このところ、日本列島周辺で、断層の活動によるとみられる大きな地震が相次いでいる。政府地震調査研究推進本部（地震本部）が１月に公表した資料によると、マグニチュード（Ｍ）７・５〜Ｍ８級の地震を引き起こす恐れのある「活断層」は日本各地に点在している。さらに大都市圏にもまだ調査が進んでいない「隠れ断層」が潜んでいる可能性もある。地震学の専門家は「首都直下地震のリスクは高まっている」と指摘しており、警戒が必要だ。


大都市圏「隠れ」リスクも

地震の発生メカニズムは大きく分けて２種類ある。１つは海と陸のプレート（岩盤）の境界で起こる「海溝型地震」で、代表的なものが２０１１年の東日本大震災だ。

もう１つが内陸部で発生する「活断層による地震」で、力がかかり、ひずみが生じた岩盤が耐えられなくなり、断層部分が動くことで起こることが多い。断層が上下にずれる「縦ずれ」のケースでは、岩盤が両側から圧縮される「逆断層型」と、岩盤が両側から引っ張られて起こる「正断層型」がある。水平方向に動く「横ずれ断層」もある。

今年に入ってからの大きな地震では、元日の能登半島地震（Ｍ７・６）や、今月３日に発生した台湾東部沖地震（Ｍ７・２）はいずれも「逆断層型」だ。最大震度５弱を観測した３月１５日の福島県沖（Ｍ５・８）の地震も同じタイプだった。

東海大学の長尾年恭客員教授（地震学）は「東北日本は東から太平洋プレートに、西南日本は南東方向からフィリピン海プレートに圧縮されるため、逆断層型になるケースが多い。ちなみに中部以西は横ずれ断層の要素も加わる」と解説する。

日本の陸域には約２０００の活断層があるとされ、地震本部ではその中から１１４の活断層を調査対象としている。このうち今後３０年以内の地震発生確率が３％以上になる「Ｓランク」は３６カ所、０・１〜３％未満の「Ａランク」が５１カ所、０・１％未満の「Ｚランク」が６３カ所ある。残りは不明で「Ｘランク」と評価されている。記事中の図・表では、Ｓランクのうち、Ｍ７・５以上が予想される断層を抜粋した。

ただ、地震本部は「地震発生確率が小さいように見えても、決して地震が発生しないことを意味していない」と注意を促している。１９９５年の阪神淡路大震災の発生直前の確率は０・０２〜８％、２０１６年の熊本地震の場合もほぼ０〜０・９％だった。