上司「wb！」
wb「（退職したい・・・）」
上司「wb！おい！」
wb「あ・・・、はい！」
上司「はいじゃねーよ！電話とまってんぞ！早くかけろ！あと100件！1時間後集計するからな。」
wb「（退職したい・・・）」
私は、もうこの日が限界でした。帰宅後、以前より存在だけは知っていた退職代行業者に電話しました。
代行業者の方には、現在の自分の状況、雇用形態、どのような形で退職できるかを相談したところ、一切上司とコミュニケーションを取ることなく退職できることが分かったので、その日のうちに振込を済ませて、翌日には退職代行の電話をして貰いました。
会社の上司から私に電話がかかってきたり、家に訪問されたりするのが本当に怖かったので、そのようなことがないよう釘を刺して貰うよう代行業者に依頼しました。（効果はバッチリでした）
後日退職に関する書類が郵送されてきたので、必要な書類を記入し、会社に送り返すだけ。これで私の退職は完了しました。本当に呆気なかったです。
さて、このような退職方法が許されるのでしょうか。
当時私が不安に思ってたのは以下の3点でした。
①会社が応じず、手続きが進まないのではないか。
②転職の際に不利になるのではないか。
③何か訴えられるのではないか。
①について
手続きは普通に進みました（笑）
そもそも、民法（※1）では、退職の意思を退職の2週間前までに会社に伝えれば、2週間後に退職できます。会社に拒否権はありません。何度も言いますが、引き継ぎの義務もありませんし、本人が退職する旨を直接口頭で伝える義務もありません。（※2）
代行業者を介して退職を伝えたその日から有給を2週間分使ってしまえば、一切出社する必要もありません。（有給については、代行業者から上司に伝えて貰いましょう）
※1 労働基準法には、労働者からの退職について規定がありません。ですから、民法が適用されます。
※2 労働期間の契約を交わしている場合は問題がでてくると思いますが、普通のサラリーマンには関係ありませんね。
②について
同じ業界だったら、”もしかしたら”噂レベルで話が飛ぶかな？って感じです。確証も何もありませんが。懲戒解雇でもなければ、前の会社に退職理由を確認することもイマドキないようですから。
私も実際のとこは知りませんが、とりあえず転職活動に支障はないと思いました。
③について
自分が急に退職をすることによって、会社に具体的な損失が発生し、その金額が訴訟レベルに達するほど巨額ならば、万が一訴訟されるかもしれませんね（笑）
平社員の私には関係ありませんでした！
ちなみに、会社には「就業規則」というものがありまして、上記のような退職方法は恐らく就業規則ではNGとされていると思います。（退職は2ヶ月前に言えとか、直接上司に言えとか定められてると思うので）
しかし、就業規則と労働基準法では、優先されるのは労働基準法になります。また、労働者の退職については労働基準法に定めがないため、この場合は民法が適用されます。優先されるのは民法＞就業規則ですから、就業規則なんて大して怖くないのですね。
こういう話をすると、「社会人としての常識が欠けている」、「退職の際のマナーがなってない」、「そもそも退職がけしからん」ということを仰る方々がいらっしゃるようなのですが、正論なので反論の余地もありません。
ただ、ブラック企業で働いている人間からすれば、知ったこっちゃないよ、という感じです。
自分の時給を計算したら、社会保障込みでもアルバイト以下のような金額だったり、だからといって終身雇用が保障されているわけでもありません。（初めて入社した会社で65歳まで勤められるケースとか、今時レアですよね）
劣悪な労働環境で奴隷の鎖自慢も一興かもしれませんが、まともな判断力があれば、転職も視野に入れて動くべきだと思います。