トレードオフとはどちらかを立てればどちらかが犠牲になることだ。
つまりインフレ率を上げれば失業率が下がる。
だから、インフレ率を上げなければならない、現状の日本では。
デフレである日本ではこれは異論がないであろう。
デフレが良いとする主張は最近の日本でもさすがに姿を消した。
しかし、少し前までは中国デフレ論や良いデフレ論が闊歩していた。
すべて大間違いである。
日銀レク隊が様々なところで御用学者に言わせていたのである。
嘆かわしい事態である。
インフレ率と失業率はトレードオフである証拠は様々な簡単な経済理論にある。
ひとつは総供給曲線だ。
企業は物価が限界費用に達するまで生産を増やす、というのをこのブログでも取り上げた。
つまり物価が上がれば限界費用を上昇させ、生産を拡大させた方が企業は得なのだ。
費用の一番の負担項目は勿論、賃金である。原材料費ではない。
物価が上がるインフレでは円安を誘導するから日本人の円建ての賃金は低下する。
企業は海外に出ていく必要はなくなる。
日本人の雇用は物価の上昇、円安に支えられて劇的に改善することは想像に難くないであろう。
次の式を見ていただきたい。
インフレ率＝期待インフレ率ー（βｘ 循環的失業）＋供給ショック
循環的失業とは失業の自然率からの乖離である。言いかえると、働きたくても働けない状態の失業である。
βは循環的失業に対するインフレーションの反応を計るパラメーターである。
実際のインフレ率は循環的失業が上がれば下がり、期待インフレ率と供給ショックが上がれば上がるのである。
だからインフレ率と失業率はトレードオフなんだ。
これがフィリップス曲線の式である。
短期的にはインフレ率が上がれば失業率は下がる。
デフレの日本には、この単純な経済理論の浸透が是非とも必要であると考える。