高度成長時代以後の日本(1)『未来への確信』と『大国の興亡』 | 独言の『光る風便り』鉛筆で描く肖像画 寄川靖宏

高度成長時代以後の日本(1)『未来への確信』と『大国の興亡』

高度成長時代以後の日本(1)『未来への確信』と『大国の興亡』


このあいだから、昔の読書歴を回顧しているうち、今我が国が世界の中でさまざまな問題に直面しているニュースを見ていると、世界の中で日本がどう捉えられてきたものか気になりはじめて、振り返って、かつて乱読した本を幾つか読み返してみたくなった。


これから、何冊かの古本を紹介していく予定である。(あくまで予定だから、飽きたらやめるかもしれないが(笑)ご容赦を)
タイトルを「高度成長時代以後の日本(1)」なあんて偉そうに大げさなことを書いたが、(2)(3)とやっていく覚悟である。(今は、今の気分では)
昔何気なく読んでいた本を読み返すと、そのとき気づかなかったことを発見して楽しくなったりするものだが、その類である。
私の雑感はまじえないで、ひたすら「抜粋」して読んでいただこうかと思っているが、受けないだろうなあ!


ま、読んでください。

私と一緒に勉強しましょう♪



さて、前回のブログで、『日本列島改造論』など読んだことに触れたが、“よくわけもわからず読んだ”と書いてしまった。
もちろんこの『日本列島改造論』が、いくら高校生であったとしても、私の頭には難解であったという意味ではない。


むしろおぼこい高校生にも大づかみによく理解できる内容で、政治の力とは凄いものなんだな、と「政治」の威力というのか機能というのか、権能と言えばいいのか、政治というその仕事の大胆さに驚かされたものだった。


“よくわからずに”と言ったのは、政治とは何か、どんなものかを知らないで、また政治家とはどんなものか、何をする人なのかという“知識を持たずに何の気なしに”“何ら意欲的に興味をもって読みたいと思わずに”手にとってしまったのだった、という意味である。
つまり、だからこそ、この『日本列島改造論』は幼稚な私をも魅了するに足る、当時の日本人の多くを納得させるに足る、一大ブームを巻き起こしたのだと言っていいに違いない。

専門家による小難しい話ではなく、また政治の大きな可能性のようなものを、分かり易く身近に発見させてくれたのがこの本だったわけだろう。
それは時代の空気というものなのだろう。
1972年(昭和47年)のことである。


ところで、この『日本列島改造論』から、以前に取り上げた『資本主義原論』(小室直樹著・1997年刊)と『資本主義はなぜ自壊したのか』(中谷巌著・2008年刊)との期間に、一体どのような変化があったのだろうか。
どのように「世界」は変遷していったのだろうか。
日本が「世界的」「国際的」にどういう位置にあったか、どういう解釈のもとに外国では日本を見ていたか。
『日本列島改造論』から『資本主義原論』が出るまで25年。

『日本列島改造論』から『資本主義がなぜ自壊したのか』が出るまで36年。


・1972年刊『日本列島改造論』
 ↓  ↓  ↓  ↓
・1997年刊『資本主義原論』  
・2008年刊『資本主義はなぜ自壊したのか』


これは、すなわち高度成長のピークを体現した日本が、その後世界とどう向き合っていかねばならなかったか、という期間でもあっただろうか。
非常に長くなったが、これが古本を引っ張り出して読み返してみようとした理由である(笑)
私とご一緒に読み返していきましょう。
(抜粋部分をパソコンで打つのは大変だが、このブログの熱心な読者のために、頑張ります)


私が我が国の『日本列島改造論』(1972年)から小室直樹氏の『資本主義原論』(1997年)や中谷巌氏の『資本主義はなぜ自壊したのか』(2008年)までの“あいだ”、それを埋める材料にとりあえず以下の三冊を挿入してみることにする。


○1972年刊『日本列島改造論』
●1976年刊『未来への確信』(ハーマン・カーン著)
●1988年刊『大国の興亡』(ポール・ケネディ著)
○1997年刊『資本主義原論』  
●1998年刊『文明の衝突』(サミュエル・ハンチントン著)

○2008年刊『資本主義はなぜ自壊したのか』
※1991年暮れには、ソヴィエト連邦が解体。


『日本列島改造論』が出たのは16歳、『未来への確信』が出たときには、私は二十歳になっていた。
しかしこれもまた“よくわけもわからず”時代に乗せられて、時代の空気に煽られて、読んだものだろう。
ハーマン・カーンは「21世紀は日本の世紀」などと予測したことで有名で、何か評判を雑誌かテレビで知って買ったものに違いない。
しかし三十年以上も経った今頃になって、読み返してみることになろうとは、思ってもみなかった(笑)。
ましてそんな古本をネットを通じて誰かに紹介することになろうとは、いったい誰が予想できただろうか(笑)。ま、そんなことはどうでもいいが。


「・・・日本の人々は次の二十年間に“日本を修復する”計画をたてている。おそらく彼らはこの目標を達成するだろう。彼らは世界最初の真の脱工業化文明になるばかりでなく、この進んだ状態の達成を優美になしとげた、といえるようになるだろう。すなわち、日本列島は日本の人々にとって真に価値ある環境になっているはずだ。(ハーマン・カーン著『超大国日本の挑戦』)」


『未来への確信』を出す前に、著者ハーマン・カーンは世界的によく売れた『超大国日本の挑戦』を著していた。そして、続けてこう書いたのである。


「約一年後、『日本列島改造論』刊行とともに田中角栄氏が首相になった。
この本は、計画(「全国総合開発計画」)をいかに実行するかについて田中氏の個人的な考えを述べたものであった。
田中首相の当初の人気からみて、日本がこの壮大な計画を将来の開発の焦点として、明治時代の“西欧に追いつけ”という目標に匹敵する長期開発目標として選択しそうに思われた。
しかし、その後の景気拡大と大幅投機の時期に大規模な公共事業を推進しようとしたことのインフレ的影響と、同時に輸出をも振興しようとした政策の結果、計画の実行面に具体的困難が生じ、アイディアそのものも国民の支持を失うにいたった。
さらに田中氏の個人的な問題がこの幻滅に拍車をかけた。
最終的に、そしてより重要な意味をもったのは、成長の継続は環境と国土の問題を解決するどころか悪化させるだけだ、という日本の知識層、いや国民一般の間に広まった考えだった。
ほぼ時を同じくして、ローマ・クラブの最初の報告書刊行によって、成長への幻滅と資源不足への不安が世界全体のインテリの心をとらえた。そしてこれは、日本のインテリの最悪の心配を裏付けるものだった。」
(『未来への確信』成長限界論を越えて(ハーマン・カーン著)1976年刊)


この本は、第四次中東戦争に端を発した第一次オイルショックのあおりを受けていた頃である。
世界的なスタグフレーション(不況のなかの物価上昇)と資本主義国の不均等発展が激化して、日本では「狂乱物価」を招いたが、企業は「減量経営」を旗印に輸出依存型経済構造から脱却を目指し再編をはかった。
この後1979年に、イラン革命に伴って、第二次オイルショックが起こったが、今度は日本が受けた影響は軽微だったようである。



そして、この『未来への確信』の12年後に『大国の興亡』が出ている。


1988年に刊行された『大国の興亡』の表紙に描かれたイラストは、世界が日本をどう見ていたかを物語る象徴的なものだった。
丸い地球の上の台座(世界に君臨するまさしく玉座を暗示する)から、まずユニオンジャックを持ったイギリス人が退場して、次に星条旗を掲げたアメリカが今しも立ち去ろうとしつつあるその後へ、日の丸を持った日本人がのし上がろうとしているものだった。
上下二巻の大作で、この本もよく売れていた。


そして日本が世界に冠たる優秀さを発揮しているその潜在力は、よくよく考えてみれば、かつて太平洋戦争時にすでにわかっていたことだと言わんばかりに縷々こう綴るところから展開している。

(長い抜粋文になります。)


「1920年代から30年代の世界は、人権や文化にたいする偏見にみちており、西洋諸国の人びとは日本人を「小さな黄色い連中」でかたづけてしまう傾向があった。
日本人は近視眼的で発育不全、機械類に弱いという性急な固定観念がまったくのナンセンスだったと初めてわかったのは、日本が真珠湾、マレー半島、フィリピンを激しく攻撃している最中のことである。
日本の海軍は、昼間と夜間の戦闘についていずれも充分な訓練を積み、訓練度が高かった。」


「・・・陸軍と海軍がもっていた航空機もよく訓練されており、有能なパイロットや熱意のある搭乗員が大勢ひかえていた。
陸軍だけをとってみても、愛国心に燃える将校たちは武士道の精神にのっとって、決然と部隊の先頭に立った。攻撃に出ても防御にまわっても手強い軍勢だったのである。
軍部の狂信的な熱意が、やがて軍備拡大に弱腰だった(と伝えられる)大臣の暗殺を引き起こすと、戦場にすぐさまその効果があらわれた。
ほかの国の兵士なら、最後の一人まで戦うといってもあくまで口先だけのことだが、日本の兵士はそれを文字どおりに解釈し、実践したのである。しかし、日本人が勇猛で知られるズールー族の戦士などとちがうところは、たんに勇猛だっただけでなく、このころにはすでにすぐれた軍事技術を持っていたのである。・・・日本政府にしてみれば、南方への拡大を決定したのはまったく理にかなったことだった。


1941年7月に(日本が仏領インドシナを占領したのにつづき)西側が対日禁輸と資産凍結を断行したために、日本の陸軍も海軍も、アメリカの要求に屈するか東南アジアの石油および原料資源を手に入れるしか道がないことをひしひしと感じていた。
さもなければ日本経済は数ヶ月のうちに崩壊するだろう。したがって、1941年7月以後、北方でロシアと戦うことは事実上不可能になり、南方作戦の実施は避けられないものとなった。」


「1945年以後の日本の発展が、この当時に起こった近代化の最も目覚ましい実例であることは疑問の余地がない。
日本経済は、アジアのほとんどすべての「先進」国を貿易とテクノロジーの競争の場で蹴落とし、モデルケースとなってアジアの「貿易国」に刺激を与えた。
たしかに、日本はすでに1世紀前にアジアで初めて西欧諸国を、経済と‐それ自体は致命的だったが‐軍事および帝国主義的な面で模倣した国として際立っていた。


1937年から45年にかけての戦争で大きな被害を受け、伝統的な市場や原料供給地から切り離されはしたものの、日本には工業の基盤があり、これを修復して利用することができた。さらに、才能があって教育水準が高く、均質でよくまとまった国民が、平和な産業発展を目標に向上心を燃やしていたのである。


1945年から数年は、日本は敗戦国として占領下にあり、アメリカの援助に頼っていた。だが、1950年に流れが変わる。皮肉なことに、流れを変えたのは主としてアメリカが朝鮮戦争に注ぎ込んだ多額の防衛費であり、おかげで日本の輸出志向経済は活気づいたのだった。
たとえば、傾きかていたトヨタを救ったのは、アメリカの国防省が初めて発注したトラックだった。同じことが他の多くの企業にも起こったのである。
もちろん、「日本の奇跡」を実現させたのは、朝鮮戦争、それにヴェトナム戦争の際のアメリカの国防省による刺激ばかりでない。


日本がどのように変身したかを説明し、他の国がならうにはどうすればよいかを検討するために、その雛形として日本の工業の成長過程をみる必要がある。日本の工業を発展させた大きな理由の一つは、狂信的なまでに高度の品質管理を追求し、西側の進んだ経営技術や生産過程を取り入れ(改善し)てきたことだった。」


「・・・日本経済が持続的な成長を達成するには巨額の資本が必要だった。まさにその資本を手に入れることができた理由として、一つには「非軍事国」としてアメリカの戦略的な傘の下にあり、防衛支出がきわめて少なかったことがあげられるが、これより大きいのは財政政策と税制によって異例なほど高い貯蓄率を確保し、これを投資に振り向けられたことだろう。


さらに、通商産業省がはたした役割も大きい。通産省は新しい産業を育て、技術の進歩をうながし、同時に時代遅れになった産業の廃棄を秩序ただしく協調に進めていった。
このやり方は、アメリカの自由放任政策とはまったく異なるものである。」


「1952年に連合国の占領が終わったとき、日本の「国民総生産はフランスとイギリスの三分の一をわずかに越える程度だった。
だが、1970年代には日本の国民総生産はイギリスとフランスのそれを合わせたものに匹敵し、アメリカの二分の一になった」(E-ヴォーゲル)のである。
一世代のあいだに、世界の工業生産に占める割合と国民に占める割合は、2ないし3パーセントから10パーセントのまで増加した。」


「四〇年以上のあいだ、日本の本土はアメリカの核および通常戦力によって保護され、海路はアメリカ海軍によって守られてきた。
こうして、国のエネルギーを軍備拡張に向ける必要もなく、資源を高度な防衛支出に向けなくてもよかっため、日本はもっぱら持続的な経済成長、とりわけ輸出市場の拡大に専念することができた。


この成功は国民自身の起業家精神、品質管理、勤勉なしでは達成できなかっただろうが、いくつかの特殊な要因によって助けられたのも事実である。


その要因とは、輸出を何年にもわたって人為的に抑制したこと、外国製品を買うことにたいする公式・非公式の制限(もちろん、産業に不可欠な原料はこのかぎりではない)、さらには日本製品にとってほとんど障害とならなかった寛大な貿易条件‐アメリカはそのためにしだいに負担を感じるようになったにもかかわらず、これを「公認」してきた‐である。


こうして、この四半世紀のあいだ、日本はあらゆる利点を活用して世界的な経済大国に発展したが、その際、こうした状態がそのままつづくことを日本が望んだとしても、不思議ではない。」


「・・・日本の大きな成功そのものが、輸出に導かれた拡大にたいしてすでに「鋏の効果(シザーズ・エフェクト)」を引き起こしている。鋏の刃の一枚は、韓国、シンガポール、台湾、タイなどアジアの意欲的な新興工業国(NIES)の日本にたいする競争心である。・・・鋏のもう一枚の刃は‐こちらのほうがより憂慮すべきである‐日本製品の容赦ない浸透にたいしてアメリカやヨーロッパ諸国がますます敵意を強めていることである。」


「成熟した段階に入るにつれて日本の経済成長が低下しているのは確かであり、かつての爆発的な輸出を支えてきた経済的利点を他国が許容しなくなってきたのは事実であるが、それにもかかわらず日本が将来も他の主要国よりすみやかに拡大することを予想させるかなりの有力な理由がいくつかある。


第一に、これほど輸入原料に依存している(石油の99パーセント、鉄の92パーセント、銅の100パーセントを輸入している)国は、鉄鉱石や燃料、食糧の価格を引き下げるような貿易条件の変化から莫大な利益を得る。
1980年代から81年にかけての石油価格の下落によって、日本が年間数十億ドルの外貨を蓄えたのは、原料や食糧価格の下落によってあげた最も目覚ましい成果である。


そのうえ、円の急速な高騰によって日本の輸出の一部がカットされるとしても(それはつねに需要の弾力性による)、輸入コストを大幅に減らすことができるからだ。
産業はいぜんとして競争力を保ち、インフレ率は低いままだろう。
しかも、1973年の石油ショック以来、日本はあらゆる手を尽くしてエネルギー節約の方法を模索しており、それが産業により高い効率をもたらしている・過去10年間だけでも、日本は石油依存を25パーセント低減させているのである。


さらに、石油ショックがきっかけとなって、日本は新しいエネルギー源や原料の開発に乗り出すようになった(これは19世紀のイギリスの海外投資にいくぶん似ている)。
こうしたことは、日本が今後も安い原料に依存できることを絶対的に保証するものではないが、その見通しを明るくしている。」


日本のハイテクノロジーへのコミットの裏には、主要な(外国の)競争相手にくらべて日本に大きな利点を与え続けているさまざまな構造的要因があるとしてこう言っている。


「日本人のきわめて高い貯蓄率であり、これはとくにアメリカとくらべるといちじるしい対照をなしている。


その原因の一つは税制の相違であり、アメリカでは伝統的に個人の借入れと消費が奨励されてきたのにたいして、日本では貯蓄を奨励するようなシステムとなっていることである。

また平均的日本人は老後のために貯蓄する傾向があるが、これは年金計画が寛大なものでないためだ。こうしたことから、日本の銀行や保険会社には潤沢な資金が集まり、多額の資本を低利で企業に貸し付けることができる。
日本の国民総生産に占める所得税および社会保障の納入金の割合は、他の主要な資本主義「福祉国家」とくらべるとはるかに低い。
しかも、それを投資資本にまわすために、日本が今後もこの政策をつづけるつもりでいることはあきらかである。


ヨーロッパ諸国が「日本のやり方」をまねたいと思うなら、なによりもまず社会福祉支出を大幅に削除しなければならないだろう。
アメリカが日本のシステムにあこがれるなら、防衛支出と社会保障を削除し、同時に税制をこれまでよりも抜本的に改革する必要があるだろう。」


「最後にあげられるのは、日本人労働者の質の高さである。


これは数学や科学のさまざまな適正検査によって証明されているが、競争の激しい集中的な公共教育によってつちかわれているばかりではなく、企業自体の組織的な訓練のたまものでもある。
すでに15歳の段階で、テストによって判断できる科目(たとえば数学)において、日本人はほとんどの西欧諸国の子どもよりもはるかに優秀な成績を示している。
さらに高度な学問の段階になると、このバランスは逆転する。
すなわち、ノーベル賞を獲得した日本人科学者はごく少数である。しかし、日本には西欧諸国のどの国よりも多くの技術者がいるのである(アメリカとくらべても約50パーセント多い)。また、研究開発にたずさわる者はおよそ70万人に達し、イギリス、フランス、西ドイツを合わせた数よりも多い。」


「日本の最大の懸念は、おそらく公然と論議されたことはないだろうが、‐一つには外交上の配慮から、また一つにはこうした展開を避けるために‐東アジアにおける将来の勢力の均衡にたいするものだろう。
「全方位平和外交」は現在のところ非常にうまくいっているが、負担を負いすぎたアメリカは、どれほどの効果をあげうるだろうか?」


「今日の大国‐アメリカ、ソ連、中国、日本、そして(推定上は)EEC‐は、いずれも昔ながらの興亡のジレンマに取り組み、生産力が成長する速度の変化、テクノロジーの革新、国際情勢の推移、兵器コストの急騰、力のバランスの変化に対処しなければならないのである。
こうした事態の進展は、どんな国にも、あるいはどんな個人にもコントロールできることではない。
ビスマルクの有名な言葉をかりるなら、これらの国はすべて「時の流れ」のなかをただよっていて、それを「つくりだすことも支配することも」できず、「多少の手腕と経験を頼りに舵をとる」ことができるだけなのだ。」


と、結んでいる。


以上、『大国の興亡』1500年から2000年までの経済の変遷と軍事闘争(ポール・ケネディ著)1988年刊、から。




いかがでしょうか。勉強になりましたでしょうか?


今から22年前、このころに既に懸念されていた日本の立場、未来は、今現在起こるべくして起こったのだと、「俺の目は節穴じゃなかっただろう」と著者のポール・ケネディはほくそ笑んでいるかのようである。


次回は予定に従って『文明の衝突』の日本に関わる部分を中心に取り上げるとしましょう♪

お楽しみに。


以上徒然なるまま、乱文お許しください。