大東亜戦争（太平洋戦争）を仕掛けたのはアメリカである。このように書くと、びっくりする人が多いと思いますが真実です。当時のルーズベルト大統領が、日本と戦争したかったが、こちらから、開戦するのは、まずかったので、日本に無理難題を押し付けて日本から開戦させようとした。それがハルノートという、通告なのです。この事実に関しては、もはや世界の研究者の間では常識になっていて、例えば、フーバー元大統領が怒りの記録を残しています。パソコンで、ハルノートで検索すれば、この事実がわかります。これに反して日本が侵略戦争を起こしたのだとする説は、戦勝国だけが裁判官になって、戦勝国側に圧倒的に有利な手続き（そもそも非公開で、戦勝国側に不利な報道は規制されていたし、証拠も平等ではなかった）で敗戦した日本人を裁いた、まともな裁判とは言えずしたがって、そこに示された事実は真実とはいえない東京裁判の判決文が証拠と言われる。しかし、たとえ裁判がまともだとしても、日本国は被告ではないから、その判決の効力が日本国に及ばないというのが、裁判の大原則なのであるから、東京裁判は日本国が何かをしたことの証拠にはなりえないのである。連合国と日本との平和条約で日本が東京裁判のジャッジメンツ（日本語訳は不可思議にも「裁判」）を受諾するとなっているから、日本国は東京裁判を否定できないという説がある。しかしそもそも、日本国は否定できないというだけであって、東京裁判が真実だなどということではない。そんなことよりも、判決の効力は当事者にしか及ばないというのは、当事者でなければ、裁判手続きの中で防御ができないのだから、防御ができなかったものに判決の効力を及ぼすべきではないというのは、あまりにあたりまえの裁判における基本であるから、被疑者の権利を尊重する日本国憲法を作った連合国がそのような不当な条項を入れるはずがないのである。したがって、その文章を受けて、刑の執行を引きつぐという文章との連関から、判決を受諾することと、理解するのが妥当である。そうすると、日本が不当な侵略戦争を開始したという証拠はない。
日本は開戦の一年前に、大東亜共栄圏構想で植民地からの解放を国是としたことを受けて、勅書で、昭和天皇が開戦の目的を、アジアの平和共存だとはっきり言っています。そして、しょわ１８年には、独立を目指すアジアの各国の代表が集まって東京で大東亜会議を開催しています。さらには、大東亜戦争中戦後に、アジアの国々から依頼されて、独立軍を作るための教練をしたり、独立軍と一緒に戦ったり（この事実自体を否定する学説はもはやないといってよいでしょう）。そして現に植民地はすべて戦後解放されたのです。
次に、開戦の詔書は、自存・自衛のためとも言っています。このことは東京裁判の仕掛け人だったマッカーサーもアメリカに帰った後に日本の戦争は自存・自衛のためだったと議会で証言しています。したがって、日本の開戦は、経済封鎖から逃れるための自存・自衛のためと植民地からのアジアの二つが目的だったのである。反対意見の方と議論をしたいです。私の話は推測はなく事実のみをもとにした話ですので、それを覆すのには、事実と証拠と論拠を挙げてくださいね。