マスメディア
マスメディアは、新聞社、出版社、放送局など、特定少数の発信者から、一方的かつ不特定多数の受け手へ向けての情報伝達手段となる新聞、雑誌、ラジオ、テレビなどのメディア（媒体）を指す。 マスメディアにより実現される情報の伝達を「マスコミュニケーション」という。
日本では「マスコミュニケーション」を「マスコミ」と略した上で、マスメディアそのものを指す用法が定着している。 日本では「報道」と「ジャーナリズム」と「マスメディア」とが混同される事もある。
マスコミュニケーション（mass communication）
略して、「マスコミ」とも言う。マスコミュニケーションあるいは大衆伝達（たいしゅうでんたつ）とは、マスメディアを用いて、不特定多数の大衆（mass）に大量の情報を伝達する社会的伝達手段の一種である。
メディア(media)
情報の記録、伝達、保管などに用いられる物や装置。媒体（ばいたい）、情報媒体などと訳されることもある。記録・保管のための媒体と、コミュニケーションのための媒体とに大別することができるが、両者には重なりがある。
例えばCD、手紙、電話、テレビなどは音楽、文章、声や映像などの情報を伝達するのに用いられるが、この意味でメディアと呼ばれる。
メディアは、コミュニケーションの媒介項として存在していることが多い。情報がある人から別の人へ伝達される際には、その間に何らかのメディアが介在している場合が多い。
メディア・バイアス(media bias)
メディアが情報を伝えるときに、ソースのどの部分を取捨選択して伝えるかに生じるゆがみである。
たとえば、危険性を指摘することはマスコミの重要な役割であるが、危険性を強調して報道することで、市民が過剰な反応を起こすことがある。
あるいは、科学的な根拠がないままに学者の意見を報道することが、社会現象を引き起こしたり健康被害を引き起こしたりすることもある。さらにひどい場合には情報の捏造になる。
報道（ Report）
ニュース・出来事・事件・事故などを取材し、記事・番組・本を作成して広く公表・伝達する行為であり、言論の一種である。報道を行う主体を報道機関という。報道の媒体をメディアと呼ぶ。
報道は報道を受け取る大衆との信頼関係の上に成り立っている。 この為、報道は事実に基づいたものである必要があり、事実を追求するための取材が不可欠である。 憶測や推測に基づく記事は、信憑性が失われる原因となり、結果として信頼関係を失うこととなる。 取材をして裏付けを取り、事実を報道することが、報道の原則である。
ジャーナリズム（Journalism）
散在している事物や人について現在起こっている出来事、流れ（トレンド）の情報を集め、検証し、レポートし、分析する技能・訓練のことである。それらの技能を有している者・それらの作業を行っている者を、ジャーナリストと呼ぶ。
ジャーナリズムは、しばしば「歴史の草稿」と呼ばれる。それは、たとえニュースの記事がしばしば締め切りに追われたなかで書かれるものだとしても、それらは通常、出版される前に編集され、校正される。
ジャーナリストの情報源との関係（相互作用）には、ときおり守秘義務を含む。西洋の多くの政府は、報道の自由を保障している。それはときおり、ジャーナリストへの法的な保護にまで拡張される。検察や警察からの要請・要求があった場合でも、ニュースの情報源を秘匿することが許されるのである。
ジャーナリズムの主な活動は、ある出来事を誰が、何を、いつ、どこで、なぜ、どのように行ったかをレポートすること、そして、その出来事や流れが持つインパクトや意味を説明することである。ジャーナリズムは、幾種類ものメディア（新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、新規メディアのインターネット）の中に宿っている。
大抵の場合、事実のレポートと意見（新聞の社説やコラム・論評）は区別される。
ジャーナリスト
基本的には印刷メディアのために書く人。日本においてはジャーナリストを名乗る際の特別な基準は存在せず、実績を伴わない者や名乗るに値しない者でも、何らかのメディアに寄稿さえしていればジャーナリストを名乗っても間違いとは言えない。また、ジャーナリストとなるために必要な資格も存在しない。より専門的な分野を得意としていることを示すために、“＊＊ジャーナリスト”（例：国際ジャーナリスト、軍事ジャーナリスト、経済ジャーナリストなど）を名乗ることもある。
事実に対する現状や意義、展望を報道する専門家であるとされるが、本人の倫理観や見方に基づくため、個々のジャーナリスト自身を理解した上で記事などを理解することが重要である。ジャーナリスト自身の経済的基盤、個人的利害関係が記事の内容に大きく影響を与えるケースもある。特定の団体に所属していないジャーナリストの中にはフリージャーナリストを名乗るものも存在するが、出稿媒体や取材対象との利害関係が存在しないことを示すものではない。