(正式なHPを作成中ですが、しばらく時間がかかるため、ここを暫定のHPとさせていただきます。)

 ガーデンフィールド株式会社では、種々の社会問題に取り組んでいます。

 最重要課題は、2050年に世界での室効果ガス0の達成であり、将来のシナリオ案を作り、種々

のインフラの総合改革(=全方位同時改革)が必要と考えています。また総合改革の中身は当然な

がら、SDGS17項目の同時達成を意味しますが、特に専守防衛のシステムとglobalデジタル社会

の構築を同時に提案していきます。

 

 <目標>

 1.2050年までに世界の温室効果ガス0を達成する。

 2.2030年までに専守防衛システムの考え方を確立し、核ミサイル開発競争に歯止めをかける。

 3.2040年までに、globalデジタル社会を構築する。

 

<目標概要>

 1.2050年までに世界の温室効果ガス0を達成する。

   ① 環境破壊を起こさず、雪国でも稼働する、メガソーラに対し設置面積比40倍の「ツリー型太陽

    光発システム」を主体とし、水力発電を補助的に使い、既存の再生可能エネルギーシステムを

    統合し、全エネルギーを再生可能ネルギーにする。(再エネで生成する、水素(タンク)も活用)

   ②道路を半減し、(道路跡地にツリー型を設置するとともに)スマートホンで予約可能な自動運転

    トラム網を設定し、24時間いつでもどこでも、低料金(←運転手がいないため)での移動を可能

    とする。(過疎地での足、都会での渋滞のない足)

       ③また全国のすべての市町村に工場を設置し、海外との姉妹都市を設定し、ツリー型や各種トラ

       ム等の輸出を行うことで、地方の雇用促進・活性化を行う。(トラム網が付加されることで、地方の

       過疎化がSTOPし、地方が住みやすくなる。)

    製造するもの:各種ツリー型、各種トラム、水素タンク交換ハウス、低空&水中客室ドローン等

 

 2.2030年までに専守防衛の考え方を確立し、核ミサイル開発競争に歯止めをかける。

    中国・北朝鮮・ロシア等からの超音速や複雑な飛行を行う核ミサイル攻撃を想定した軍事的な

   圧力を受けないよう、中枢機関での核シェルターの準備と風船付帯24時間自動航行のドローン

   兵器(BD)による領海巡航見守りシステムの構築を行う。

    BDには超音波レーダーや望遠監視カメラを搭載し、潜水艦や軍艦などの監視を24時間自動

   で行い、また、小型ミサイルや魚雷、大口径機関銃等を搭載し、有事には敵潜水艦や軍艦への

   (無数のBDが)波状攻撃をしかけ、さらに体当たりで水素タンクを爆発させ攻撃することができる。

 

 3.2040年までに、globalデジタル社会を構築する。

    ①本人の分身として顔動画が電子職場や電子会議室に、パスワード読み上げの顔動画と音声

     情報(=AV情報参照)での本人確認により入ることで、なりすましを排除し、電子書類の管轄

     スタッフと本人との共同作業でのみ、電子書類が作成され、情報漏洩のない極めて安全性が

     高く、またホワイトカラーの仕事効率を大幅にUPし、在宅での行政手続きを可能とし、顔パス

     (AV情報で参照)社会を構築する。(パスポートなどの各種入所用のカードが不要となる。)

    ②保険証にQRコードを付加し、読み込みを簡便にした上で、マイナバーにリンクし、本人の各種

     医療情報と前回の診察時に撮影した顔画像によって、本人確認が簡単&確実にでき、さらに

     医療事務のAI化を行い、不正請求を撲滅し、医療事務の大幅な効率UPを図る。

    ③自動翻訳機能やAIによる顔の修正(若い頃の画像に切り替える)を行い、全世界の景勝地に

     ビューカメラを設置し、世界の誰でもが、分身(顔動画のアイコン)を、グーグルマップ上で移動

     させて、ビューカメラの画像を共有しながら、世界の誰でも友達になることができるシステムの

     構築を行う。

    ④スマートホンからの電子投票を可能とし、なりすまし投票を排除し、電子集計での不正の発生

     しないシステムであり、かつ不正疑惑が生じたときに正確な調査を可能とするシステムとする。

          

    

     <補足>

    造船業の世界シェア、中韓で75%(日本7%)に象徴される日本の産業技術の基本的な低迷

   があり、殖産興業をしていきませんと、給料のUPも難しく、地方創成も難しく、給付金程度では

   焼け石に水の観があります。

    必要に応じ台湾企業やGAFA等の米企業の力を借用し、中央の優秀な人材の活用で、国際

   競争力のある基本仕様の各種製品を開発し、地方で姉妹都市向けにアレンジした商品に仕立て、

   輸出するようなことが求められています。