最近、様々な自治体に電話をして、コロナワクチンの被害状況などをお伝えしているのですが…
一口にコロナワクチン担当の方と言っても、ワクチン推進派と思われる方がいる一方で、すでにコロナワクチンの危険性に気が付いていて、内心ではワクチンを薦めたくないと思っている感じがする方など、様々な方がいらっしゃると感じています。
そこで、電話に出られた方がどのようなお考えであっても大丈夫なように、お伝えする内容を簡潔に改良してみました。
改良バージョンはこちらです。
・ワクチン被害の状況については情報が載っていなかったので、そのページを見ただけでは、今コロナワクチンによって起きていることが全く分からないと思った。
・すでにコロナワクチン被害者による裁判は起きているが、コロナワクチンの被害状況についてきちんと情報発信をしておかないと、今後訴訟の矛先は自治体の担当者になると思われる。
・10月8日に厚生労働省が公表した予防接種健康被害救済制度新型コロナワクチン分で合計認定数8,226件（うち死亡867名）となり、前代未聞の薬害状況となっている。レプリコンワクチンを製造しているMeiji Seikaファルマの現役社員の方すらも『私たちは売りたくない！』というタイトルの内部告発本を出すほどの事態になっている。
・市のホームページのコロナワクチン接種のところを見た際に、コロナワクチンの被害状況についてすぐに分かるようにしてほしい。
きちんと情報を発信している2つの自治体のサイトを見付けたので、よろしければ参考にしていただきたい。
〇大阪府泉大津市…コロナワクチンに関する正確な情報をきちんと分かりやすく出しており、泉大津市長の南出 賢一（みなみで けんいち）氏はメッセージ動画でも情報を発信なさっている。
〇岡山県赤磐市…「赤磐医師会長からのご提言」の中で副反応疑い報告、重篤例、死亡報告の数がきちんと書かれている。
上記の点のみをお伝えするようにしてみたところ、担当者の反応もより良くなりました。
各自治体のサイトにコロナワクチンの被害状況が載るようになれば、これ以上のコロナワクチン被害を食い止めることができると思いますので、これからも地道に電話をし続けていきたいと思います。
最後までお読みいただきありがとうございます。
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