渦中の人、日本ボクシング連盟 山根明 終身会長
【デイリー新潮】韓国から密航、息子との極貧生活
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180815-00547154-shincho-fight
山根明氏は昭和55年4月23日に日本へ帰化した 2018.08.25加筆
格闘技や肉弾戦を伴うスポーツの世界では、ルール内のプレーであっても選手が大ケガをすることがありますね。
それゆえ選手は、運動能力向上だけでなく、ケガを防止する為にもマッチョな身体を作り上げます。おそらく一般人が経験することがない厳しいトレーニングでしょう。
特別な人間以外は、そのキツいトレーニングに一定の強制性が無いと、なかなか耐えることができません。そのキツい鍛錬の場で、厳しい指導者に絶対服従する体質が醸成されるのだと思います。
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指導者が考えた「トレーニングの方法・技術向上練習・試合中の作戦」に選手が従うのは当然ですが、選手を「自分に絶対服従する奴隷」であるかのようにと考え違いする指導者が、今まで数々の事件や不祥事を起こしてきました。
今年だけでも「女子レスリング、パワハラ事件」「日大アメフト悪質タックル事件」「アマボクシング会長醜聞」と三つも世間を騒がせており、話題の主役はいずれも組織に君臨し、『莫大な利権』を持っていることが共通しています。
今の時代、選手側からSNSで世間に訴える方法があります。
内部告発者のことを英語ではホイッスルブロワー（whistleblower）と言うそうで、「笛を吹く人＝警鐘を鳴らす人」。
利権をむさぼり、選手に理不尽なことを強制する裸の王様が組織を腐敗させていたら、遠慮せずどんどん笛を吹いてほしいですね。
以下、WEBニュース「THE PAGE」からの記事転載です。
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THE PAGE 2018.08.04 06:00
アマボク問題で山根会長徹底抗戦に対して告発状の第二弾を準備！
https://thepage.jp/detail/20180803-00000001-wordleafs
日本ボクシングを再興する会が、日本ボクシング連盟の不正や山根明会長のパワーハラスメントについて訴える第2弾の告発状を用意していることが2日、明らかになった。
同会は、先月27日に日本オリンピック委員会（JOC）、内閣府、文科省、スポーツ庁など、一般社団法人の日本ボクシング連盟に関係する6団体に告発状を提出、この8日に都内にて「なぜ今、私たちは立ち上がったのか。告発に至った経緯等を含めて説明したい」との理由で緊急の記者会見を開くが、日本ボクシング連盟の対応と告発状を提出した諸団体の動きを見ながら、第2弾の告発状を同じくJOC、内閣府、スポーツ庁など関係各位に追加で提出する準備を進めている。
オリンピアンや各都道府県連盟の関係者333人による“勇気ある告発”によって、リオ五輪代表の成松大介選手のJSCからの助成金の不正流用や、“奈良判定”と呼ばれる審判の不正や、試合用グローブなど用品の不透明な独占販売の実態など、山根会長のトップダウンの形で行われている数々の“悪行”が暴かれ表面化した。
一昨日、日本ボクシング連盟の幹部が、水面下で、日本ボクシングを再興する会へ和解協議の提案をしてきたことを筆者は報じたが、その後、協議に関する連絡は、途絶え、逆に山根会長が、テレビなどメディアのインタビューに答えて徹底抗戦の姿勢を打ち出してくるなど全面対決の様相と化している。
日本ボクシングを再興する会は、あくまでもボクシングの将来を考え、日本ボクシング連盟のガバナンスの正常化により、現場の体制や環境が改善され、財務体質などが健全化することを求めている。
だが、連盟サイドは、成松選手の助成金の不正流用以外は、まったく認める気配を見せず、連盟のホームページで反論を掲載、山根会長もテレビのインタビューで「全部ウソ」と真っ向否定するなど、対決姿勢を明らかにしている。事態の膠着化を恐れた再興する会では、最初の告発状では記載することができなかった新たな証拠を元に第二の告発状の準備を進めることになった。
関係者によると第二の告発状は「山根明会長によるパワハラを中心にした内容になる」という。
女子レスリングの伊調馨選手が、日本レスリング協会の栄和人前強化本部長によるパワハラを内閣府に告発、第三者委員会の調査によりパワハラが認定され、栄氏は辞任することになったが、現在、スポーツ界だけでなく、社会全体がこれまで見過ごされてきたパワハラを許さない流れがある。
関係者によると「審判の不正に関するパワハラだけでなく、山根会長による、いくつものパワハラが存在していて動かしがたい音声データを証拠として、おさえてある」という。
パワハラの証拠となる音声データには、パワハラというより“脅迫”とも捉えられるものが多く含まれており、山根会長が関係者に対して「殺すぞ！」と発言している決定的なものまであるという。
パワハラだけでなく、一般社団法人としてのコンプライアンスの違反を認定できる証拠についても複数つかんでいる。第二の告発状は、その点を強調したものになる。
日本ボクシングを再興する会が、現在、危惧しているのは、今回の告発が、ボクシング界全体へのイメージダウンにつながる点と、今後、山根会長の反論が一方的に垂れ流されることで、焦点がぶれること。そして完全否定をされているうちに責任が曖昧となり、この問題自体が風化してしまうことだ。
告発状の第一弾では、不透明なお金の流れや、財務面での不正などを中心に訴え、パワハラ関連の事項は審判不正に関するものだけだったが、最も改善したいことは、審判の不正などを正して、日本ボクシング連盟のガバナンスが正常化され、子供たちが正しくボクシングに打ち込める環境を作ることにある。
決して日本ボクシング連盟内の権力闘争などでもなく、スキャンダルで世間を騒がしてボクシングのイメージが損なわれることも本意ではない。8日の会見では、その告発に至った背景と動機を詳しく説明する考えだという。
JOCは第三者委員会を立ち上げて調査に乗り出す姿勢を固めたようだが、助成金やオリンピック基金に関する不正が認定されれば、山根会長の責任問題は避けられないだろう。ボクシングを再興する会にも、アマチュアボクシング界の“ドン”の責任を徹底追及、退陣にまで追い込む不退転の決意がある。
（文責・本郷陽一／論スポ、スポーツタイムズ通信社）
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THE PAGE 2018.08.04 05:00
テレビ局が放送事故恐れ山根会長生出演をNG。村田諒太への非難もウソ？！
https://thepage.jp/detail/20180804-00000001-wordleafs?page=1
日本ボクシングを再興する会から、日本ボクシング連盟の助成金の不正流用や審判の不正などに関する告発状をJOC、スポーツ庁、内閣府など、監督関係各所6団体へ提出されている渦中の山根明会長が3日、沈黙を破ってテレビ出演ラッシュ。
映像を交えて生中継したのは、日テレ系の朝のワイドショー「スッキリ」だけだったが、その内容は、もはや“放送事故レベル”の放送コードギリギリの危ないものになった。
告発には加わっていないが、元会長秘書で、様々なメディアで“山根批判”を展開しているS氏を「前科者ですよ」と、放送では実名で中傷。
MCのタレントから放送時間がなくなってきたことを伝えられると、突然、反社会勢力の名前を持ち出し「一昨日、元暴力団M組（番組では実名）の組長から私の知人を朝方に呼んで山根に言っておけと。3日以内に引退しないと山根の過去をバラずぞって脅迫を受けました。だから僕は立ち上がったんです」と口にした。
そもそも、そのM組から脅されるような関係が、なぜあったのか？という疑問が出てくる。しかも、様々な不正を告発されている連盟のトップとして、疑念を晴らすためにテレビ出演を決めたのではなく、元反社会勢力の圧力に耐え切れず、立ち上がったというのだから、団体トップとしての資格を疑う。
その強烈なキャラはお茶の間に衝撃を与えた。しかし、各局の責任者からは「生放送ではもう無理」という声があがった。某局のディレクターは、筆者の取材に「強烈なインパクトで視聴率は取れるでしょうが、何を発言するか、わからないので危なくて生放送は絶対に無理です。放送コードにひっかかる不適切な発言を行う危険性があります。録画での編集をしなければ、とうてい使えません。これは各局共に同じ判断ではないでしょうか」と断言した。
録画でインタビューを放映した某放送局も、危ない発言が随所にあったため、1時間以上の取材を行いながら、放送可能だった部分は、インタビュー全体の3分の1もなかったという。
そして、その反論や発言には多分に真っ赤なウソと受け取れるようなものが混じっていた。
山根会長の思い込みなのかもしれないが、特にロンドン五輪金メダリストで、現WBA世界ミドル級王者、村田諒太を非難する部分には、関係者が首をかしげる箇所が多かった。
「スッキリ」では、村田がフェイスブックに掲載した「そろそろ潔く辞めましょう。悪しき古き人間達」という発言についての感想を聞かれ「一人でメダルを取る力はありません」「生意気だよ！」とアマチュアボクシング界のヒーローを手のひら返しで非難し、こう続けた。
「世界選手権の何か月か前にアジア選手権が韓国でありました。森正代行が監督で行かれて（実際は団長）もう1回戦の内容が使いものにならないと。とんでもない試合をしたと。ボロボロの試合をしとるんです。森正代行から山根会長へ、こんな選手を使ったら日本の恥になりますから。真実を申し上げて、二度と海外遠征は使うべきじゃないと言われたんで、そうだねと。もう使わないことを決定致しました」
南京都高校時代に村田が恩師と仰ぐ故・武元前川先生をサポートする形で同部のコーチを務めていた西井一さんも、この発言には驚いたという。
「そんな話を聞いたことがありません」
実は、2011年7月のインドネシア大統領杯で国際大会で初優勝して評価が一気に急上昇。1か月後の8月に韓国で開かれたアジア選手権では、確かに村田は、2回戦でウズベキスタンの選手に完敗しているが、この大会には、村田を含む5選手が派遣されていたが、1回戦を突破したのは村田一人だけ。
唯一、1勝を挙げている村田だけを「使えない」と、当時の森正団長が山根会長に語るのも不自然だ。
さらに山根会長は「日本に帰国して考えたら、この子は精神的な暗示を与えたら強い選手じゃないかと。もう一回チャンスを与えて精神的なメスを入れると伸びるんじゃないかということで森正監督との約束をやぶって私が世界選手権の代表に選びました」と続けた。
その世界選手権で、銀メダルを獲得した村田は、五輪出場切符をつかむことになるが、選手の派遣が会長の独断で決められていいのものなのだろうか？ それこそ不明瞭な選手選考を自ら明らかにしたと同じ。
“奈良判定”と呼ばれる審判不正にもつながる連盟としてのガバナンスの決如を現しているものだ。例えば、他競技で、世界選手権代表を、その所属団体のトップが独断で決めれば大問題に発展するだろう。
ロンドン五輪の決勝では、そこまでセコンドについていた人間が外され、急遽、山根会長の息子で、現在会長代行である昌守氏がセコンドについた。村田が決して望んだわけでもない謎の交代で、逆に精神的動揺を与えるようなものだったが、山根会長は、事前収録のインタビューの中で「政治的な考えでやった。アマでは同点になった場合、○×で決める。僕はカリスマ山根と言われている男、山根という名の息子を上げておけばマイナスにならない」と、その狙いを説明した。
実は、当時の日本、いやYAMANEの名に、そこまでの国際的政治力はなかった。この大会でバンタム級で銅メダルを獲得した清水聡が、2回戦でマゴメド・アブドゥルハミドフ（アゼルバイジャン）から6度のダウンを奪いながら判定負けとされた。
この判定に抗議、AIBAが判定を覆すことになったが、実は、抗議には申請料が必要で、清水が「自分が抗議料を払うので抗議して下さい」と連盟に懇願したのが発端。清水が訴えなければ、そのまま泣き寝入りすることになっていたのだ。まして山根会長ではなく息子では何の効果もない。
息子の決勝でのセコンド起用は“情実人事”としか思えないもので、しかも「○×」に政治的な力を使おうとするのは、山根会長が否定している審判不正の“奈良判定”の構図と一緒ではないのか。
しかも、関西のローカル番組では、明らかに村田への名誉毀損にあたるような憶測の発言まであった。あらゆるところで山根会長のテレビ出演での発言は墓穴を掘ることになったのである。
同じく事前収録したインタビューでは、その審判不正と告発された“奈良判定”に触れ、2016年10月の岩手国体で、2度ダウンを奪い、飛び上がって喜んでいる岩手の選手が、奈良の選手に判定で敗れるというVTRの映像に重ねて「アマチュアではダウンもヒット数のひとつ」と説明。
他番組では、同じく、この試合の不可解判定について質問され、「アマチュアはダウンも1点。それはボクシングを知らない人の意見」と、告発者を馬鹿にしたように真っ向否定した。
だが、これも説明不足。アマチュアルールでは、確かにプロと違いダウンによる加点はないが、明らかなダメージを与えた場合、そのラウンドを2点マイナスとするケースは少なくなく、この試合のような完全なダウンが2度もあれば、判定でなくRSC（プロでいうTKO）が宣告される。
あるボクシング関係者は、「あの試合は、2度のダウンでRSCを宣告してもおかしくない状況だった。そこにダウンもマイナス1点というルールを持ち出すのは、アマチュアボクシングの詳しいことが何もわからない視聴者を騙すような言い訳」という。
山根会長が、素人呼ばわりした反論も、逆に自らの素人ぶりを曝け出すことになってしまったのである。
不正への反論のウソという点では、グローブなどの不透明な独占販売についても同じだ。
特に孫の口座を数か月、グローブ購入の振り込み先にしていた問題について「僕の通帳が、ひとつしかなかったんで、たまたま思いついた孫の口座を借りました」と証言したが、そんな子供のような言い訳は通用しない。
万が一、それが事実だとすれば、一般社団法人という組織の中での商取引にしては、コンプライアンスに抵触する行為であることは間違いないだろう。
「（通帳に一切手をつけず）そのまま（独占販売スポーツ店に）渡した」と言ったところで、信用はできない。実態がなく、法人でもない「杉スポーツ」というところが、独占で通常より割高の値段でグローブの連盟認定、販売をしていること自体がおかしいのだ。
辞任という形での責任の取り方を完全否定した山根会長のメディア登場は、結果的に選手を誹謗中傷するような人格が、一般社団法人のトップとしては、ふさわしくなく、連盟のガバナンス機能が麻痺していることを白日の下に曝け出す“自爆”のような形になった。
日大の田中理事長と違い、早々に表に出てきたのは評価できるが、本来ならば個々のテレビ出演ではなく公式会見を開くべき。説明責任は何ひとつ果たしていない。
（文責・本郷陽一／論スポ、スポーツタイムズ通信社）
下の画像は http://moratoriamu310.com/ より転載
