☆1月2回目のクイズです。 | takechanのブログ

takechanのブログ

話ネタになるようなことを中心に書いていきます。


今回は易しい問題です。
5問の中で何問できますか?

第1問[消費・トレンド]
 プロ野球の名監督として名高い野村克也氏の著書を読んで戦略を考え、自らは司会の仕事に注力してきた新タイプのアイドルに迫った本は『●●●●という生き方』?
(1)織田裕二
(2)福山雅治
(3)中居正広
(4)有吉弘行
(5)国分太一
第2問[政治・国際]
 オバマ米大統領は1月12日の一般教書演説で、北朝鮮を念頭に「米国民と同盟国を守るために必要であれば●●でも行動する」と明言した?
(1)違法
(2)単独
(3)暴挙
(4)先制
(5)秘密
第3問[経済・マネー]
 中国人民元の対ドル相場が下げ止まらない。中国人民銀行(中央銀行)は1月7日に発表したリポートで、「利益をむさぼる●●●が実体経済と関係なく、人民元相場の異常な変動を引き起こしている」と指摘した?
(1)投機筋
(2)大企業
(3)米政権
(4)個人客
(5)党幹部
第4問[社会・文化]
 がん登録推進法が1月1日に施行された。全国のすべての病院と指定診療所は、がんと診断された人の情報を●●●●に届け出ることを義務付けられた?
(1)地元警察
(2)保険会社
(3)雇用企業
(4)同居家族
(5)都道府県
第5問[消費・トレンド]
 需要に供給が追い付かない状況が続いているという山形県のブランド米で、小売価格が新潟産コシヒカリを上回るのは?
(1)つや吉
(2)つや神
(3)つや子
(4)つや姫
(5)つや王

問1(3)『中居正広という生き方』
 『中居正広という生き方』(青弓社刊)で著者の太田省一氏はアイドルグループ「SMAP」のリーダー、中居正広を掘り下げた。歌番組が衰退していく時期にSMAPは誕生。グループの生き残りに直面した中居の選択を、本書は「本」「ヤンキー」「野球」など10のテーマで読み解く。著者は中居を「アイドルとファンの成熟した関係を築いた」と見る。
SMAPの実質的な解散に向かう動きが1月14日に相次いで報じられ、ファンを驚かせた。メンバー5人のうち、中居ら4人がジャニーズ事務所を退社し、独立するという観測が広がった。木村拓哉だけは残留する可能性が高いとされる。SMAPを担当していた女性マネジャーの退社がきっかけとも報じられた。1988年に結成された当時は森且行(オートレーサーに転身)を含む6人組だった。
問2(2)単独
 オバマ米大統領の任期が残り1年となった。金融危機の克服、医療保険制度改革法(オバマケア)の成立、キューバとの国交回復、環太平洋経済連携協定(TPP)の交渉妥結……。2009年1月に就任したオバマ氏は一定のレガシー(遺産)を残してきた。最後となった一般教書演説では、「(米国は)地球上で最強の国家」と力説した。
 「米国民と同盟国を守るために必要であれば単独でも行動する」と明言した。日本を含む同盟国への脅威が差し迫った場合の米側の決意を示した。オバマ氏は「われわれと同盟国を攻撃しようとする国はない。滅亡することを知っているからだ」と述べ、名指しは避けながらも核実験や弾道ミサイル発射を繰り返す北朝鮮をけん制した。
問3(1)投機筋
 人民元相場が下げ足を速めたのは2015年末からだ。米連邦準備理事会(FRB)が12月に9年半ぶりの利上げに踏み切り、元よりもドルを持っている方が有利に運用できるとの観測が強まったのがきっかけだった。元安は中国の輸出競争力を高める半面、急速に進めば海外への資本流出を加速させる。
元安を主導しているのは香港やロンドンなど中国本土外にある人民元の海外市場だ。海外市場では人民銀の規制が及ばない。人民銀が国有銀行を通じて為替介入する以外は、わりあい自由な売買にもとづく為替レートが形づくられる。これが当局の規制下にある上海市場の元レートに影響を与え、元安に拍車をかける構図になっている。

問4(5)都道府県
 国立がん研究センターは1月8日、全国のがん患者に関する情報を一元管理する「全国がん登録」の業務を開始した。すべての病院などからデータが集まり、がん患者の正確な人数や生存率などを把握できるようになる。情報を分析して、がん治療や予防などに役立てる考えだ。
がん登録推進法が1月1日に施行されたのを受けた。全国のすべての病院と指定を受けた診療所に対し、がんと診断された人の情報を都道府県に届け出ることを義務付けた。がん患者の情報を漏れなく集められるようになった。データは国立がん研究センターに設置したがん登録センターが一元管理する。

問5(4)つや姫
 コメ産地が新興ブランド米生産を本格化する。山形県は2016年産の「つや姫」の作付面積を8800ヘクタールと前年から14%増やす方針だ。有機栽培や減農薬に栽培条件を限定しており、消費者の関心は高い。「需要に供給が追い付かない状況が続いている」(大手コメ卸会社)という。