日本のデフレ脱却に向けて公共事業の大幅な見直しを提言しているのが藤井聡氏である。
この著書に書かれていることを実践すれば国土の強靭化ができるだろう。
そして、日本経済の大復活も。
「レジリエンス」とは、しなやかさを備えた強さ、という意味なのだとか。
地震大国の日本で、地震に見舞われても致命的な被害にならないようにダメージを最小限にして、ダメージから立ち直り正常な日常に戻れる国家を築く。という理念でもって公共事業を行うべき時なのだということです。
なぜ「レジリエンス」なのか。
それは東日本大震災が発生したことから、今後10年から20年で日本のいたるところで地震の発生が起こりやすくなっているというデータがあるからです。
関東大震災
東海地震
東南海地震
南海地震
という地震がこれから起こります。
これは過去の歴史から考えれば必然と言えるくらいの連動性があるのです。
東日本 西日本 関東
貞観地震 仁和地震 相模・武蔵地震
８６９年 ８８７年（１８年後） ８７８年（９年後）
慶長三陸地震 慶長大地震 慶長江戸地震
１６１１年 １６０５年（６年前） １６１５年（４年後）
明治三陸地震 ------------- 明治東京地震
１８９６年 １８９４年（２年前）
昭和三陸地震 昭和東南海・南海地震 関東大震災
１９３３年 １９４４年―１９４６年 １９２３年（１０年前）
（１１年後）
過去の日本の地震の記録から、連動性が高いことが分かっています。
これは東日本の太平洋側で起こったＭ８以上の地震が４回あり、そのうちの３回で西日本大震災が発生しているのです。
１回は６年前ですが、２回は東日本で地震が発生したあとに起こっています。
ということは早ければ５年から６年程度で、遅くても２０年弱でみ市日本大震災が起こるのではないかと考えられています。
しかも、東海地震に関してはいままでこの地域で大地震が１５７年間起こっていないことが怖いのです。
なぜなら今まで東海地震は１００年から１５０年の間隔で発生してきました。その周期を超えているため、いつ地震に見舞われてもおかしくない状況なのです。
そして、さらに考えなければならないのは、東北地震と関東地震の連動性です。
４回の東北大地震すべてで関東は連動しています。確率は１００％。
ということは早急に地震対策を行わなければならない。
震災被害をいかに軽減するか、地震に耐えることができる国土形成をしなければならないのです。
そのお金を使えるのは日本政府以外にはいません。日本政府が国債を発行してインフラを強固に強靭にしなければならない。
そのためにやるべきことが書かれています。
首都圏に集中しすぎた人口を地方へ移すにはどうすべきか？
この本にはその答えがしっかりと書かれています。これができる政府であればこの国は大丈夫でしょう。
そうなって欲しい、と願ってしまいます。
東日本大震災からいかに立ち直るか、が当面の課題だと思っていたら、実はもっと大変な地震被害を受けるかもしれない。
だからこそ、民主党がダラダラと増税議論等やらかしている現状が我慢なりません。
自民党は藤井氏を勉強化などに招き、レクチャーを受けた結果国土強靭化のための法案を作成し、それを次期衆議院選挙にマニュフェストとして提示するそうです。
国家強靭化基本法として１０年で２００兆円をかけて国のインフラを耐震化したり、高速道路を救急輸送路として使えるように途切れている地域をなくすなど、いろいろ動いています。
しっかりと国を作ってくれなければ、本当に日本は地震によって潰れます。
財政破綻では潰れなくても地震被害では潰れる可能性があります。
だからこそ、わたしは今ブログでデフレ脱却の重要性を言っています。デフレを克服しなければ日本の製造業や建設業の供給能力がどんどんなくなる。そうなると建設もできないし、新しい製品も生み出せない。
そうなったら誰が日本を守れるのか？と思ってしまうから。
今ならまだなんとかなりそうです。
日本を強くしましょう。