2001年の7月から9月にかけて、インド南部のケー ララ州の村人たちは、 奇妙なドーンという音が響いた後、空から赤い雨 が空から降ってくるのを頻繁に目撃した。 いくつかの地点では赤色の濃度が高く、服が赤く 染まったという。
赤い雨が降ったのはこれで終わりではなかった。 2012年11月13日、 今度はスリランカでまわりが赤茶色に染まるほど の血のような赤い雨が降ったという。 インド、ケーララの赤い雨は発生当時の分析で、 藻類の胞子由来によるものとされていた。 ところが2006年、マハトマ・ガンジー大学のゴド フリー・ルイとサントシ・クマルが 「この細胞は地球外から来たものだ」とする説を 発表した為に再び注目を集めることとなった。

2001年の赤い雨は、ケーララ州南部のコッタヤム 地区とイドゥキ地区で 7月25日頃から降り始めた。赤だけでなく、黄、 緑、黒の雨も報告された。 地元住民によると、色が付いた雨が最初に降った 日、雨が降る前に大きな雷鳴と電光があり、 地面に枯れ積もった落ち葉の上に落ちたという。 同じ頃、枯れ積もった落ち葉のあちこちに大きな 穴が空き、 そこにあったはずの落ち葉が突然消えたことも報 告された。
様々な手法で行われた元素分析の結果は大体一致 しており、 炭素、酸素が主成分で、そのほかに窒素、ケイ 素、塩素、金属原子も含まれていた。
だがそれだけではない。採取した粒子の細胞壁に はウランが濃集されており、 加えて細胞内にはリンが少なく代わりにヒ素があ るという。 もしこれが本当だとすると、地球上に確認されて いない未知の細胞の発見となり、 科学的に大発見となる。

2010年12月にNASAが発表したヒ素を用いて生命 活動を維持することが可能な細菌 「GFAJ-1」に類似している可能性も示唆されてい るという。

その一方で、別の研究結果も報告されている。 走査電子顕微鏡を使った炭素、窒素の同位元素分 析、元素分析、安定同位体比質量分析で、 雨の粒子には各種アミノ酸が含まれており、同定 されたアミノ酸は地球内の海洋植物または 地上植物の内、C4型光合成を行うものであるとす るものだ。

インドの赤い雨に関して、2006年3月、シェ フィールド大学のミルトン・ワインライトは チャンドラ・ウィクラマシンハと共に成層圏の胞 子を研究し、 赤い雨の粒子がサビキン目に属する菌類と似てい ると発表した。 そうこうしているうちに昨年、今度はスリランカ に赤い雨が降った。
スリランカの赤い雨に関しては、2012年同国の保 健省が、雨水の赤い色はミドリムシの一種、 トラケロモナス属(trachelomonas)によるものだ との解析結果を報告したが、 詳しいDNA鑑定などの分析はこの段階では行われ ておらず、現在実施を予定しているという。 ここ数年、各国の科学者らが関心を持ち様々な分 析を行っている「赤い雨」の正体。 パンスペルミア説を支持する科学者らは、地球の 生命の起源は地球ではなく、 他の天体で発生した微生物の芽胞彗星が未知なる 生命体を地球に持ち込んでいると考えており、 この赤い雨は地球内生命体のルーツをたどるうえ でも格好の研究材料となるだろう。

ソース:ガラパイア(2013年12月08日) http://karapaia.livedoor.biz/archives/52147838.html





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「テキサス親父」の愛称で日本のネットユー ザーに根強いファンを持つ米国のトニー・マ ラーノさんが、米グレンデール市に建てられた 慰安婦像に「侮辱」行為を行ったとして、日本 の支持者からの喝采と、韓国メディアからの罵 倒を同時に浴びている。

マラーノさんは「プロパガンダバスター」を 名乗り、YouTubeで自らの政治的見解を語る動 画製作者だ。捕鯨問題などで日本に好意的な立 場を取っていることから、ニコニコ動画などで 「テキサス親父」としてその動画が翻訳・紹介 され、書籍も発売されるなど、特に保守層から 人気が高い。

像の膝には小型の日章旗と旭日旗まで

韓国でもマラーノさんの行動は大きく 報じられている(聯合ニュースより)

問題の写真は、マラーノさんが自身のフェイ スブックなどで公開したものだ。12月3日(現 地時間)、日韓の間で設置をめぐり議論が起 こったグレンデール市の慰安婦像を訪れたマ ラーノさんは、少女像の顔に紙袋をかぶせ写真 を撮影した。

紙袋には、落書き風の人の顔が描かれてい る。以前に投稿した動画で、慰安婦問題につい て日本を支持することを表明するとともに、 「慰安婦はブサイクだったから、紙袋でもかぶ せていたに違いない」と語っており、それを像 相手に実際にやってのけた、ということのよう だ。さらに、像の膝には小型の日章旗と旭日旗 まで乗せる。また同行した人物によって、マ ラーノさんが慰安婦像の横で笑顔を見せている 写真も撮影された。

これらの写真は5日ごろから、ツイッターや2 ちゃんねるなどで拡散された。さらに大手まと めブログなども相次いでこれを転載、「第三 者」であるアメリカ人が日本に味方してくれた として、「親父に感謝!」などとはしゃぐ人が 続出した。
韓国メディアも、間もなくこの騒ぎに気づい た。

聯合ニュースは記事の中で、マラーノさんの ことを「米国の極右ブロガー」と紹介、さらに 「日本の極右民族主義者たちからの支援を受け ており、靖国神社を参拝したこともある」など と解説。テレビのニュース番組などでもこの騒 動は取り上げられ、ネット上でも、「慰安婦が なんだかわかっているのか!」「いい年をして なぜこんなバカなことを」などと憤りの声が相 次いだという。

朝鮮日報によれば、現地の韓国系住民たちは これを受け、像周辺への監視カメラの設置を検 討しているそうだ。またボランティアで行って いる監視作業を、いっそう頻繁に続けることも 決まった。






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日本よ、アジアの盟主たれ――FRB緩和縮小後の世界を考える[HRPニュースファイル846]

 ◆バーナンキ米国連邦準備理事会(FRB)議長の後任

来年1月に任期が切れるバーナンキ米国連邦準備理事会(FRB)議長の後任として、ジャネット・イエレン氏の議長就任が決定し、初の「女性議長」誕生が期待されております。

イエレン氏は、先月14日の米上院公聴会で、現在の失業率に関して「まだ高すぎる」との見解を明示しており、失業率が目に見えて低下するまでは量的緩和が継続されると予想されます。

世界に大量のマネーが供給されれば、世界の金融市場で一段とリスクオンの流れが加速します。

実際、イエレン氏の声明が発表された11月第2週は日経平均株価も大幅に高騰しました。上昇幅は15年間で最大の1079円。現在はやや落ち着きつつあるものの、2007年12月以来の高値水準を更新しております。

 ◆回復基調の先進国、不調の途上国

バーナンキ議長の積極的な緩和策、そしてイエレン氏の議長就任決定などによって、リーマン・ショック後、10%を超えていた米国の失業率は7%まで低下し、米国は株価最高値を続伸し続けております。

日本も今年4月の異次元緩和の効果もあって株高が演出され、長いデフレ不況から脱却の兆しも見え始めております。

日米欧共に先進国は現在、歴史的な金融緩和政策の効果により、ゆっくりとではありますが、経済は回復に向かっていると言えるでしょう。

一方90年代、00年代と高い成長を誇ってきた途上国経済は、インフレや通貨安で苦しめられ、いまいち調子が良くありません。

 ◆量的緩和縮小のインパクトを考える

さてイエレン氏の議長就任により米国の量的緩和・早期縮小の可能性は遠のきましたが、来年の3月辺りにはやってくると予想されております。

では米国の量的緩和縮小は世界経済にどのようなインパクトを与えるのでしょうか。

米国にとっては緩和の継続も縮小も悪いことではありません。

量的緩和によって米国の失業率は下がり、株価は続伸を続けました。一方、量的緩和の縮小はリーマン・ショックから米国が本格的に復活したことを意味します。緩和縮小は「米国は非常時を脱した」というメッセージです。

緩和縮小によって一時的に金融市場が不安定化することもあるかもしれませんが、中長期的には再び「強いドル」を目指して米国の株や不動産に資本が還流してくることが予想できます。

米国の緩和縮小は日本にとっても悪いことではありません。ドルが強くなれば相対的に円が安くなり、日本の大企業、輸出企業の回復を後押しするからです。

では米国の緩和縮小は途上国に何をもたらすのでしょうか。

途上国の今の課題はインフレと通貨安です。米国の量的緩和縮小は「強いドル」を復活さるため、相対的に途上国通貨は安くなります。

エネルギー等を輸入に頼るアジアの途上国は通貨安によってインフレが加速します。途上国に向かっていた資本はドル高によって米国に反転するため、途上国は通貨安・インフレ・対外債務危機という三重苦に見舞わられる可能性が高まります。

 ◆日本よ、アジアの盟主たれ

そうしたなかで、アジア新興国経済の危機に手を差し伸べられるのは世界一の債権国・日本しかありません。日本経済の復活を考える上でもアジア経済の梃入れは欠かせません。

2014年、米国の量的緩和が終了に向かい、世界経済の潮目が変わる時、日本はこの変化に対応し、チャンスに変えていかなければなりません。

日本政府は日本企業によるアジア新興国への対外投資を後押しし、アジア新興国の雇用を支えると同時に、TPP推進により輸出先としての日本市場を開放していくべきです。

日本政府がアジア開発銀行や政府系金融機関を通して、積極的にアジア新興国通貨建ての債券やファンドを買い支えていくことで、アジア金融市場にはいっそうの厚みが生まれます。厚みのある金融市場は危機に強いアジア経済をつくります。

中国の不良債権問題や賃金上昇、反日感情などチャイナ・リスクを考えて、生産拠点を東南アジアに移したい日本企業も多数あるはずです。

そうした日本企業のためにも、政府は国際協力銀行や政策投資銀行など、政府系金融機関を動員して、生産拠点の移転を金融面から積極的に支援していくべきです。

アジア新興国を危機に強い経済に変え、先進国化を促していくことは、アジアの需要を取り込みたい日本経済にとっても多大な利益をもたらします。

幸福実現党は安全保障面だけでなく、経済面からも「アジアの盟主としての日本」を復活させてまいります。(HS政経塾2期生 川辺賢一)
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