「ＭＭＴは何が間違いなのか？著ジェラルド･Ａ・エプシュタイン」を読む
副題進歩主義的なマクロ経済政策の可能性
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表
全米で大論争！
財政赤字は悪なのか？
前米金融政策の権威で「経済の金融化」研究の第一人者による話題の論考
待望の邦訳
裏
第1章 現代貨幣論の台頭
第2章 ＭＭＴの基礎理論と主権通貨発行による政府ファイナンスの持続可能性
第3章 ＭＭＴの開発途上国への適用限界
第4章 複数国際通貨システムにおけるドルの特権
第5章 「アメリカ第一主義」の金融政策とコスト
第6章 ミンスキーへの誤解･･･ＭＭＴ派のマクロ経済政策と金融不安定性
第7章 ＭＭＴの幻想
第8章 結論」･･･進歩主義的マクロ経済政策の輪郭
著者の立ち位置（引用）
まずはっきりさせておきたいのは、私はＭＭＴ派の多くの経済学者が述べている次のような主張に賛成である。
減少する人々の所得の下支え。
今回の感染症拡大に立ち向かっているすべての人々への公衆衛生上の支援。
そして現在の緊急事態下の人びとの生活にとって最低必要な衣食住や教育などを供給するために、今こそ各国政府は、大胆な政策を打ち出すときである。
そして多くの国々において、中央銀行による大規模な「政府債務の貨幣化」を行う条件は整っており、それによって、今回の感染症拡大への対処に伴う過剰な政府債務または増税を避けながら、巨額の財政支出を行う時である。
問題なのは
著者の結論(各部分ピックアップ引用)
ハードカレンシーを発行する国のみが、ＭＭＴ派のマクロ経済政策を実行する余地を持つかもしれないということである。
ハードカレンシーを持たない国の場合、
ミンスキーの、金融ポジションの類型で説明しヘッジ金融、投機的金融、ポンツィ金融で説明。
長期にわたる低金利の下、政府負債の貨幣化に基づく財政政策というＭＭＴのマクロ経済政策が、こうした危険な金融プロセスを部分的にもたらすかもしれないことを示唆しているのである
著者がＭＭＴ派の提唱に異議を唱えるのは（引用）
現代の国際金融市場の非常に投機的な性質を無視している事。
アメリカの長期低水準の利子率が国内、国際的に強固な金融規制がない時。その影響として公レバレッジの蓄積、資産バブル、金融不安定性が予想される。
アメリカのドルが「法外な特権」を持つハードカレンシーだがその制約があるとすれば他国通貨との為替相場の激しい不安定性や激しいインフレーションによって制限される。
今後の研究で著者が求めている事
中央銀行の預金「ＭＭＴの場合は主権通貨」を頂点とする貨幣ヒエラルキーに、シャドーマネーおよびオフショアドルの創出を取り込むことで、1990年代以降、金融規制の枠外で拡大してきた国際通貨ドルの内生的供給の独自のメカニズムを明らかにすることが求められている。
個人的な解釈
国が国債を発行してその国の中央銀行が引き受けるということは、利息を国の中央銀行に支払う。
中央銀行は国の一部なのでその利息は国の収入となる。
その為国はどんなに国債を発行しても問題はない。
その限界は経済が完全雇用/完全稼働水準に達したときという限定付きで
ハードカレンシー(国際通貨)を発行する国のみがＭＭＴ派のマクロ経済政策を実行する政策余地を持つかもしれないと著者は述べている。
爪を立てる
著者の言うハードカレンシーを発行する国とはアメリカ、中国、ユーロ圏
ならば、日本はどうなのだろう？
世界的存在感が薄くなってきていても、外貨準備高(ドル)を相当量持っているのと、国債は相当量を国内で消費しているのでハードカレンシー近いと言えるのではないか？
ドル以外はそれぞれ異なった短所を抱えている(ユーロも元も円も）
投資を考える
ハードカレンシーを持たない国への投資はリスクがその分大きくなるので、今後一層の注意が必要となる。
この本にはないが、技術革新の爆発的加速が影響して人口増のボーナスというのは消費では認められるものの、生産に関してのメリットは少なくなってゆく感じがする。
その意味でも途上国投資は、相当のメリットが必要になる。
ＭＭＴという文字が題名の一部になっているのは４冊目。
やっと＜これはいいアイデアだ＞という強い光源から受ける光だけでなく。限界を見据えながら評価している本が出た。
結局＜アメリカ第一主義＞のサポートかとも思えるがやはりＭＭＴというアイデアには光るものがある。
なるべく読む本を少なくするための対策
1. 本の題名を見る
2. どんな章があるのか見る。
3. 著者、出版社が、＜これがキーワード＞としている帯広告を読む。
4. もっと深読みしたいと思えば実際に本を手に取って読む。
なるべく時間を有効活用するために、読書の密度を効率化するための参考となればと考え
題名の中にＭＭＴが入った本の再紹介です。
「MMT現代貨幣理論入門 著Ⅼ・ランダル・レイ」
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表
第一人者による「バイブル」待望の邦訳！
アメリカで大論争、国会でも議論白熱
いち早く日本に紹介した中野剛志氏と、「反緊縮の騎手」松尾匡氏によるダブル解説
貨幣観を一新！
裏
MMTはイデオロギーでもなく、願望でもなく、現実なのである
MMT（現代貨幣理論）の特徴
l 日本や米国のように「通貨主義」を有する政府は、自国流通通貨建てで支出する能力に制約はなく、デフォルトに強いられるリスクもない。財政赤字や国債残高を気にするのは無意味である。
l 政府にとって税金は財源ではなく、国債は資金調達手段ではない。政府が先に通貨を支出しない限り、民間部門は税金を納めることも、国債を購入することも理論的に不可能である。税金は所得、国債は金利に働きかけ、経済を適正水準に調整するための政策手段である。
l 政府は「最後の借り手」として、希望する人々全員に、一定以上の賃金水準まで就業することを約束できる。この「就業保証プログラム」は「、完全雇用と物価安定」という公共目的に資する、強力な経済安定装置である。
背
第一人者による「バイブル」待望の邦訳！
「ＭＭＴが日本を救う 著森永康平」
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表
借金増=財政破綻は全くの誤解
おカネをばらまくことで景気が良くなる理由とは？
コロナ大恐慌を阻止するための現代貨幣理論が一気にわかる！
注目のエコノミスト代一作！
中野剛志氏激賞
裏
消費税とコロナで壊れた経済のⅤ字回復には「金融政策」と「財政出動」が必要だ！
第1章 数字が示す頃名前からの「景気後退」
第2章 ウイルスよりも脅威！日本を襲う悲劇の正体
第3章 日本はＭＭＴ(現代貨幣理論)を実証していた？
第4章 ＭＭＴとは何か
第5章 ＭＭＴをめぐる議論と誤解
第6章 アフターコロナを考える
表紙裏
新型コロナウイルスが猛威を振るい、世界経済が深刻な落ち込みを見せる中、世界各国でベーシックインカムや無制限の金融緩和など、税制政策や金融政策について大胆なものが求められ、実行されている。
そんな未曽有の大混乱の最中、MMTという貨幣理論が脚光を浴びている。
「ＭＭＴとはどんな理論なのか」「いまのコロナ不況に対してどう役立つのか」を、気鋭のエコノミストが大胆な提言とともにわかりやすく解説する。
「ＭＭＴ(現代貨幣論)とは何か 日本を本を救う反緊縮理論」
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表
「財務省が今、最も恐れるMMT。
本書こそまさしくその本格的入門書だ！」
藤井総(京都大学大学院教授・元内閣参謀参与)
ü 日本の財政は危機ではない
ü 緊縮財政こそがデフレの要因
ü 消費税増税は「百害あって一利なし」
国会・日銀・財務省が今揺れている
第一部 MMTの貨幣論
第一章 貨幣の本質
第二章 預金のメカニズム
第三章 主権通貨国における政府の機能
第二部 MMT政策論
第五章 MMTの租税政策論
第六章 就業保証プログラム
第三部 MMTから見た日本経済
第七章 日本は財政危機なのか
第八章 日本経済に何が必要なのか
第九章 民主主義はインフレを制御できるのか
表紙裏
本書の内容
今、世界各国で議論を巻き起こすMMT（現代貨幣論）。誤解や憶測が飛び交う中、果たしてその実態はいかなるものなのか？
根底の貨幣論から具体的な政策ビジョンまで、この一冊でMMTの全貌が明らかに！
信頼とは何かを考えながら、書籍を媒介にして、生涯学習が行動の糧とするような前向きな発言を心掛けています
