メルケルやボリス・ジョンソンやマクロンなども通信を傍受されている。誰によって?

それはもちろんアメリカCIAや国防省諜報部,米軍基地通信部,FBI情報部,エシュロンなど17のに米諜報機関によって。我々の身近な話まで盗聴されている。「くすぐったい。」から「おめえー」まで。特に地方政治家や痴ほう議員など様々な個人や団体が盗聴され人権が無視されている。君とあなたとの個人的な会話や寝言さえ。最近私のパソコンの下段部分に新機能として(検索機能)がいつの間にか開かれた。私が過激な発言をするから要注意人物に指定されたのであろう。それとも過激でなくても中露応援の文章を連ねるからCIAを中心として横須賀や横浜にある諜報部が私ごときつつましい生活をしているものまで諜報が及んだ。

 ベッド周辺の私と彼女の遣り取りなど盗聴されることは名誉なことだ。しかし音波が私の体の周りを常に取り囲んでいるのはぼけ老人への道を老化をさらに推進するので止めてほしい。正常に死にたい。

 とは言え,一個人の願望など無視されるに決まっているから未来のことはどうなるか分からない。だからできるだけ世界にたくさん発信して子孫がその記録を読んでほしいと思う。そのために必要なことは,電子媒体の利用ではなく,紙のノートなど原始的な方法に残しておくことを奨励したい。もちろん長所は短所で紙のノートは燃えやすい。だからUSBなどがいいのだが,パソコンやUSBなどは時代が経るにつれ画面に表示されなくなる。例えば20年前に作った英語の教科書(text)などは再生できなくなっている。機種または一太郎が古くなったのである。□□□・・・がたくさん出て来て何語でも対応できない。

 というわけで紙のノートは中国で紙が発明されて以来,記録用具としては最良の文具であろう。学校でIT利用教育に利用されているが,それで何か創造的なことが出来るわけではない。記録や検索が速くなったように感じられるだけで百科事典でも大事典でも十分。交通道路上で追い抜きをしてもしなくても到着時間にそんなに大差が出るわけではない,のと同じ構図である

 話を元に戻そう。『桜井ジャーナル』から引用しよう:

アメリカの電子情報機関NSAとGCHQはUKUSAという連合体を編成し、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの機関を従えて情報を収集、分析している。通信技術が急速に発達し始めた1970年代から通信傍受のシステムを強化、その延長線上にVault 7もある。

 

 こうしたシステムによって全て彼らは通信をUKUSAは記録、さらにスマートテレビ、グーグル・クローム、マイクロソフト・エッジ、ファイアーフォックス、オペラを含むウェブブラウザ、スマートフォンやコンピュータのオペレーション・システムなどに侵入することも可能だ。

 

 2月6日にウラジミル・プーチン露大統領と会い、インタビューしたタッカー・カールソンも通信を盗まれていたという。​カールソンは昨年9月にプーチンをインタビューする計画を進めていたが、その際、ワシントンDCの誰かから電話があり、出向いたところ、先方はプーチンと会う計画を知っていたという​。カールソンの電子メールをNSAは傍受、プーチンと会わないよう、圧力をかけてきたのだ。<<引用終わり

 したがって紙芝居用の紙表示を利用して,あるいは手紙で連絡を取り合うことも必要であろう。赤坂アメリカ大使館には館員が約3,000人ぐらいいるが手紙の開封に時間がもっとかけるように紙の通信量を増やすと日本国内に外貨が落ちるから内需喚起につながる。もちろん思いやり予算(旧名)で米軍には日米地位協定にはない支払いをしているから,間接的にはD’アメリカ様に政治献金をしているようなものだが。

 ついでに申し上げれば,アメリカを中心に世界から日本語教師として小中高校に英語実習助手が雇われているが,英会話能力が上がったとも思われない。彼ら・彼女らの給料を日本政府と地方自治体が税金として払っている,といえよう。一方,最近は狂牛病などということを聞かない。米豪にあれだけの牛(数先頭)がいるから狂牛病発症の確率は高くなるが安い肉を求める日本の消費者が多いから,「狂牛病」なんて表示されたら評判ガタ落ち。米農務省がだまっているわけがない。赤坂D’メリカ大使館には「狂牛病」表示取締官もいる。グリフォサフォートという農薬表示も禁止されていて,農協やスーパーあるいは格安店で売られている。かくして日本の消費者は癌になる確率が高くなる(ロシヤは遺伝子組み換え食品を認めないので長生き)。昨日見たTV動画では築地で1本5000円の牛肉串焼きが売られていた。外国人観光客が何本も買って食っていたが,客の日本人は20%で外国人の購買者は80%ぐらいだという。

 放射能汚染された魚介類は中国を始め台湾も輸入禁止にした。それは当然だが,日本人に食わせて日本人を絶滅させたいらしい。それが嘘だと思うのはその人の勝手,カラスの勝手だが,日本の少子化あるいは韓国の少子化を観れば明らかなように「人口削減」が進んでいる。その方法にいくつかあって,

1.放射能汚染              2.コロナ・ワクチンの準強制(世界各国はWHOに対して訴訟を起こしている)

3.コロナの2類から5類の引き下げ    4.消費税の続行=貧困化=医療費も払えない。

5.種子法廃止=遺伝子組換え食品の推奨  6.WHOによるパンディミック規則の押し付け(WHOの決定が日本や国連の憲章に違反しても強制的にWHOの規則を強制する)

7.などなどetc。

 

 WHOやD’アメリカに反対する言動が盗聴され,盗聴した内容が広まらないようにその対策が練られ,TVのコマーシャルなどに応用され日本国民を真実から遠ざけている。そういう仕事を担当しているのが在日米軍と赤坂米大使館でありその館員である。後者の肩書は「外交官」である。