昨年12月に投稿した記事ですが、再投稿させていただきます。☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
最近気になった記事・投稿をいくつか貼らせていただきます。
【外国人問題を放置してたら本当にマズい。この話を知ってたらとてもじゃないけど受け入れられないよ。】
イスラム教徒の男達がクリスマスツリーを襲撃して倒している。
— 髙橋𝕏羚@闇を暴く人。 (@Parsonalsecret) December 23, 2024
多くの人が「日本にはイスラムだけは入れてはいけない」と言っているのに政府は共生社会だといって受け入れを拡大している。
こんな人たちと共生出来ますか?
pic.twitter.com/NfEwl9jled
アゼルバイジャンのイスラム教徒兵士が、クリスマスの日にキリスト教徒のアルメニア人の墓を破壊する。十字架の刻まれた墓石が倒れていく。異教徒ならば死者への冒涜を許す宗教があるとしたら、そんなものは宗教ではない。彼らを日本に入れてはならない。pic.twitter.com/V9Q1Q4XqSU
— 髙安カミユ(ミジンコまさ) (@martytaka777) December 30, 2023
シリアのイスラム教徒の少女がキリスト教徒の男性と交際しているとして告発され、家族から残酷な暴行を受けた。
— 山本慎二 (@qsfkbwIhuWLhnjI) December 21, 2024
彼らは彼女を通りまで追いかけ、髪の毛をつかんで引きずった。彼女は助けを懇願しましたが、周囲の住民も少女の暴行に参加した。こんなイスラム教を日本にいれてはいけない pic.twitter.com/OxpLKj8Taa
スウェーデンは、イスラム教徒の違法難民により、10年前まで安全だったのに、女性は尾行され、もはや女性が一人で外出できず、年間500件以上の銃の乱射事件が発生する、とても危険な国になってしまいました。 https://t.co/uDIEgBjmpD pic.twitter.com/d2jlZO7ZlW
— 山本慎二 (@qsfkbwIhuWLhnjI) December 21, 2024
数百万人の信者を持つ有名なイスラム指導者・ザキル・ナイク氏は「少女をレ〇プして殺害しても、悔い改めればアッラーは許す。少女が男を惹き付けたら、少女が悪い。少女がレ〇プされたら、少女の試練だ。」 pic.twitter.com/aYfcEWBHHl
— 山本慎二 (@qsfkbwIhuWLhnjI) December 18, 2024
【中国人の男2人が高級自転車200台以上を盗み、海外に転売 被害総額1300万円超】
【アマゾンが『ふるさと納税』に参入 寄付金の10〜15%がアマゾンに 国民からは批判や疑問の声】
ネット通販大手アマゾンジャパンは、ふるさと納税の寄付ができるサービス「Amazonふるさと納税」を開始すると発表しました。
【スタート】アマゾンが「ふるさと納税」参入、30万点の返礼品を掲載https://t.co/W7nCfXfeRo
— ライブドアニュース (@livedoornews) December 19, 2024
全国約1000の自治体から30万点の返礼品が掲載されるほか、アマゾンの物流網により、一部の返礼品は最短で翌日に受け取ることができる。アマゾンの参入で、業界の勢力図が大きく変わる可能性もある。 pic.twitter.com/UVnYKJF1As
https://x.com/toshioo_7/status/1869737761995129148
「Amazonふるさと納税」は、アマゾンの仕様で通常の買い物のように寄付できる仕組みで、全国の約1000自治体が参画し、今後も拡大していく予定とのことです。
地方自治体が出品者として「フルフィルメント by Amazon (FBA)」を利用することで、寄付の受け付けから返礼品の梱包・発送まで、ふるさと納税に関する業務をアマゾンがワンストップで支援する仕組みで、全国の寄付者が一部の返礼品を最短で翌日に受け取ったり、受取日時を指定したりすることが可能になるとのことです。
アマゾンジャパンのジャスパー・チャン社長は、記者会見で「このサービスを通じて、お客様はすでにお持ちのAmazonアカウントから、使い慣れたサイトで、より便利にそして気軽に、ふるさと納税を通じた地域への貢献や地元に根差した企業を応援していただけます」とアピール、「アマゾンにしかできない方法で日本のふるさと納税を盛り上げたい」と語りました。
Amazonがふるさと納税仲介開始 手数料下げ横並び崩すhttps://t.co/oWC7Gzfihl
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) December 19, 2024
一定の初期費用で手数料が5%以下になるプランを提示したもようです。自治体にとっては、同じ返礼品でも寄付額を下げたり、量を増やすなどの選択肢もでてきます。 pic.twitter.com/MWANvIsOKV
しかし、ふるさと納税は寄付金の10%〜15%が各自治体から仲介業者に手数料として支払われる仕組みになっており、その仲介事業を外資企業が担うことで、自治体に還元されるべき利益が国外に流出することになります。
そのため、ネット上ではAmazonの参入に対し、批判や疑問の声が続々と上がっています。
(後略)
(上記記事より引用)
☆おまけの動画☆
添い寝したいトラが可愛すぎる
添い寝したいトラが可愛すぎる
— 激かわ動物 (@Gekikawa_Dbts) December 23, 2024
pic.twitter.com/1Kn3TadyZK
最後までお読みいただきありがとうございます。
☺買って本当に良かった!様々な使い方ができる『ホウロンポウ』☺




