パーソルホールディングス（HD）のシンクタンクであるパーソル総合研究所は、「働く1万人の就業・成長定点調査」を実施した。その結果、勤務先以外での学習や自己啓発について、「特に何も行っていない」割合が過半数（53.6％）となり、過去最高水準となったことが分かった。【その他の画像】
「特に何も行っていない」と答えた人を男女・年代別に見ると、男性では30～50代、女性では40～50代で学習しない傾向が進んでいた。
正社員の管理職意向は、減少傾向が続いており、2026年は過去最低の16.6％となった。男女・年代別に見ると、特に組織の中核を担う男性30～40代での意欲低下が継続していた。
「人生で何歳まで働きたいか」という問いに対し、男性20代が希望する平均年齢は、2017年の60.2歳から2026年には53.8歳となり、6.4歳低下した。一方、女性の20代正社員では、同期間に50.8歳から2026年には53.8歳へと上昇している。
パーソル総合研究所は「若手男性では、働き方や働くことに対する価値観の多様化が進む中で、早期リタイア（FIRE）への関心が高まっている可能性がうかがえる。一方の女性は、就業継続を後押しする制度や環境整備の進展に加え、『長く働き続けたい』という志向が強まっている可能性が考えられる」とコメントした。
●静かな退職者が増加
静かな退職（会社を辞めるつもりはないものの、出世を目指してがむしゃらに働かず、最低限の業務だけをこなす状態）」の正社員は、2026年に5.8％だった。2017年以降で、最高を記録した。
男性よりも女性、若年層よりも高齢層で多い傾向が見られており、近年ではその傾向がより顕著に表れている。
インターネットによる調査で、対象は男女15～69歳の就業者1万人（うち正社員5162人）。調査期間は2～3月。
