子宮頸ガンのワクチン摂取の危険性／医療詐欺の可能性…

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THINKERのブログより一部抜粋

http://www.thinker-japan.com/hpv_vaccine.html

アジュバンドの危険性

ワクチンの危険性について、まず知っておかなければいけない基本的なことが、「アジュバンド（免疫増強剤）」です。

子宮頸がんワクチンをはじめとする最近のワクチンには、アジュバント（免疫増強剤）が添加されています。アジュバンドの働きで、ワクチンの有効成分が、より長く体内に残留し、人体の抗体反応を刺激するため、ワクチンの効果を増すとされています。

アジュバンドには沈降性タイプと油性タイプの２種類あります。
沈降性タイプは、ワクチンの有効成分（死菌など）にしみ込ませて、体内に長期間、残留させる仕組みです。

沈降性アジュバンドの代表的な水酸化アルミニウムは、マウスを使用した実験において、脳内の運動ニューロンを死滅させることが知られています。
人間の脳は、マウスの５倍脆弱です。ワクチン接種が、脳機能の一部を破壊してしまう危険性があります。

一方、油性タイプは、有効成分（死菌など）を油の膜で包み込むことにより、体内に長期間、残留させる仕組みです。人体は、この油性アジュバンドという「大型の異物」に対し様々な反応を起こします。その反応の中に、「肉腫形成」と呼ばれる現象があります。人体は、この「大型の異物」が体内に分散して広がっていくのを阻止し、封じ込めようと「肉腫」を形成させてしまうことが、稀にあるのです。このような「大型の異物」を人体に注入することには、かなりの無理があるため、アジュバンドによる発癌性を指摘する声もあるのです。

特に知っておきたいのが、今回の子宮頸がんワクチン「サーバリックス」のアジュバンドで、「ＡＳ０４」と呼ばれるものです。これは、沈降性と油性の両方を兼ね備えた「ＡＳ０３」にさらに改良を加えた最新型のアジュバンドです。その威力は、海外での実験において、自然感染の１１倍以上、６年間以上抗体を維持するという驚異的なもので、そのため劇的な効果が期待されています。その反面、長期的な副作用においては、未知数なのです。

ワクチン自体への疑問

人間の体が、病原菌から自らを守る免疫力。その８０％は粘液や唾液中にあります。
これは当然と言えば、当然の仕組みです。ほとんどすべての病原菌は外部からやってきます。
病原菌が最初に侵入してくるのは、目や鼻や口、性器などの粘膜からです。

病原菌などの毒が、いきなり血液中に入り込むことは、不自然なことであり、蛇などに噛まれたり、深い傷を負ったりするときなど、まれにしか起きない緊急事態です。ワクチンのように体内に直接異物を注入する行為に対して、人体は、その血液中に抗体を作り出します。
製薬会社は、この反応を測定して、「ワクチンには効果がある。抗体が増えたから、病原菌への抵抗力が上がっている」と結論付けて、ワクチンの効果を科学的なものとしています。
しかし、血液中の抗体がいくら増えたとはいえ、ほとんどすべての病原菌は粘膜を介して人体に侵入してきますから、粘液中の免疫が活性化されなければ、抵抗力は増したことになりません。
この観点からみると、どのようなワクチンも論理的におかしなものであると言えないでしょうか。

もちろん、ある特定のワクチンは、特定の疾病に対して、何らかの予防効果があるかも知れません。しかし、それですらワクチン中の水銀・アルミニウム・スクアレンなどの有害物質の影響を受けることに変わりはなく、薬物である以上100%安全はありえません。

子宮頸ガンワクチンによる死亡例

２００９年８月１９日の米・ニューヨークタイムズの記事には、メルク社の「ガーダシル」接種後の
死亡報告が２０件以上あることを伝えています。
http://www.nytimes.com/2009/08/19/health/research/19vaccine.html?_r=1

また同年１０月１日の英・ガーディアン紙の記事には、子宮頸がんワクチン接種後、七日以内の
死亡が、アメリカで３２件報告されていると伝えています。
http://www.guardian.co.uk/lifeandstyle/2009/oct/01/natalie-morton-cervical-cancer-jab

ヨーロッパでも、２００７年には、オーストリアで１９歳の女性、続くドイツで１８歳の女性が、米・メルク社の「ガーダシル」接種後に死亡しています。
http://mediasabor.jp/2008/02/gardasil.html

２００９年には、イギリスでグラクソ・スミスクライン社の「サーバリックス」の接種直後に１４歳の少女が死亡しています。
http://www.afpbb.com/article/life-culture/health/2647877/4692574

これらの死亡例は、製薬会社の調査やニュース報道では、いずれもワクチンと無関係であるとしていますが、接種後に起きたことでした。

「サーバリックス」の添付文書には、こう明記されています。
「医師は、診察及び接種適否の判断を慎重に行い、予防接種の必要性、副反応、有用性について十分な説明を行い、同意を確実に得た上で、注意して接種すること」

接種した医師たちは、彼女たちに生命を失う危険性があることを十分に説明していたのでしょうか、疑問の残るところです。

子宮頸ガンワクチンのパニック

思い返してみれば、２００９年の新型インフルエンザ発生とワクチン・パニックは、とても奇妙な事件でした。

「新型インフルエンザ」には、致死性があり、重症化する恐れがあると騒がれ、その症状が毎年の季節性インフルエンザより軽いものであることが、判明していながらも、執拗に「新型インフルエンザの危険性」の報道が日々、繰り返されました。そして、「ワクチンが足りない」「日本は、ワクチン後進国だ」「緊急に輸入しなければ」と国家予算１４００億円が投入されました。その結果、パニックした人達は、病院に駆け込み、安全性が十分確認されていないワクチンの接種を受け、１００名を超える方が亡くなりました。そのほとんどがワクチンの接種と無関係であるとして処理されています。

そして、２０１０年に入って、英・グラクソ・スミスクライン社とスイスのノバルティス社から９９００万人分のワクチンが輸入された時には、新型インフルエンザの流行は全くその影をひそめ、一本も使用されないままに廃棄されるのではないかとまで言われています。

この無責任に引き起こされたパニックの責任の所在が、製薬会社にあるのか、マスコミや政府にあるのか、明確にすることなく、次は子宮頸がんワクチンを打てと、同じ製薬会社から再びワクチンを輸入して、接種を呼びかけているのです。

医療詐欺の可能性！？

必要のない薬を売りつけたり、危険なウイルスの混入した薬剤を意図的に販売したり、それを人体実験ために治療に用いたり、または病気そのものを人工的に創り上げてから、その治療薬を売るという、本来の医療目的から逸脱した行為は、「医療詐欺」と呼ばれます。

過去において、製薬・医療業界の手による「医療詐欺」によって数多くの犠牲者が、出てきました。

１９８０年代には、血友病の患者にエイズウイルスの混入した薬剤を投与して、多数のHIV感染者およびエイズ患者を生み出した事件が起きました。
同事件により、国内では６３０名以上、世界では４０００人から５０００人の犠牲者が出たといわれています。この事件は、アメリカの「バイエル」「バクスター」などの製薬会社が、エイズウイルスの混入した薬剤を意図的に輸出したことが明らかになっています。アメリカ国内での販売が禁止された同薬剤を利益のために海外に販売していたのです。

これは、世界中の人々が知っている代表的な「医療詐欺」事件です。
全米のテレビニュースでも大々的に放送されました。

また２００８年には、アメリカの製薬会社「バクスター」が、インフルエンザワクチンに強毒性の鳥インフルエンザウイルスを混入させた上、１８カ国に輸出・販売していた事件も明るみに出ました。

その後、みなさんの記憶にもまだ新しい２００９年の新型インフルエンザ騒動は、日本人を含む科学者と製薬会社と軍の生物研究所の共同プログラムによる人工ウイルスの製造と散布、またそれに続くワクチン接種を組み合わせた世界規模のバイオテロであることが明るみに出ました。（詳しくは、当サイト内の「新型インフルエンザワクチンは打ってはいけない・後半」参照）

過去にこうした数々の国際的な巨大医療詐欺を起こした製薬会社は、何もなかったかのように、現在も企業活動をしています。

ワクチン強制摂取への動き

ワクチンは予防医療であるため、その対象は健常者すべてです。地球の人口全てと言っていいほどの莫大な潜在顧客がいるということです。

そのビジネスは、ワクチンだけにとどまりません。ウイルスや病気の有無の検査から始まります。
そして、検査の結果が良性の場合、ワクチン接種。悪性の場合、治療が推奨されます。なかでもヒトからヒトにうつる感染症のワクチンは、対象者のみならず、潜在的な感染関係者までが、接種対象者に含まれます。そのため、いくつかの国や地域（アメリカ・オーストラリア・韓国など）では、９歳から１５歳までの男児に子宮頸がんワクチンの接種が推奨されています。このように、公衆衛生の名のもとにワクチン接種対象者の範囲がますます拡大されつつあるのです。

そして、２００７年以降、ギリシャのように国家政策として、子宮頸がんワクチンの義務化を児童に課す国が出てきています。

その他の多くの欧米諸国では、接種を促進させるために公費負担で無料化を推進しています。
そして、アメリカでは、子宮頸がんワクチンの接種の義務化に動き出しており、接種を受けない児童に学校への登校および進級を禁止する法律の施行を多くの州議会が審議中です。中には、そのような法律を実際に施行し始めた州もすでに出てきています。

現在、国内では、子宮頸がんワクチンへの公費助成を表明する自治体が、全国に広がっています。２００９年１２月、新潟県魚沼市のほか、埼玉県志木市、兵庫県明石市でも、小学６年生から中学３年生の女子を対象に全額補助を行う方針です。名古屋市では、半額補助。また２０１０年４月から、東京都杉並区では、中学一年生を対象に全額負担（本来は１回１万５千円、３回接種が必要、計４万５千円）を開始するとのことです。

国内で議論されている接種の公費負担や無料化について、それが製薬会社による政策と世論誘導によって導かれたものでないか、慎重に見極める必要があります。

まとめ

①子宮頸がんの原因とされる「ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）」は、ごくありふれたウイルスである。
②ワクチンは、すべてのＨＰＶ感染を予防するものではない。効果は限定的である。
③ＨＰＶに既に感染していたら、ワクチン接種は、がん発症の危険性を増す可能性がある。
④発がん性のＨＰＶに感染しても９０％は、自然に消えてしまう。
⑤子宮頸がんの原因が、ＨＰＶでない可能性もある。－２００３年のＦＤＡの書類より
⑥子宮頸がんキャンペーン自体が、世界的な「医療詐欺」である可能性がある。
⑦ワクチン中の成分「アジュバンド」が、人体に与える長期的な影響は不明である。