”平昌冬季オリンピックHP、竹島に関して何が書いてあるのか(キャプチャー画像)”◆領土問題に抵触 | taroozaの不思議の謎解き 邯鄲(かんたん)の夢

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☆BLOGの話題は、精神世界とリアルな現実世界の話題です。
巡礼の旅で、危機に瀕する日本を感じました。
未来の孫たちへ、「日本人の霊的遺伝子」を繋げる責務が、今の世代にあります。

・・日韓双方、国交断絶へまっしぐらという感じだね。

田舎ママ
 これはいよいよですね!
 <自衛隊>海外で初の邦人救出訓練 タイで実施へ
毎日新聞 1/17(火) 21:15配信

  防衛省は17日、タイで24日から行われる多国間訓練に自衛隊が参加し、安全保障関連法の新任務「在外日本人救出」の訓練を海外で初めて実施すると発表した。他国から他国民の保護要請を受けたと初めて想定、日本人と一緒に他国民も保護し、実態をより意識した訓練を実施する。


  訓練は2月24日まで行われる。恒久法として新設された国際平和支援法に基づき、「国際平和共同対処事態」が起きたことも想定。多国籍軍に連絡員を送り、自衛隊による給油などの後方支援や海賊対処のための船舶検査活動を調整する指揮所演習も初めて行う。


  同省幹部によると、軍事的緊張が高まったような場合、海外に滞在する日本人は各国民と混在した状態で退避することが予想され、自衛隊と各国軍が連携するのが現実的だという。ただ、自衛隊が参加したこれまでの国際訓練では、他国民と日本人が別々に行動し、自衛隊も他国軍と分かれて対処していた。


  また、朝鮮半島有事などが迫った際に、日本は現地に迅速に展開できない遠方の国などから支援を要請される可能性もある。今回の訓練について防衛省は「特定の国を想定していない」としているが、現実に近い設定での訓練に踏み切ったことになる。


  救出訓練には米国、タイ、マレーシアが参加する。災害で治安が悪化し、米国から要請を受けた自衛隊が米国人数人を保護して輸送。米軍も日本人数人を保護する。【町田徳丈】
 引用ここまで

 

.....誰が考えても日韓有事対策訓練だな。

 

Locke
韓国が竹島に慰安婦像の設置を検討しているとの報道をNHKで見て、久しぶりにはらわたが煮えくり返る思いがしました。
もしもハードランディングとなった場合、自分を抑えることが出来るか正直自信がありません。
 (以下あまりに過激だったので自主規制)
こう思ったのは、きっと私だけではないはず。
 可能な限り平和裏にという総理の想いはわかりますが、さてどうなることやら・・・。

 

.....日韓双方、国交断絶へまっしぐらという感じだね。冷たい言い方だが、戦後の精算をするには、紛争とか戦争が一番いい機会である。韓国はほぼ100%反日、憎悪の塊となっている。日本も約80%が安倍内閣支持となっている。大変結構な状況である。


  韓国というよりは朝鮮民族は戦後だけを見ても、国民の虐殺を繰り返してきた。地勢的な中国の属国としての被征服の歴史は強者には土下座ひれ伏し、弱者には奴隷的対応を繰り返してきたのである。これはすでに遺伝子として刻み込まれていると言ってもいいだろう。常に人や国家を騙し、自分たちの蛮行は隠蔽し、被害者のふりをして相手を貶めるというスタイルは、まさに日本の現状である。


  わらが敷き詰められ、十分油もまかれている。マッチ一本火事のもと。
  「もちろん火の用心」はお忘れなく!!!

 
投稿日: 2017年1月18日(余命さん)

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◆平昌冬季オリンピックHPは「領土問題に抵触」

 

https://www.pyeongchang2018.com/horizon/eng/Paralympic_Games/Alpensia_Biathlon_Centre.asp?pgdiv=A#Alpensia_Biathlon_Centre

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◆平昌冬期五輪のHPに「独島」と記載 日本政府が抗議
2017.1.19 23:28産経ニュース

2018年の平昌(ピョンチャン)冬季五輪の公式ホームページ(HP)で竹島(島根県隠岐の島町)を「Dokdo」(独島)と記載して韓国領であることをアピールしていることに対し、日本政府が外交ルートで抗議していることが19日、分かった。HPの掲載内容を見直すよう求めている。

http://www.sankei.com/politics/news/170119/plt1701190028-n1.html

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・・民主党政権の頃、李明博大統領の竹島上陸で、国際司法裁判所への提訴が検討された。

 

過去のオリンピックや国際イベントで、「DOKDO、EAST SEA」 の宣伝・広報を民間にやらせた実績がある。

民間がー

 

「慰安婦像」

民間がー


だが、今回は韓国で行われる冬季オリンピックです。
あらゆることの最終責任は韓国政府にある。

「領土問題」として、

国際司法裁判所への提訴が検討される「自爆事例」を増やしているw

 

国際司法裁判所「領土問題提訴」で、日本国内は「外患罪」ラッシュとなる。

日本政府が通告後の20日(金)からが、新たに補強された起点となる。

 

安倍首相の決断「領土問題提訴」で、検察庁は「外患罪告発状」の受け取り拒否が出来なくなる!

 


*【参考】シンシアリーさん↓

とりあえずHPの英語ページです↓

https://www.pyeongchang2018.com/horizon/eng/index.asp

 

 

HPで、ここをクリック↓

 

 

ここをクリック↓

 

 

すると、出てきます↓

 

 

 

 

どれ、読んでみましょう。