彼にはナレーターが「次週、仲良くなった女の子はマルチのカリスマ」と言ってるのにその未来の世界が見えていない。
逆に主人公キャラにはなぜか我々凡夫に見える世界が見えていないことがわかるのではないだろうか。
ここでカントの対比を思いだしてみよう。
独我論も欲望を抑えるという点で、使い方によっては有効なのだが、現代社会では理性を抑えるために使われているのだ。
2015年1月27日の日刊ゲンダイにこんな記事がある。
【安倍首相が発起人となり、鳴り物入りで１０月に立ち上がった「子供の未来応援基金」。１１月末現在、約３００万円しか寄付が集まっていないことがわかった。経済界からの大口寄付は１件もないという。対策には億単位のおカネが必要なのに、このままでは子供の貧困は放置されたままだ。
この基金は今年４月に提起された「子供の未来応援国民運動」の一環。発起人には安倍首相を筆頭に、第一生命保険の斎藤勝利会長やＮＨＫの籾井勝人会長ら“お友達”の面々が名前を連ねている。
しかし、そもそも、子供の貧困対策を「寄付」前提で進めていること自体がありえない話だ。こういうところにこそ、しっかり税金を使うべきだろう。政治評論家の森田実氏はこう言う。
「日本は６人に１人が貧困状態にあり、先進国の中でも最悪な状況。子供の貧困対策は国家の責任でやるべきで、寄付金を募ってやるような軽い問題ではないでしょう。『１億総活躍』と言う前に、最優先でやるべき政策です。安倍政権として一生懸命やっている姿を見せたいのでしょうが、自分たちの宣伝材料に使おうとしているようにしか見えない。これではうまくいくはずがありません」
経済界も経済界だ。昨年、企業や団体が自民党に献金した総額は約２２億円となり、５年ぶりに２０億円台となった。自民党に寄付するが、子供の貧困対策には出さない。寄付が足りないというなら、自民党への献金を回せばいいだけの話だ。そのほうがよっぽど日本のためになる。
「今の経済界は“自分さえ良ければ”主義です。献金すれば、見返りがあると計算しているのでしょう。社会全体のこと、国民の将来のことを考える人間が本当に少なくなった。戦後の経営者は『国民のための経営だ』と言って、一生懸命やっていた。今の経営者は社会的責任を負っていることを自覚していないのでしょう」（森田実氏）
卑しい大人たちの下で、子供たちはどんどん貧しくなっていく。
次に東日本大震災前に出版された本。
世界の大勢が脱原発で動く中に原発推進。
現在の日本の財界の人間には大切な「何か」が見えていないことがわかるだろう。
我々凡夫でいえばパチンコに熱中して子どもを車の中に放置して熱中症で死なすようなものだ。
欲望に熱中し、存在するものを存在しないとするのは、人間にとって一番たいせつなものである大事な「何か」が見えていないのと同じである。
これは現在の日本の政治家も同じである。
西日本豪雨、熊本地震を見てもわかるだろう。熊本地震では熊本県知事の話にもあるように、屋内避難に対し、知事の｢現場を分かってない｣という発言に対し安倍の使いが｢大臣命令だ！｣と恫喝し、被害を拡大させた。
大事な「何か」ではなく、欲望で合致した財界人と政治家が憲法を改正して戦争で金儲けようとしているのが現在の日本の姿なのだ。
これは『応用倫理学事典』の記述を読めばわかるだろう。
本の中では軍需産業で著名な日本の企業として三菱重工業、川崎重工業、三菱電機、日本電気、石川島播磨重工、小松製作所、東芝、沖電気工業などがあげられている。
「戦争は最大のビジネス・チャンスである」と昔から言われるがビジネスのために死んでいく人間を何だと思ってるんだと思う。
瀧「はい。お気持ちはわかりますが、現実を見て憲法改正して普通の国のように戦争できる国にしないと北朝鮮や中国から来るミサイルから、日米台湾が共同で防衛するMD（ミサイル防衛）も、成り立たなくなります(ToT)。』」
モンデル「君の名は。」
瀧「瀧」
モンデル「瀧、ありがとう」
MD（ミサイル防衛）についても本ではこう述べられている。
『武器輸出三原則の廃止を求める最近の動きは、軍産複合体の形成や戦争の民営化を一層促進することが予想される。特に、現在の世界的な米軍再編のもとで、日米の軍事的一体化が日米「軍産複合体」の一体化と重なる形で急速に進められようとしている。その象徴的な出来事がミサイル防衛（MD）構想での日米協力であり、すでに日米企業の工場内に日米合弁会社を設立することが検討されている。具体的には、三菱重工業、三菱電機などが米国のイージスシステムの主契約企業であるロッキード・マーチン社やミサイル防衛の机上作戦演習などを行う統合国家インテクグレーションセンターの主要委託業者であるノースロップ・グラマン社と組む形で保守作業を受託してのライセンス生産が行われようとしているのである。また、こうした日米「軍産複合体」の一体化は、新たな防衛秘密保全体制の確立を求める動きをともなっている。すでに米軍再編に伴う緊密な日米軍事協力体制強化の前提として、軍事情報の共有と機密保護の確立が課題となっており、「軍事情報保全一般協定」が締結される運びになっている。これは、防衛保全に違反した場合の処罰対象を防衛省関係者ばかりでなく、外務省など他省庁や国会議員にも拡大しようとするものである。2001年11月の自衛隊法122条改正による民間業者への処罰対象拡大と合わせ、国民の知る権利を制限することによってシビリアン・コントロール（文民統制）を有名無実化する危険性を秘めていると言えよう。忍びよる戦争の危険性を避け民主主義の危機に歯止めをかけるためには、こうした現実をもっと直視するとともに、市民による政府（権力）や企業（資本）の監視と抑制という本来の意味でのシビリアン・コントロール（文民統制）を強化していく必要があるであろう。』
そして現在トランプ大統領の活躍により軍産複合体の自作自演は抑えられている。
どうして君のように恐怖にとらわれ、戦争が正しいと思い込む人間が増えるのか？。
『神話の力』※で知られるキャンベル氏はこう著書の中で述べている。
「私は二十世紀を生きてきましたが、子供のころ、まだわが国の敵ではなく、かつて一度も敵であったこともない国民についてなんと言われていたかを憶えています。その国民を潜在的な敵と見なし、彼らに対するわが国の攻撃を正当化するために、憎しみとデマと侮辱のキャンペーンが始められていました。いまでもそれが耳に残っています。」
第二次世界大戦のみならず、古代から、戦争を正当化するために枚挙的帰納法＋独我論は使われ続けてきた。
古代から使われ続けているように、それだけ戦争するために有効な手段なのだ。
そのため、報道特集にもあったように戦争の前でさえ次のような有様である。
【国民は思考能力奪われてはいけない！】より抜粋
「報道特集という番組で改憲論者たちが｢東日本大震災のとき救急車などの燃料不足で救える命も救えなかった｣などと証言し、｢緊急事態条項で人権制限できるようにしないといけない｣と主張していることを報道していた。
しかし、番組が自治体などに問い合わせ調査したところ燃料不足で救急車など出せなかった事例はなかったそうだ。」
しかし、番組が自治体などに問い合わせ調査したところ燃料不足で救急車など出せなかった事例はなかったそうだ。」
「こういうニュースがいつまで読めるか」でも述べたが、現実に”「改憲」に向けた大規模広告”が始まれば、官邸からの圧力でますますこういうニュースを目にすることもなくなるだろう。
それでもなお君たち日本人には期待したい。
【”「改憲」に向けた大規模広告”は正しいか？】のちゃんとした判断が出来ることを。
※『神話の力』～円環の理
