARAの3人は訴訟を提起した日もソウル・江南(カンナム)で来月23日にリリースする日本でのニューシングル「ジェットコースターラブ」のミュージックビデオ撮影をスケジュール通りに消化した。日本での活動を続けるという意志を示したことになる。
だが、業界では「“1グループ2体制”の活動は事実上解体の手順」と口をそろえる。グループg.o.dのデニー・アン、ユン・ゲサン、ソン・ホヨンがサイダスに、キム・テウ、パク・ジュニョンがJYPエンターテイメントに所属して活動した前歴はあるが、KARAとはまったく状況が違った。g.o.dは当時サイダスがマネージメントを専門に担当し、レコード制作部門はJYPエンターテイメントが担当することで分業が確実だった。歌謡関係者らは、「マネージメントが分かれると現実的に活動するのは大変だ。スケジュールひとつひとつを協議しなければならず経費精算の問題などもあり音楽活動をするのは面倒だ。日本での契約期間満了までは活動するかも知れないが、これ以上一緒に進むのは大変だろう。結局解散に向けた手順ではないか」として口をそろえた。
これに対しDSPメディアは、「訴状が到着していない。収益金分配問題などは一方的な主張で、訴訟過程で明確に確認されるだろう」とする立場を伝えた。