食料自給率とエネルギー自給率

もしも我が国の食料自給率が１０％を切ってしまったら？そんな想像をしてみたことが皆さんあるでしょうか？


きっと誰もが「それはマズい！危機的状況だ！」と思うのではないでしょうか。


もちろん、現実的にはありえませんが、少なくとも我が国の食料自給率が現在５０％にも満たない状況であり、極めて安全保障上不安定であることは事実として認識するべきであるのは言うまでもありません。


たとえば、このまま食料自給率が下がり続け、その状況下で世界的な異常気象による農作物の不作が起きてしまえば、私たちの食卓は今の半分以下の種類と量になってしまう可能性すら否定出来ないからです。




と同時に、ここで今度は現実として、エネルギー自給率が１０％を切っている現状についての問題意識を問うと、多くの国民が大した危機感を抱いていないという現実も見えてきてしまうのです。（もしも危機感を抱いていれば脱原発などといった考えにはならない）


しかしながら、エネルギー自給率は食料自給率同様に、人間の生活や国家の存亡には極めて重要であり、その安定供給をいかにして達成するかというのは、ある意味、食料や軍事同等に大事なことなのです。



にもかかわらず、国民の多くが、自給率が１０％に満たない危機的状況下においても、それを当たり前のように享受し、危機感を抱いていないのです。



まるでそれは、どこか遠くの国の出来事のように思っているのではないか、そう私には映ります。




また逆にそういった方々の多くは、目先の危険ばかりに目がいってしまっているかのようにも見えます。



もちろん、目先のことを軽視するつもりはありません。



しかし、木を見て森を見ないというのは、危機に直面するまで、その対策すらなにも取れず、無防備な状態で危機に直面せざるをえないくなるという極めて人間の存続を脅かす事態にまで発展する可能があるのです。



そうならないためには，日本の現在の食料自給率とエネルギー自給率を上げていくしか方法はないわけであり、その大前提として、国民の多くが問題意識と危機意識を持つということは必至になるでしょう。



もちろん、それは理想論や理論上で考えるのではなく、現実的な方策を考えなければ意味のないことです。



そして、それを後押し出来るのは我々国民しかいないという自覚をもってして、それを政府に実行して頂きたいものです。