konichiwa様ブログより

転載させて頂きました。


緊急拡散お願い致します。




以下、転載


緊急拡散《中国の人口侵略は危険水域に達している!仙台や池袋だけでなく、京都と奈良が狙われています!》





中国の人口侵略は、なにも初めから中国人が押し寄せて来るだけではありません。


中国人は、人口侵略する前に、侵略し易くする為に、もっとらしい理由を後付けしてでも、日本人には考えられない荒唐無稽なことを仕掛けてきます。


仙台や池袋の中華街建設に目を奪われている隙に、日本人の遺伝子に組み込まれている古都京都や奈良が狙われていることがはっきりしました。

久しぶりですが覚醒されていらっしゃる国内外の皆様、
平城遷都1300年記念事業推進局
中国人銅像建立白紙撤回」の要請をしましょう。

中国人の本性を見抜けない地方自治体の職員では、日本の古都は守れません。

それは、近代に於いて古都京都・奈良を戦火から守ったのは、大東亜戦争当時、中国人の建築家梁氏なる人物が、米国政府に京都と奈良を、空爆から除外することを進言したからとの噴飯もの伝聞を持ち出して来ました。これは、その人物の助手だったと称するものが言い出したのです。

その先に見える人口侵略の構図は、法隆寺や唐招提寺に象徴される京都・奈良仏教や正倉院の文物は、「中国という先進文化大国があったからこそ現存しているのであり、近代に於いても米国の空爆から守ったのも中国人のお陰なので、中国人が大手を振るって京都や奈良に押し寄せても、仮に批判する日本人がいるのであれば、恩知らずで恥ずかしい無知な日本人の妄言」などと、平気で嘘八百を並べ立てて目的を達成しようとするのが、遺伝子に組み込まれた中国人の自然な発想からなのです。

その助手なる人物が、梁氏なる人物の胸像を日本側の民間人(台座制作)と共同で奈良県に寄贈すると申し入れ、設置場所は、現在奈良県が検討中とのことです。予定では、本年10月にも建立式が行われる流れでした。

最初、奈良県は、その助手と日本側の民間人が「日中友好に尽力した人物の銅像を寄贈したい」との申し入れに、詳しく調べないで奈良県が土地を提供することを検討しますと、前向きな回答をしたことが発端です。

奈良県の対応がまずかったのは、歴史認識の欠落に端を発しておりますが、そもそもこの問題は、中国人によからぬ期待をもたせた民主党政権を選択した国民の問題でもあります。


中国から見ると現在の日本人は、赤子の手をひねることより、容易で簡単なことと舐めきっています。

奈良県が用意する可能性のある県の所有地は、県民の財産であり看過できることではありません。仮に設置場所を、お寺などの私有地に変更しても問題の本質はかわりません。また、古都は日本人の精神的宝でもあり、この噴飯ものの計画を白紙に戻す必要があります。

★因みに、米国が古都京都や新潟を大東亜戦争で焼き尽くすことをしなかったのは、原子爆弾の投下目標として、「被災地のデータ」を収集する目的があったためであり、その目的から空爆を除外されていたことは、米国の公文書で明らかになっています。

また、ポツダム宣言の受諾があと一週間遅れ、テニアン島に米国本土から新たに原子爆弾が運び込まれることになっていたことも明らかであり、同受諾が一週間遅れたら、当時、米国陸軍の中にあった「京都」への原子爆弾使用反対意見を押しのけ、米国政府は、長崎の次の目標に 「京都」を原子爆弾で爆撃することを決定していたのです。


※因みに米国陸軍の反対意見は、日本の文化遺産を守ることではなく、日本の古都を廃墟にしてしまうと、占領政策の実行部隊である陸軍が、日本人の反感にあうとの消極的な意見だったのです。

戦後、米国は、京都に文化的価値を見いだしていたので、空爆をしなかったとの都市伝説を定着させることに成功しましたが、それはGHQが後付けで日本人を洗脳したに過ぎないのです。


日本人は、戦後の歴史認識をすべて疑って見ないと日本を守ることが出来ない瀬戸際に立たされているところまで来ていることを自覚しなくてはいけないのです。

今回の中国の謀略は、中国の歴史認識に基づく謀略動向に目を光らせてきた小生には、先の先まですべて透けて見えております。

覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様、
中国人銅像寄贈問題」の白紙撤回を求めて、奈良県に要請をしましょう。


■奈良県への意見は、平城遷都1300年記念事業推進局に、FAXかメールで要請しましょう。
http://www3.pref.nara.jp/hodo/dd.aspx?menuid=12126
http://www.pref.nara.jp/dd_aspx_menuid-6354.htm
お問い合わせ広報広聴課
報道係  TEL : 0742-27-8325
広報紙係・放送制作係  TEL : 0742-27-8326
県民相談広聴係  TEL : 0742-27-8327
相談ならダイヤル  TEL : 0742-27-1100

奈良県HP:
http://www.pref.nara.jp/
総務部秘書課: 
hisyo@office.pref.nara.lg.jp
ご意見・ご提案フォーム:
http://www.pref.nara.jp/kensei/f_input.htm


民主党政権下で、せめて覚醒している国民がしっかり一致団結して意思表示をしなくては、日本を守ることはできないでしょう。

それらに対抗する「」に、
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』を利用していただけることを願う次第です。




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