また、大川隆法総裁は『原爆投下は人類への罪か?』(幸福実現党発行)の「まえがき」で次のように疑問を呈しています。

「本当に日本はファシズム全体主義国家で、正義の大国アメリカが、悪しき野望を二発の原爆で打ち砕いたのだろうか。

それとも原爆投下が非人道的で、人類への罪にあたるため、それを取りつくろうために、ありもしない南京三十万人大虐殺事件や、従軍慰安婦問題をでっちあげ、日本をナチスばりのホロコースト国家に仕立てあげたかったのか。」

これまで、米国は原爆投下について、公式に謝罪、賠償を行なっておらず、むしろ、日本に「自虐史観」を押し付けることで、「罪の意識」から逃れようとしているように見えます。

パール判事は、1952年の世界連邦アジア会議広島大会において、次のように述べています。

「広島、長崎に投下された原爆の口実は何であったか。日本は投下される何の理由があったか。当時すでに日本はソ連を通じて降伏の意思表示していたではないか。

それにもかかわらず、この残虐な爆弾を“実験"として広島に投下した。同じ白人同士のドイツにではなくて日本にである。そこに人種的偏見はなかったか。しかもこの惨劇については、いまだ彼らの口から懺悔の言葉を聞いていない。」

日本人は今こそ、「何もかも日本が悪かった」とする占領軍による「自虐史観」洗脳から目覚め、「日本の誇り」を取り戻すと共に、日本が二度と核兵器の被害に見舞われることがないよう、国防強化を果たすべきです。(文責・政務調査会長 黒川 白雲)



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