「イノベーションはいかに起こすか AI・IoT時代の社会革 新著 坂井健」を読む
帯広告がないので各章紹介
第1章 なぜ日本からイノベーションが生まれないのか
IoTとイノベーション
第2章 「文・芸・理」融合人材が日本を救う
時代を切り拓くイノベーション人材を
第3章 TRONはなぜ世界標準になれたのか？
哲学としてのオープンアーキテクチャー
第4章 ケーススタディ イノベーションはいかに起こし得るか
多様性こそが成功をもたらす
第5章 今こそ「変れる国・日本」へ
著者の考える本書内のキーワード
（引用）
ü ネガティブリストという考えで法律を作る
ü 民間が持たない（政府が持っているデータ）資源を提供さえすればあとは民間のリスクで様々なチャレンジが起こる。
ü 巨大な象からアリの集団へ
ü ベストエフォート(可能な限り努力はするが、結果は保証しない)
ü 技術開発レースから制度開発レースへ
ü どんな社会活動も経済抜きにしては成り立たない
ü ネット時代は何よりスピードが大事だ
ü 危険は禁止とは単なる思考停止だろう
爪を立てる
スピードの速い社会変化に対応するには、職業のミスマッチが頻度高く起こるので社会人の学び直しが当然のように必要になる。
継続学習・再教育システムの強化とセーフティネットによってフォローする新しい価値観の定着が求められる。
グローバル化の利点、水平分業は進む。
効率性を求めれば、お互い助け合う関係者の多いグループが有利だ。
そのためには対象的な情報共有と弱い信頼関係で最低限結び付いているのが前提にあるが今までうまく言ったことがないので、新しい挑戦となる。
これを地理的問題として捉えれば
歴史的問題はこうだろう
結局日本の問題は老人(先に逝く人)が何を残すか、なのか、若者(後から逝く人)が腹をくくって（責任をもって）断捨離するのかの優先順位がついていない事なのだろう。
先に逝く人というのは、歴史的前例のない長寿を持て余すのか、チャレンジするのかを含めて＜今を生きている老人＞がパイオニアということは間違いない。
どう社会に関与してゆくのかあらゆる形が生まれるのだろう。
(引用)AIの進歩により人間の職がなくなる時代に緻密な「富の再配分」(中略)は経済の透明性と金銭処理の自動化によって低コスト化する。
(引用)ダーウィンが唱えたとされる箴言で「変れるもののみが生き残る」というのがある。
ここでは＜適応する＞という方がわかりやすいのではないか
山口治明は著書「自分の頭で考える著」の中で＜歴史上悲観論は全敗している＞を活用させてもらえば、＜前向き・上向き・フルスロットル＞でテクノロジー進化に挑戦する活動をしている人と、それを支える社会基盤を持つ社会が次の時代の先頭に立つのだろう。
パラダイムシフトを起こそうとするのは、今がパーフェクトではないと思う人が＜前向き・上向き・フルスロットル＞で挑戦できる社会を目指す人が創るのはより良い社会システムなのだろう。
それを狙う技術的手段が整いつつあることを嗅ぎ取っている人が何に投資するか具体的検討の入り口にいる。
先に逝く人が何を残すか、後から逝く人は何を目指しているかのせめぎ合いが始まっている。
ここで
先に逝く人に贈る箴言を選べば＜晩節を汚すな＞であり
後から逝く人に対して先輩を乗り越える努力と切り捨てる覚悟はあるか。
中途半端は許されない。
しかしお互いの立場から発する行動には接点があるかもしれない。
何といっても後から逝く人の能力しだいだと言ってしまえば、先に逝く人がどんな逝き方をするかが問題か？
継続学習には哲学も必修。
アリの一匹になってもヒエラルキーで支えられるのではなく水平分業でいきたいと思うなら、何ができるかを常に自らに問いかける必要があり、それを支え切る社会システムを準備する必要がある。
まずそう感じた人が一歩を踏みだしてよいモデルケースになるか悪いモデルケースになるかわからないがそれが必要だろう。
そんな事を考えると著者の目指す大学は明らかに先頭を走るモデルとなるだろう。
生涯学習者はどうするか？
何時から始めるか・・・？
今がベスト
分散しながらリスクを取るという生き方を学び行動する。
前向き・上向きフルスロットルで生きるということ。
著者の言う（引用）
生先進国において成熟に伴い成長の余地はどんどん狭まり、高度成長どころか成長を止めないのが精いっぱい(中略)
イノベーションというのは1000回のチャレンジで数回の成功しかないようなものなの。
イノベーションを政府が直接起こそうというのは、税金の使い道としてリスクが大きすぎる。だとしたら政府はイノベーションのおきやすい環境の整備に力を入れるべきであろう。そして何度も言うようにこの環境にあたるものがインターネットの考え方をあらゆるレベルに拡張した、ネット時代のオープンな情報基盤なのだ。
に対して賛成票を投じるならば、こうした仮説を入れておく必要があるだろう。
今遅れている日本でイノベーションを求めるならば、研究者に共生をできないのでインセンティブで集めるしかない。
これは国内外を問わず、できる人つまり即戦力であり教育できる人に大きなインセンティブで仕事をフルスロットルでお願いするしかない。
勝者総取りになりかねないのでそして二番目ではだめと決めてかかること。
つまり皆で貧しくなる発想を捨てること。
問題は政府機関への要求度が高いことだ。
1. インフラ整備としてネット時代のオープンな情報基盤が築けるか
2. イノベーション挑戦者に的確なサポートができるか
3. 進んだイノベーションの果実を市民に行き渡すシステムが組めるか
これが進めば国としての豊かさはアップしてゆくだろう。
しかし政治がそれをできなければ、まず研究者がインセンティブを求めて他国に移動するかもしれないし、投資家はより社会基盤の整い、挑戦する企業に投資するだろう。
そんな危機感と客観的なな分析を行う政治システムが求められている。
政府はプレイヤーから審判へ！
パラダイムシフトがどこかで起これば、その影響は世界に及ぶ。
だから、せめイノベーションに挑戦する先頭集団にいる必要があるのではないだろうか。
物事がうまくいくには社会基盤とテクノロジーという2種類のしステムがうまくかみ合うのが必要だとあらためて知らされる。
信頼とは何かを考えながら、書籍を媒介にして、生涯学習が行動の糧とするような前向きな発言を心掛けています
