旧帝大には、防災研究所、災害研究所、減災センターなどのような、災害に関する研究を行っている所がけっこうある。地震のメカニズムや災害時の避難、人の行動、支援などについて総合的に研究をしているようだ。しかし、それらは実際の災害に対して何らかの役に立っているのだろうか。地震の予知もできず（地震後にデータを見て仕組みを説明するだけで、これなら気象庁だけで充分である）、迅速な救助や避難所環境の在り方などについて前もって指導や準備をしたり、発災後も現場に対して的確な指示や支援をしたりすることも一切ない。現場で奮闘しているのは、消防や自衛隊、NPO、専門ボランティア、医師や看護師などである。実質的な総司令担当がいないために、それぞれが現場で臨機応変に頑張って何とか乗り切っている状況だ。後手後手の場当たり的な対応ではあるが、それしかないのだからできる範囲で頑張ってくれている。事前予知も事前準備や現場対応（状況把握の方法、命令系統の確立、救助活動計画、避難所運営計画、復旧計画、現場での臨機応変な総合的な対応等々）も実際にできないのであれば旧帝大災害研究所は不要だろう。実際、今回もまったく目にしない。いったいどこで何をやっているのだろうか。本当に存在しているのかとさえ思えてくる。次に大災害が起きた時もこうなるのだろう。
旧帝大の災害関連の研究所の研究者たちは、地位にあぐらをかき、お金をもらいながら無意味なことをだらだらと研究しているのではないことを祈りたい。災害研究は、基礎研究や開発研究ではないのだから、実際の災害に対して役に立たなければいけない。何人かの教員は現地に行ってるようだが、それは指示をしたり支援をしたりではなく、本当の災害には役に立たないであろう自分の研究論文執筆のためのような気がしてならない。
南海トラフで大地震が起きた時、被害地域があまりにも広範囲のため、今回のように後手後手の場当たり的な対応では通用しないだろう。そこで、綿密な計画を立てておいてほしい。東南海地震が起きたら、素早い被害状況把握の方法（セスナ？ヘリ？ドローン？誰が？など）、海外からの救援計画をどうするか、電気と水とトイレをどうするか、避難所などはどうするか（入りきれない人をどこで受け入れるか。大学、公園、運動施設、大型客船、他県？）、食料やごみの循環計画（道路を使えない時はどうする？）、風呂などの衛生面や感染症対応（夏なら海に入る？）、各地の火事はどこの県の消火ヘリがどの地区を担当するかなど、あらゆることを想定して、今のうちから準備をしておかないと大変なことになる。もちろんこの通りに行かなくても、基本計画や準備を土台に臨機応変に変えていくのがよいだろう。
地震予知や防災を研究している先生方は、直接的に役立つ実践的研究に切り替えないといけない。