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【本日のニュースクリップ】
1. 米UFO報告センターに集まり続ける目撃情報 日本も正式調査を
2. 信州大学長のスマホ批判 時間マネジメントで付加価値を生み出せ
3. 「創造する頭脳」でピケティを撃つ【鈴木真実哉のHSU流・経済塾(3)】
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◆米UFO報告センターに集まり続けるUFO目撃情報 日本も正式調査を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9468
あなたがもしUFOを目撃しても、日本には正式な報告先がない。しかしアメリカでは連邦航空局(FAA)が、UFO情報の報告先として全米UFO報告センター(NUFORC)などを指定している。NUFORCによると、1998年からのUFOの目撃報告の多い州は、上からカリフォルニア州の11,202件、フロリダ州の5,113件、ワシントン州の5,004件だった。このほどABCニュースが報じた。
NUFORCには今年、3月末までに1,000件以上の目撃情報が寄せられ、去年は8,000件が報告された。NUFORCのWEBサイトには、UFOの現れた場所・形・出現時間と事件の概要が公開されている。
同サイトには、日本での事例も60件ほど紹介されており、その中には東日本大震災の際、津波を報じるCNNのニュース映像に写り込んだUFOも含まれている。目撃場所には沖縄と東京が多く、「在日米軍基地にいたときに見た」という海兵隊の目撃情報が散見される。
日本での目撃件数がアメリカに比べて圧倒的に少ないのは、具体的な報告先がないためではないだろうか。前田敦子さんのように、芸能人には「UFOを見たことがある」と発言する人が多く、ブログにUFO写真をアップしている人も多い。UFOの存在について肯定的な人の割合は、日本は世界の中でも高い方だという。これは、どこかで「これはUFOではないか」と思うものを見たことのある人が相当程度いるということだろう。日本での目撃件数が、1947年からの60件だけとは考えにくい。
元自衛官の佐藤守氏は、航空自衛隊がUFOを目撃したときに報告すると、上司がその情報の扱いに困り、もみ消されることがあると証言している。そもそも「UFOかもしれない」と思ったものについての報告義務もない。
一方、フランスやインド、ブラジル、ペルーなど、各国の政府は、UFO情報を積極的に集めており、その動機は、「領空の安全確保のため」、「国防のため」というものが多い。
もし、あるUFOに対して複数の目撃証言や写真などが集まれば、その実態が明らかになる可能性がある。ある程度の量の証言が集まれば、科学研究の対象となっていくだろう。
国防という視点でも、科学の発展のためにも、日本は、UFOを正式な調査や研究の対象とするべきではないか。(居)
【関連記事】
2015年4月2日付本欄 日本の国会でUFO答弁 自衛隊は未確認飛行物体に緊急発進するか
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9435
2015年2月8日付本欄 航空自衛官は見た UFO後進国日本の目を覚まそう!
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9178
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日本での目撃件数がアメリカに比べて圧倒的に少ないのは、具体的な報告先がないためではないだろうか。前田敦子さんのように、芸能人には「UFOを見たことがある」と発言する人が多く、ブログにUFO写真をアップしている人も多い。UFOの存在について肯定的な人の割合は、日本は世界の中でも高い方だという。これは、どこかで「これはUFOではないか」と思うものを見たことのある人が相当程度いるということだろう。日本での目撃件数が、1947年からの60件だけとは考えにくい。
元自衛官の佐藤守氏は、航空自衛隊がUFOを目撃したときに報告すると、上司がその情報の扱いに困り、もみ消されることがあると証言している。そもそも「UFOかもしれない」と思ったものについての報告義務もない。
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もし、あるUFOに対して複数の目撃証言や写真などが集まれば、その実態が明らかになる可能性がある。ある程度の量の証言が集まれば、科学研究の対象となっていくだろう。
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