東山新社長による過去の性加害疑惑が、次々と告白されている。①加害者と被害者の関係、②被害者が嫌だったのか喜んでいたのか、という２点が重要で、加害者側が勝手に仲間内の遊びやただのふざけで済ませてはいけない。もし事実であれば、犯罪行為である。なぜマスコミは事実関係を調べたり追及したりしないのだろうか。これでは、喜多川氏の場合と同じではないか。
副社長になる予定の井ノ原氏は、うわさとして喜多川氏の性暴力を聞いたことがあるなどと話していたが、実際にあったのかなかったのかわからないニュアンスである「うわさ」などと言う言葉を使って喜多川氏をかばうのではなく、「情報として知っていた」と言い直さなければいけない。ジャニーズへの忖度や擁護から、完全に抜け出すことはできないのだろう。
この二人が社長と副社長では、臭いものにふたをしただけで（自分のことは棚に上げて正義感ぶるだけで）、すっきりとしない。これまでの関係者は、今後の経営に関わらないほうがよい。というより、事務所は解体して無くしたほうがよい。そしてジャニタレ達は他の芸能事務所に分散すれば、何ら問題はない。「ジャニーズ」の虚像や脅迫営業は完全に消し去り、皆がそれぞれの場所で一から（忖度営業によって得られた地位や人気をいったん清算して）スタートしなければいけない。ジャニタレ達はつらいかもしれないが、新しい事務所で、今度は脅迫営業無しで「能力」と「努力」のみでやっていくしかない。それが正常な状態なのだから。
被害者への補償は、ジュリー氏が持っている株とジャニーズ事務所を解体して出たお金をすべて、「清算交渉会社」を設立して譲渡すればよい。
テレビ局の第三者委員会による自社調査もすぐに行わなければ、メディアが変わることは不可能である。すべては、ジャニーズ事務所とテレビ局の反省度、本気度、やる気の問題だろう。