ずっと、阪神とサンガの為のブログとなってましたが、
シーズンも終盤に近づき、この手の話題も、徐々にまた
復活させていきたいと思います。
政府が原発ゼロを目指すという、ある意味画期的な
話をブチあげたものの、結局は官僚や経済界の原子力マフィア
の抵抗にあい、尻すぼみ状態で終わった…
要するに、原子力政策はアメリカ抜きでは、何も日本独自では
決められない事なのであり、勝手に原子力発電から離脱する事
は許されないのである。
それはアメリカの、原子力政策の奴隷でもあり、核開発において
日本は核兵器を持たなくとも、核開発における研究を、特別に
許されてきたのは、全てアメリカの原子力発電にせっせと
貢いで来たからに他ならない。
それを、いきなり脱原発と言ってしまうと、その特別待遇も
即刻剥奪され、日本独自での核技術の研究は、取り上げられて
しまう事になる。
安全保障に関わるとは、単に石油に頼る事の懸念よりも、
こうした核開発の技術を、取り上げられてしまう事の
怖さにあるのだ。
まず、このテーマには、根底にこうしたドロドロとした
事情がある
そして、表向きによく言われる、脱原発が出来ない理由と
して、原子力マフィアが唱えるのは、このまま火力だけでは
燃料費が高騰し、更に電気代は上げなくてはならないという
単純なもの。
よく、何の努力もしないで、こんなふざけた話を堂々と
言えるものだと思うが、高い燃料を企業努力もせずに
購入しても、全ては電気代に上乗せ出来る仕組みがある
以上、彼らは何の努力もしない
９倍も高いLNG燃料を買わされても、それでいいばかりでなく、
電力会社やガス会社の足並みが揃わないから、まとめ買いが
中々うまく成立していないのだ
本気で、新火力を推進しようと思えば、国と民間会社が
一つになって、安く燃料を購入出来る工夫はあるのに、
それを放棄しているのである
そればかりか、電力会社の社員の給料は厚遇のままだし、
関電の前会長の秋山氏の退職金は、世間の常識を逸した
１０億円とも言われている。
しかも、この国は資源が無いと言われ続けてきたが、
新潟佐渡沖に眠る巨大油田は、１０年以上着手されて
来なかったし、最近ではメタンハイドレートの確認も
され始めており、旧態依然のままの常識を、もはや
押し付けようとするのには無理がある。
つまりこの国は、資源が無い国でないと、まずかった
訳であり、原発が続く限り、燃料費を安く抑える努力も
しないで良かった訳だ
安く燃料を仕入れる工夫も、日本近海に眠る資源も放棄して、
原発をこの先も続けないといけないと、情報操作に走っている、
それが今の原子力マフィアどもの実情である。
経団連もそれに加担し、原発推進を訴える、彼らにこそ
核廃棄物にかかる処理費用を全て賄っていただきたい
もんである。
原発は、核開発の為の隠れ蓑であり、その本当の理由を
表に出さない限り、単なる電力供給の為の話で終始して
いる場合では、もはや無いと思う。
この国が、核を持つという、国民とはかけ離れた常識を
内在する限り、脱原発を唱える国民とは、絶対に話は
噛み合わない
まぁたとえ、それを説明した所で、それを許す国民でも
無いやろうけど…。
とにかく、原発にはマフィアの名に相応しい、有象無象が
暗躍している。
簡単には手放せない。この国のアウトローな話抜きには
この問題は片付けられない
この国が、結局核兵器を持つべきなのか、本当の意味で
自然エネルギー最先進国になるかの、今がその瀬戸際と
言えるかもしれない。
その自然エネルギー最先進国になる、スタートダッシュは
切れていたのに、全て原子力政策によって、潰されてきた
原子力マフィアどもは、本当の推進理由をはっきりと明示し、
国民に問うべきだ。
国民が反対する以上、それは机上の空論にしかならない。
核兵器を持つか、否か。
それを問うた上で、原子力発電推進を述べるべきである。
ウソと隠滅で塗り固めるんでは無く、この国のあり方を
真剣に議論すべき時が来たのだという事だと思う。
シーズンも終盤に近づき、この手の話題も、徐々にまた
復活させていきたいと思います。
政府が原発ゼロを目指すという、ある意味画期的な
話をブチあげたものの、結局は官僚や経済界の原子力マフィア
の抵抗にあい、尻すぼみ状態で終わった…
要するに、原子力政策はアメリカ抜きでは、何も日本独自では
決められない事なのであり、勝手に原子力発電から離脱する事
は許されないのである。
それはアメリカの、原子力政策の奴隷でもあり、核開発において
日本は核兵器を持たなくとも、核開発における研究を、特別に
許されてきたのは、全てアメリカの原子力発電にせっせと
貢いで来たからに他ならない。
それを、いきなり脱原発と言ってしまうと、その特別待遇も
即刻剥奪され、日本独自での核技術の研究は、取り上げられて
しまう事になる。
安全保障に関わるとは、単に石油に頼る事の懸念よりも、
こうした核開発の技術を、取り上げられてしまう事の
怖さにあるのだ。
まず、このテーマには、根底にこうしたドロドロとした
事情がある
そして、表向きによく言われる、脱原発が出来ない理由と
して、原子力マフィアが唱えるのは、このまま火力だけでは
燃料費が高騰し、更に電気代は上げなくてはならないという
単純なもの。
よく、何の努力もしないで、こんなふざけた話を堂々と
言えるものだと思うが、高い燃料を企業努力もせずに
購入しても、全ては電気代に上乗せ出来る仕組みがある
以上、彼らは何の努力もしない
９倍も高いLNG燃料を買わされても、それでいいばかりでなく、
電力会社やガス会社の足並みが揃わないから、まとめ買いが
中々うまく成立していないのだ
本気で、新火力を推進しようと思えば、国と民間会社が
一つになって、安く燃料を購入出来る工夫はあるのに、
それを放棄しているのである
そればかりか、電力会社の社員の給料は厚遇のままだし、
関電の前会長の秋山氏の退職金は、世間の常識を逸した
１０億円とも言われている。
しかも、この国は資源が無いと言われ続けてきたが、
新潟佐渡沖に眠る巨大油田は、１０年以上着手されて
来なかったし、最近ではメタンハイドレートの確認も
され始めており、旧態依然のままの常識を、もはや
押し付けようとするのには無理がある。
つまりこの国は、資源が無い国でないと、まずかった
訳であり、原発が続く限り、燃料費を安く抑える努力も
しないで良かった訳だ
安く燃料を仕入れる工夫も、日本近海に眠る資源も放棄して、
原発をこの先も続けないといけないと、情報操作に走っている、
それが今の原子力マフィアどもの実情である。
経団連もそれに加担し、原発推進を訴える、彼らにこそ
核廃棄物にかかる処理費用を全て賄っていただきたい
もんである。
原発は、核開発の為の隠れ蓑であり、その本当の理由を
表に出さない限り、単なる電力供給の為の話で終始して
いる場合では、もはや無いと思う。
この国が、核を持つという、国民とはかけ離れた常識を
内在する限り、脱原発を唱える国民とは、絶対に話は
噛み合わない
まぁたとえ、それを説明した所で、それを許す国民でも
無いやろうけど…。
とにかく、原発にはマフィアの名に相応しい、有象無象が
暗躍している。
簡単には手放せない。この国のアウトローな話抜きには
この問題は片付けられない
この国が、結局核兵器を持つべきなのか、本当の意味で
自然エネルギー最先進国になるかの、今がその瀬戸際と
言えるかもしれない。
その自然エネルギー最先進国になる、スタートダッシュは
切れていたのに、全て原子力政策によって、潰されてきた
原子力マフィアどもは、本当の推進理由をはっきりと明示し、
国民に問うべきだ。
国民が反対する以上、それは机上の空論にしかならない。
核兵器を持つか、否か。
それを問うた上で、原子力発電推進を述べるべきである。
ウソと隠滅で塗り固めるんでは無く、この国のあり方を
真剣に議論すべき時が来たのだという事だと思う。