新薬承認短縮、東大など６大学病院で治験連携
世界各国ではすでに使われている薬が、臨床試験（治験）の遅れから国内では活用できないといった事態をなくすため、東大付属病院など、豊富な治験実績を持つ六つの国立大学病院が連携することで合意した。
欧米諸国と同時に新薬の承認を実現するため、治験を効率的に行う“受け皿”を共同で作り上げるのが狙いで、治験の前提となる手続きの簡素化や、治験に協力する患者の共同募集などに取り組む。治験を担当する医療機関が垣根を超えて、こうした連携に乗り出すのは初めて。
連携に参加するのは、東大のほか、治験の実績が豊富な千葉大、筑波大、東京医科歯科大、新潟大、群馬大の各付属病院。
日本製薬工業協会・医薬産業政策研究所によると、日本国内における医薬品の承認の遅れは深刻で、２００４年に世界で売り上げ上位１００位に入った医薬品のうち約３割は、その時点で日本国内では未承認だった。さらに、その薬が海外で初めて承認されてから平均３年１１か月も過ぎて、国内では承認されるという事態が続いているという。 |
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