安倍首相の靖国参拝は当然 日本はアジアを侵略した「悪魔 の国」ではない 歴史を捏造する中国・韓国・米国 こそ反省を

「母を残し、愛する妻や子を残し、戦場で散った 英霊の冥福を祈り、手を合わせる。このことは、 世界共通のリーダーの姿勢ではないか」――。

政権発足から1年の節目を迎えた2013年12月26 日、安倍晋三首相は東京・九段北の靖国神社に参 拝後、そう語った。靖国神社は、1853年以降、日 本を襲った国難に際して、国を守るために尊い命 を捧げた246万6千余柱の戦没者を祀る施設だ。中 国における人民英雄記念碑、韓国におけるソウル 国立墓地(顕忠院)、アメリカにおけるアーリン トン国立墓地と同じ性格を持つ。

しかし、こうした背景を理解しない諸外国の政 府は、安倍首相の参拝に対し、次のような批判を 行った。

「参拝は、日本軍国主義の対外侵略戦争と植民地 統治の歴史を美化し、国際社会の日本軍国主義に 対する正義の審判を覆そうと企図すること。第二 次世界大戦の結果の国際秩序に挑戦することだ」 (中国外務省報道官談話) 「日本の過去の植民地支配と侵略戦争を美化し、 戦犯たちを合祀している靖国神社を参拝したこと に対し、我が政府として、慨嘆と憤怒を禁じ得な い」(韓国政府声明) 「日本の指導者が近隣諸国との緊張を悪化させる ような行動を取ったことに、米国政府は失望して いる」(在日米国大使館声明)

そこには、第二次大戦を「民主主義対ファシズ ム」という図式で捉え、「ファシズム国家・日本 を、民主主義の国が滅ぼした」という独善的な考 えがにじむ。戦勝国が、敗戦国を「悪魔」呼ばわ りして、自らの正当性を誇示するのは世の常。し かし、敗戦国が常に「悪魔の国」であるという理 屈は成り立たない。それは、軍事独裁国家の中国 に侵略され、虐殺や人権弾圧を受けるチベット、 ウイグル、内モンゴルの例からも分かる。

日本は「自衛のため」「アジア解放・ 人種差別を打ち砕くため」に戦った

では、当時の日本は、なぜ米国を中心とした 国々と戦わなければならなかったのか。理由はい くつかあるが、大きく2つ挙げられる。1つ目は、 「自衛のために戦った」という点だ。

大戦前の1929年に、世界恐慌が起こると、欧州 諸国は自国の経済を守るために、植民地を含めた 「ブロック経済体制」を敷き、外国との貿易に高 い関税をかけた。一方、広い経済圏を持たない日 本は、満州人が求めていた満州国の建国を助ける などして、中国大陸に活路を見いだした。

ところが、中国大陸で権益拡大を狙っていた米 国との間で利害がぶつかる。米国は「ABCD包囲 網」と呼ばれる経済封鎖で、石油などの資源が日 本に入らない仕組みをつくった。資源小国の日本 は追いつめられ、自衛のために対米戦争に踏み切 らざるを得なくなった。この点については、GHQ のマッカーサー最高司令官も戦後の米議会で、 「日本が戦争へと進んだ目的は、おおむね自衛の ためだった」と認めている。

次に挙げられるのは、「日本は、欧米によるア ジアの植民地支配や、人種差別を撤廃するために 戦った」という点だ。

20世紀初頭、米国では日本人の排斥が始まっ た。各州で日本人移民から帰化権や国籍を剥奪す る動きが加速し、1924年には米連邦議会で、日本 からの移民を実質的に禁じる「絶対的排日移民 法」が成立。日本人の中に、米国への嫌悪感が高 まっていった。

こうした流れの中で、日本は、欧米の植民地に されていたアジアの解放を掲げて戦い、次々と欧 米の軍隊を撃破。これをきっかけに、欧米列強に 支配されていた、フィリピン、インド、ビルマ (現ミャンマー)、インドネシア、ラオス、カン ボジア、ベトナム、マレーシア、シンガポールの 人々が立ち上がり、独立を勝ち取っていった。戦 後も、これらの多くの国は親日的である。

つまり、先の大戦で日本は、正当な自衛権を行 使するとともに、欧米列強からアジアの植民地を 解放し、白人優位の人種差別政策を打ち砕いたわ けだ。これは、明らかに「聖戦」である。

歴史問題で反省すべきは、歴史を捏造 する中韓米である

しかし、戦後70年近くが経とうとする今も、中 国、韓国、米国は、歴史問題で日本を批判し続け る。だが歴史問題で反省すべきは、歴史を捏造す る中韓米のほうである。

たとえば中国は、日本を批判する時に、必ず 「南京大虐殺」を持ち出すが、これは政治的な宣 伝(プロパガンダ)であり、単なる作り話だ。中 国政府は「20万人、30万人が虐殺された」と騒ぎ 立てるが、近現代史家の阿羅健一氏の研究で、こ の数字は1946年当時、東京裁判のために中華民国 政府が作った架空のものであることが明らかに なっている。

また、南京にいたアメリカ人宣教師のマギー牧 師は、戦後の東京裁判に出廷し、日本兵による数 多くの殺人や強姦を報告した。しかし、「あなた が実際に目撃した殺人は、何件ですか」という問 いに、「1件です」と応えている。

韓国も近年、「従軍慰安婦」問題で日本を責め 立てるが、やはりこれもプロパガンダである。旧 日本軍・官憲が、朝鮮人女性を強制連行した証拠 はいまだに存在しない。あるのは、補償を求める 女性たちの証言のみ。実態は、軍人を相手に商売 をしていた「公娼」なのだ。当時、彼女たちは大 卒の4倍の月収にあたる300円を稼ぎ、多い人では 陸軍大将以上の高給をもらい、故郷の親元に送金 したり、豪邸を建てたりした。もちろん、国際社 会で広まっている「性奴隷」など存在しない。

ではなぜ、中国や韓国が、繰り返しこうした歴 史問題を持ち出すのか。それは、誤解を恐れずに 言えば、両国が戦後、自分たちの力で国の独立を 勝ち取れなかったというやるせなさと、敗戦国で あるはずの日本が、世界でもトップクラスの大国 に成長したことへの悔しさにある。また、自国の 政治や経済の調子が悪い時に、政府に対する国民 の不満を「反日」にそらすことでごまかしてい る。

米国についても、指摘しておかなければならな い。1945年春ごろの日本は、多くの兵士が戦死 し、物資の供給も尽き始め、もはや戦争に勝てる 見込みがなかった。ところが米国は、同年3月の東 京大空襲で、市街地を火の海にするためにわざわ ざ焼夷弾を使い、一晩で市民10万人の命を奪っ た。さらに、同年8月にも、広島、長崎に相次いで 原子爆弾を落とし、それぞれ11万人、7万人の市 民を殺害した。この3つの出来事だけでも、民間人 の虐殺は30万人近くに及ぶ。

米国はこうした虐殺行為を正当化するために、 戦後、東京裁判という儀式を行い、実際には存在 しない「南京大虐殺」などを作り出して、「ファ シズム国家の日本は、悪い国だった」と、世界に 向けて喧伝した。現在、米国は日本と同盟関係に あるが、歴史問題となると中国や韓国と手を組ん で、「日本は右傾化している」と批判する。だが それは、過去に自分たちが犯した、日本人市民の 大虐殺という過ちを覆い隠そうとする心情の裏返 しに他ならない。

原爆投下を悔やむトルーマン大統領の 霊言

世界中に1千数百万人の信者を抱える、大川隆 法・幸福の科学グループ創始者兼総裁は、1986年 の立宗以来、2100回以上の説法を重ね、1400冊を 超える書籍を発刊。その書籍は26言語以上に翻訳 されている。また、「霊界の存在証明」として 2010年ごろから再開された、「公開霊言シリー ズ」では、これまでに300人以上の霊人の言葉を 語り下ろすという、「常識」では考えられない現 象を起こしている。

実は、2013年中に行われた霊言(※)の中で、 大川総裁は先の大戦に関係したハリー・トルーマ ン大統領や、フランクリン・ルーズベルト大統 領、東條英機首相などの霊を呼んで、その本音を 語らせた。

日本に2つの原爆投下を決めたトルーマンの霊言 は同年6月に収録され、「あれ(原爆)は、やはり 投下すべきではなかった。すまなかった」と謝 罪。「アメリカは原爆を使ってみせることで、ソ 連を牽制した」「長崎型と広島型は、ちょっとタ イプが違うので、それぞれ、どのくらい攻撃力が あるかを調べた」と明かした。

また、トルーマンの直後に収録された、日本と の開戦時に大統領だったルーズベルトの霊言は、 「捕まえた捕虜により、(日本の)暗号を解読す る方法は分かっていた」と告白。真珠湾攻撃の以 前から日本が攻撃することを知っていたこと、そ れにもかかわらず、あえて日本に先制攻撃をさ せ、多くの米国人を犠牲にし、自国民の参戦機運 を高めたことなどを暗に認めた。

これに先立つ同年5月、当時、日本のトップだっ た東條英機首相の霊言も収録された。東條首相の 霊は、当時の米国人が、日本人を黒人と同じよう に人種的に差別していた問題を指摘し、原爆投下 についても、「落としたから戦争が早く終わった のではなくて、実は、実験したかったので、それ まで戦争を終わらせなかったというのが真実」と 語気を強めた。

また、従軍慰安婦や南京大虐殺について話が及 ぶと、東條首相の霊は涙ながらにこう訴えた。 「絶対にあんなことはなかった。日本軍人のモラ ルの高さは、世界最高水準だったんだ。私は地獄 の悪魔扱いされても構わないけど、『日本軍人 が、規律を乱して略奪・暴行を繰り返すような軍 隊だった』ということは、絶対に、絶対に認めな い! 私を永久に呪っても構わないけど、日本の ために戦って死んだ三百万の英霊を祀ることぐら い、(日本人の)義務ですよ!」

同年10月には、1965年に日韓基本条約を締結 し、「漢江の奇跡」と呼ばれる高度経済成長に結 びつけた韓国の朴正煕・元大統領の霊言が収録さ れた。朴氏の霊は、米国が世界の警察官から退こ うとする中、娘の朴槿恵・現大統領が訪問する 国々で「反日発言」を繰り返し、一党独裁国家の 中国にすり寄る現状について、「客観的には、国 家存亡の危機だと思う」と警鐘を鳴らした。

また韓国が、米国の市議会に働きかけて、従軍 慰安婦の像を建てさせている活動についても、 「ほとんど嫌がらせのレベル。はっきり言って、 国家のすることではない」と断じ、竹島(韓国 名:独島)をめぐる領土問題も、「戦後のどさく さにまぎれて、(日本から)韓国が盗んだ。間違 いない」と語った。

(※)「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす 現象のことをいい、高度な悟りを開いた者に特有のもの。トラ ンス状態になって意識を失い、霊が一方的に話す「霊媒現象」 とは異なる。内容はあくまで霊人の意見であり、大川総裁や幸 福の科学グループの見解とは矛盾するものを含んでいる。

いま、人類は「地球的正義とは何か」 を問われている

大川総裁は2013年夏、「大川談話 ―私案 ―(安倍総理参考)」を発表した。以下は、その 全文だ。

わが国は、かつて「河野談話」(一九九三年) 「村山談話」(一九九五年)を日本国政府の見解と して発表したが、これは歴史的事実として証拠の ない風評を公式見解としたものである。その結 果、先の大東亜戦争で亡くなられた約三百万人の 英霊とその遺族に対し、由々しき罪悪感と戦後に 生きたわが国、国民に対して、いわれなき自虐史 観を押しつけ、この国の歴史認識を大きく誤らせ たことを、政府としてここに公式に反省する。

先の大東亜戦争は、欧米列強から、アジアの植 民地を解放し、白人優位の人種差別政策を打ち砕 くとともに、わが国の正当な自衛権の行使として なされたものである。政府として今一歩力及ば ず、原爆を使用したアメリカ合衆国に敗れはした ものの、アジアの同胞を解放するための聖戦とし て、日本の神々の熱き思いの一部を実現せしもの と考える。

日本は今後、いかなる国であれ、不当な侵略主 義により、他国を侵略・植民地化させないための 平和と正義の守護神となることをここに誓う。国 防軍を創設して、ひとり自国の平和のみならず、 世界の恒久平和のために尽くすことを希望する。 なお、本談話により、先の「河野談話」「村山談 話」は、遡って無効であることを宣言する。





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日米共に、正しい政教一致政策により、現代の鎮護国家を[HRPニュースファイル874]

 文/HS政経塾2期生 小松 由佳

 
◆国家による宗教活動の必要性

安倍首相の靖国参拝への中韓の非難が続き、国会でも野党からの批判が予想されますが、これは国家としての「信教の自由」への脅威だと言えます。

この問題の原因は、誤った歴史認識と、「国及びその機関は、宗教教育その他いかなる宗教的活動もしてはならない」という、憲法20条の厳格な政教分離原則です。

01年に小泉元首相が参拝した際も、「精神的苦痛を受けた」などと政教分離を盾に8件の訴訟が起きました。最高裁は、「人が神社に参拝する行為自体は、他人の信仰生活に対して圧迫、干渉を加えるような性質のものではない」として退けましたが、賢明な判断でした。

個人の信教の自由を濫用して、他者の信教の自由を侵害してはなりませんし、そもそも国家の宗教活動を禁止していること自体、異常です。確かに近代国家は、国家から個人の権利を守ることを目指してきましたが、個人と国家は必ずしも敵対するものではありません。

経済や防衛の分野では、個人に財産権や正当防衛権があると共に、国家も経済・防衛政策を行います。宗教分野でも、個人の信教の自由を保障しつつ、国家が積極的になすべき政策があるはずです。

 ◆政教分離で試行錯誤してきた米国

特に今回、米国政府からも参拝への批判がありましたが、米国自身、政教分離について試行錯誤が続いています。

米国がキリスト教精神に基づいて建国されたことは明らかですが、建国の父たちには宗教弾圧への警戒心もあり、1791年、合衆国憲法修正第1条として、「合衆国議会は、国教を樹立することに関する法律、または宗教上の行為を自由に行うことを禁止する法律を制定してはならない」と定められました。

それでも、この条項は「キリスト教を全体として議会の保護から取り除くことを目的としたものではない」との解釈が通説でしたが、F・ルーズベルトやトルーマンの民主党政権下で、保守派の裁判官が退職すると、多くの厳格な政教分離主義者が判事に指名されました。

そして47年、修正第1条の適用が州にも拡大され、「修正第1条は教会と国家の間に分離の壁を打ち立てたのである。その壁は高く、しかも堅固に保たれなければならない。我々は僅かな裂け目すら黙認することは許されない」という「分離の壁原則」が示されました。

これ以降、公立学校での宗教の授業、祈祷文の斉唱、聖書朗読、都庁舎内での宗教画展示などへの違憲判決が続きました。これに対しては、「アメリカ人の伝統を根本的に破壊する」との批判も相次ぎ、議員による憲法改正への動きも活発化しました。

80年代になって共和党政権で任命された裁判官が増えると、合憲判断が増え、落ち着きを取り戻しました。厳格な政教分離は、むしろ国民の信教の自由を脅かしてきたのです。

 ◆無理に政教分離を取り入れた日本

しかし、神仏習合の政教一致が伝統であった日本も、明治以来、政教分離を取り入れようと試行錯誤してきました。

明治政府は、信教の自由に「安寧秩序を妨げず、臣民としての義務に背かない限り」という限定をつけた上で、政教分離を無理に取り入れようと、「神道は宗教にあらず」とし、“宗教ではない”「国家神道」を創り出し、他の宗教を従わせ、一部の宗教を弾圧しました。

問題の原因は、「神道を国教化しようとした」ことではなく、むしろ「国教を否定し、“宗教ではないもの”を国是とし、信教の自由を制限し、宗教を弾圧したこと」だったのです。神仏習合的な国教を掲げ、信教の自由をも保障していれば、問題は起きなかったはずです。

しかし戦後、GHQは神道指令により政治から徹底的に神道を排除しました。これは過剰な反動であり、政策担当者であったW・ウッダードも、自著『天皇と神道』で「宗教と国家の余りにも極端な分離、及び国家神道という語の使用法の混乱」があったと認めています。

 ◆信教の自由を守り、唯物論国家に対抗せよ

日米両国は、国民にとって最も自然な信仰を考えた上で、世界レベルで信教の自由を拡大するため、さらなる寛容性を持った宗教を、一種の国教として掲げることが望まれます。緩やかな政教一致の下、信教の自由を保障することが、最も国の安定に寄与するのです。

そして、両国が協力して、唯物論によってあらゆる人権を弾圧している中国共産党に対抗し、神仏の名の下に、平和裡に思想・言論戦に勝利することが望まれているのです。
☆゚・*:.。. .。.:*・゚
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お試し☆ニュース・クリップ 1/7
http://the-liberty.com/
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【本日のニュースクリップ】
1.アメリカの33%は進化論を信じていない 「人間の本能」が無神論・唯物論を拒否?
2.エイリアンの存在を示す物証 もう否定しようがない!
3.新方式の「ホーム柵」を試験運用したJR西日本 転落防止柵の導入は進むか
4.【早賢の多次元総研】小林早賢のパラレル・ワールド探訪記???



◆アメリカの33%は進化論を信じていない 「人間の本能」が無神論・唯物論を拒否?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7191

アメリカの世論調査機関、ビュー・リサーチ・センターが、2013年に行った進化論に関する調査結果を発表した。それによると、アメリカ人の33%進化論を受け入れておらず、人類は誕生時から今の姿だったと考えているとのこと。また24%の人は、人間の進化は神によって導かれたと信じていることが明らかになった。
逆に、「人間は類人猿から進化してきた」というダーウィンの進化論を信じる人は、調査対象の32%にとどまった。

同様の調査は2009年にも行われたが、今回の調査では、支持政党と進化論を信じる人の間に強い関連性が出たという。
2009年には、共和党支持者の54%、民主党支持者の64%が進化論を信じていると答えているが、2013年調査では、進化論を信じる人の割合は、共和党支持者では43%、民主党支持者では67%となった。
共和党支持者には、伝統的、保守的な宗教観を大切にする層が多いことから、今回の調査結果は、熱心なキリスト教徒が進化論の広がりに抵抗しているものと解釈できる。

アメリカでは、公立学校で進化論を教えることに反対する勢力と、擁護する勢力の間で争いがあり、長く政治的な論争となっている。
宗教にある意味"無頓着"な日本ではそれほど問題にはならないが、熱心なキリスト教徒にとっては、ダーウィンの進化論は唯物論・無神論に与することであり、神への挑戦である。

この調査について、日本のネットでは、「日本なら9割以上、進化論を信じるだろ」と、アメリカの"非科学的"な姿勢を揶揄する書き込みと共に、「たかが数万年前に人間はサルやチンパンジーだったのか?」「サルと人を結び付ける中間種の化石が見つかってないんだろ?」と、進化論への疑問の声も見られる。

宗教が科学の発展や進歩を阻害することがあってはならないが、ダーウィンの進化論はまだ仮設に過ぎず、科学的検証に耐えうる理論とはなっていない。
例えば、サルが偶然の積み重ねによって進化するなら、進化の途上にある「中間種」がいなくてはおかしい。また、人間にはサルにはない言語能力や思考能力があるが、偶然にこうした能力が生まれるのかという疑問に答えていないのだ。

宗教と科学をつなぐ理論として「インテリジェント・デザイン(ID)」という考え方がある。この理論は本誌2月号でも紹介したが、1990年後半よりアメリカの科学者の間から起こったもので、「自然界に起こっていることは、偶然の連続のようなものだけでは理解できず、より高次な存在が何らかの構想や意図をもって設計している」という考え方だ。

アインシュタイン、ニュートン、エジソンなど、超一流レベルの科学者は、神や霊界の存在を信じていた。人間の存在や宇宙を科学的に探究すればするほど、偶然の産物とはとても思えなくなるからだろう。

幸福の科学グループ・大川隆法総裁は、2012年の1月に、進化論の提唱者であるダーウィン、ウォーレスの霊言を収録した。そこでは、神や霊魂の存在を肯定していたウォーレスと、物質的な変化のみに着目したダーウィンの境涯の違い、視野の違いが明らかになった。
ここでウォーレスの霊は、地球環境に適応し、変化するという進化論的要素を認めながらも、霊肉において大きな進化を遂げる際には、神と呼ばれる存在の創造行為が関わっていることを述べている。

人間は偶然の産物ではない。人間の肉体と魂の創造に神が関わっているなら、「魂の親」を否定する進化論を受け入れられないということは、人間の本能に基づくものといえるかもしれない。(佳)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『進化論―150年後の真実 ダーウィン/ウォーレスの霊言』 大川隆法
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=775

【関連記事】
2013年2月2日付本欄 「忘れられた進化論の父」ウォーレス没後100周年 進化論と霊魂の存在は両立する
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5561

2014年1月2日付本欄 宇宙時代におけるキリスト教の限界 アメリカ世論調査から見える未来型宗教
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7175



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