本日の『櫻井ジャーナル』によればモスクワ近郊、クラスノゴルスク市にあるクロッカス・シティ・ホールの襲撃に直接関与した4名を含む11名が拘束された（FSB（連邦保安庁）という。CIAの傭兵だと言うからいよいよアメリカの参戦は濃厚になってきた。しかしそれだけではない。
クロッカスでの虐殺に合わせるように、フランス、ドイツ、ポーランドの正規軍兵士相当数がキエフの南にあるチェルカッシーへ鉄道や航空機を利用して入った（ラクダの鼻 by Scott Ritter）。事実上、NATO軍がロシア軍に対して宣戦布告したということになる。当然、ロシア軍は全面戦争の覚悟をしなければならない。
仏蘭西，独逸，波蘭の正規軍がウクライナに入ることはほとんど戦争行為が目的だがウクライナは曲がりなりにもにロシヤ領ではない。しかし戦闘行為が行われれば言い逃れができないほど三国とロシヤは戦争行為に入ったと言えよう。いよいよNATOとロシヤの戦争が始まった。すなわちNATO第五条が発令されて英米NATO軍とロシヤ連合軍が戦闘状態に入ったと言えよう。イタリアは「嫌だ」と言っているが第五条の縛りはきつい。
さてしかし抜け道はまだある。NATO諸国の国土が攻撃されたわけではないので第五条は発令されない可能性もある。面倒くさいがこの区別を外交的に訴えているのは仏独ポ側だろう。
だがマクロンがウクライナ派兵を公表した時，過半数の加盟国はこの提案をばかげた話と片付けたがフィンランドやスウェーデンなどはマクロンに賛同した。元中立国などがマクロンの派兵説に賛成したというのは腑に落ちなかったが，ウクライナはＮＡＴＯ領ではないという点で第五条は発令されないという確信があったのであろう。しかしながら，『桜井ジャーナル』の櫻井氏によれば，今度は化学兵器または生物学兵器の使用が浮上したという。しかしこれは論点がズレている。
２０１４年のマイダン運動の結果，ウクライナ国会はネオ・ナチに乗っ取られ，幹部養成はもちろん，子どもたちもネオ・ナチ教育願された。理数教育や文学教育は一切なし。ただひたすらネオ・ナチの教条教育と軍事訓練が行われ，彼女、彼らは１０歳の年齢を重ねた。
彼女・彼らはどんな青年に育ったのでしょうか。いくら日本やアメリカあるいは欧米からの支援金がたくさん集まり兵器を買ったとしても，ゼレンスキーなどがマイアミに別荘を買ったとしてもネオ・ナチ党員としての教育はしっかり行われてきたはずである。したがってロシヤ軍によって攻撃され逃げ出そうとしているウクライナ軍
は非ネオ・ナチ軍団である。法・独逸・波蘭に加えてイギリス軍がこっそり加わっているがウクライナ領に各国の正規軍が入って来て戦闘行為を行えば，ロシヤも黙ってはいないだろう。
ロシヤ軍はウクライナに入って来た人員，車両，航空機等は攻撃の「合法的」対象として規定している。キエフの南18０ｋｍにあるチェルカッシーは古戦場でもある。
核戦争が始まる前夜となった。その飛び火はアジアの極東まで及ぶだろう。日本の若者はこの燎原の火を消すことが出来るのであろうか。
本ブログでも書いたが、2月19日にドイツ空軍の幹部はリモート会議でクリミア橋（ケルチ橋）を「タウルスKEPD 350」ミサイルで攻撃する相談をした。その幹部とはインゴ・ゲルハルツ独空軍総監、作戦担当参謀次長のフランク・グレーフェ准将、そして連邦軍宇宙本部のフェンスケとフロシュテッテ。その音声は3月1日、RTによって公開された。