ビットコインのネタのニュースが増えてきてます。
何が正しいのか？こればかりは各自で判断してもらうしかありません…
自分はこれからの日本は悲観的なので、ビットコインか金がいいと思うのですが…
どこかの記事↓↓
株式市場、債券市場、不動産市場のバブル崩壊は、もはや時間の問題
「ビットコインは有事の資産防衛に有効なのか」・・・
有名な経済・金融専門誌のこの記事は、16日から17日にかけての暴落にタイミングを合わせたかのように、暗号通貨（ブロックチェーン基盤の仮想通貨を「暗号通貨」）の持つ価値について問題を提起しています。
おりしも、報道ステーションでは、暴落の数時間前に、過熱する一方のビットコイン投機熱をクールダウンさせようと、いわゆる“億り人“の特集を放送していました。
1月16日から17日にかけての暴落は、これまでにないスケール感がありました。
年末から年初にかけて、4年連続で起こっているこの現象のことを、暗号通貨投機家たちは、「January Dip」と呼んでおり、半ば恒例行事のようにして楽しんでいるのです。
・・・「有事のときに、果たして暗号通貨は資産として通用するのか」・・・こうした疑念を抱きつつ、多くの暗号通貨投機家たちが資金を投入しているのは、それだけ、経済崩壊が差し迫っていることを動物的な直感で感じ取っているからにほかなりません。
答えは、すでにメルマガ第230号パート1、パート2「ドル崩壊のときにビットコインは本物の資産として通用するのか」にて詳述しています。（ダイジェストはコチラ）
「2020年までにビットコインは100万ドルを超える」との大胆予想以来、ビットコイン信者たちにとっては、次のポジショントークが期待されているジョン・マカフィーですが、今回の“ナイアガラ物語”を、「お馴染み、ビットコインを詐欺と呼んだCEOが率いる投資銀行JPモルガンのマイク・ベルが、政府が暗号通貨を禁止するかもしれない、という（根拠なき）主張をしたことから引き起こされた。みんな、冷静に！」と分析しています。
ロバート・キヨサキ氏も金（ゴールド）を信じている
「ビットコイン他の暗号通貨はバブルなのか！？」・・・
マスコミも経済評論家も、このごくシンプルな問いかけに対する答えに窮しています。
バブルかどうかが判明するのは、世界規模の経済崩壊の衝撃波が、地球を何周か回ってから、人々の資産価値が大幅に減っていることに気が付いたときです。
金（ゴールド）の本当の価値を隠すための経済学
金（ゴールド）のようなインフレ耐性を持つのは、総発行量が2100万BTCと、あらかじめ決められてプログラミングされているビットコインも同じです。・・・
シリコンバレーの若き富豪たちの何人かは、「ビットコインに資産価値の保存機能があることは金（ゴールド）と同じである」と、人々に触れ回っています。確かに、金になぞらえてビットコインが語られているのは、彼らの貢献が寄与しているのでしょう。
しかし、彼らは、実はビットコインの大量ホルダーか、ビットコイン関連産業に投資をしています。
だれでも分かることですが、そもそも、両者の間には、決定的な違いがあります。
それは、「正貨」であるか否かです。
金（ゴールド）の持つ不変の価値の源泉を知っているのは、まさに、グローバルな金融エリートだけです。
本当は、地球の限られた希少金属である金（ゴールド）の価値こそが不変なのであって、紙とインクと輪転機がある限り、無制限に印刷できるフィアット紙幣こそが、日々、大きく価値が変動している不換紙幣である、ということなのです。
したがって、紙幣こそが、もっとも危険な資産であり、実は持っていればいるほど限りなく購買力がゼロに減価していく“消えていく通貨”なのです。
ビットコインETFが認可されれば、壮大なバブルが始まる
では、金（ゴールド）に例えられるビットコインはどうでしょう。
結論から言えば、「ビットコインの価値の源泉は、バブルである」ということです。
ビットコインは、常にバブルの状態に置かれていなければ、一瞬にして、その価値は10分の1、いや、100分の1、いやいや、ゼロになってしまうでしょう。
・・・ビットコインETF（Exchange Traded Funds）、つまり、ビットコイン投資信託がローンチされれば、膨大な量の資金が一気に暗号通貨市場になだれ込んできます。
・・・仮にSECが、ビットコインとイーサリアムの投資信託を容認した場合、この2つの主流暗号通貨の需要は一気に跳ね上がることは確実。大規模なバブルが始まることは必至です。
先行利益を確保したビットコイン長者たちは金（ゴールド）へのシフトを考えている
「もし、2020年までにビットコインの価格が100万ドルにならなければ、自分のナニを食べる」と自信たっぷりに広言したジョン・マカフィーですが、おそらく、SECが、今度こそビットコインETFを認可して、壮大なバブルが訪れると確信を持っていたのでしょう。
ビットコインの“ガチホ”信者たちは、いろいろな意味で、彼を男にするために、ぜひ1BTC当たり100万ドルを達成してほしいものです。
以上、ビットコインの価値の裏付けは、その枯渇した流動性を回復させることでもなければ、マイニングに、いままで以上に大量の電力を注ぐことでもないのです。
それは「次なるバブルを起動させること」なのです。
・・・では、ビットコイン・バブルの膨張が止まるときは、いつでしょう？
そのときこそが、ビットコインが死を迎えるときです。つまり、最終的には、ビットコインは、本来の姿である「ただのデータ」として無価値になるのです。
・・・それは、国際銀行家たちが仕掛けるヒューマンエラーによって引き起こされる世界各国の通貨の崩壊がきっかけとなるでしょう。
それが、第三次世界大戦でないことを祈りたいと思います。
政府と中央銀行は、すでにコントロールを失っており、世界的なパニックがじわりじわり迫っている
世界各国の中央銀行は、すでに通貨のコントロールを失っています。
・・・ドルを基軸とする世界の金融システム、株式市場、債券市場、そして、悪徳なグローバル金融エリートたちによってバブルに誘導されたり操作されてきたすべての市場が粉砕されます。
それは、無制限に通貨を印刷してきたため、銀行がバーストするか、彼らが、その発行権を独占的に握ってきた法貨が、ほとんど無価値になることを意味します。
米国に関して言えば、そのナイアガラの後、対金（ゴールド）で、株式は実質的に90％以上下落し、債券はほぼ無価値となり、社会保障は消え去り、年金は抹消され、米国経済を長らく繁栄させてきた中間層は、ことごとく打ち砕かれ、彼らが持っている最後の資産の価値さえ、75％から95％下落するでしょう。
控え目に言っても、米国は、40兆ドルに及ぶグローバル債務と250兆ドルの未払債務に加えて、1500兆ドルの金融派生商品（デリバティブ）・・・総額で2000兆ドルのリスクを抱えており、これらの債務は返済不可能である、といういことです。
確実に言えることは、この借金バブルがいつかは破裂するということです。それは、世界金融崩壊につながります。
・・・したがって、彼らに残されている道は、この天文学的な債務を世界中に拡散してそれを希釈しながら、一度の致命的な大崩壊を数度に及ぶバブル破裂に小分けにして、なんとか延命しようとするために徹底的に努力することだけです。
しかし、連邦準備制度が、連鎖的に起こる比較的小規模の内破を先延ばしにしようとして量的緩和を再開し、絶望的に借金を膨らませようとすると、ハイパーインフレを起こす可能性が高くなります。
それは必然的に、貧困、飢饉、社会不安、戦争、そして人々の大量死につながるでしょう。
しかし残念なことに、米国の支配層たちは、連邦準備制度の設立以来、100年以上にも及ぶ自らの間違いを決して正そうとしないのです。
そのとき、日本の国民も、この内破に巻き込まれ、日銀の傍若無人な金融政策のツケを支払わされることになるのです。
前までは金からビットコイン…
今はビットコインから金…
近い内に金融危機が来ると思う人は↓↓
仮想通貨を買いましょう…
日銀のお金のバラマキが終わったら………
恐ろしい！
どうなるかは神のみぞ知る。
