レボリューション21プレジデンツ常富野愛(つねとみ のあ)の国創り

革命とまで言えるほどの国創り。最初の9年間で、過去の赤字の蓄積の元を徹底的になくし、悪循環から善循環に組み替えます。ここでは、6年後に政権をとったときに実行する政策と現在の問題の対策を書きます。


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トランプ大統領の行動原理

 

トランプ大統領の支持層は26%。

 

アメリカ合衆国の2010年の人口は、3億874万5538人。

白人は72.4%。

ヒスパニック・ラテン系16.3%

アフリカ系12.6%

アジア系4.8%

混血2.9%

ネイティブアメリカン0.9%

南洋系0.2%

その他の人種6.2%

 

また、2004年の時点で、民主党7200万人の人口比23%・共和党5500万人の人口比18%です。

しかし、共和党の反トランプ派は、多いとされています。

なので、合計41%。

白人からこの%を引くと、31.4%

このなかに、トランプ候補の支持層が多いと考えられます。

 

これらから考えあわせますと、トランプ大統領の支持者は、白人で、社会に認めてもらえない富裕層・中間層・貧困層であると想定されます。

つまり現在までの社会の不満層です。

なので、その支持層を失わないためには、彼らの好む理論的ではない感情的な白人中心主義・アメリカ中心主義を貫かねばなりません。

 

彼らの理解しやすい数字的な見える成果が常に必要とされます。

つまり、実利的な成果を出すために、敵をつくり続け、それを叩き潰し続けなければならない宿命があります。

 

また、トランプは、テレビで視聴率を取るために過激な自分を演じています。

 

なので、70歳の現在も老成できずに、過激なトランプを演じ続けているのです。

 

そして、現在も、テレビ番組にさえケチをつけています。つまり、大統領を辞めた後にテレビ界に復帰する気持ちが満々であることがわかります。

批判を通してディレクターに、私を使えば視聴率がとれるとアピールし続けています。

 

なので、トランプの政策は、アメリカ人で白人で自分の支持者に対するサービス的な政策にならざるをえません。

逆に言えば、そこを考えて、トランプが雇用者を増やすために、協力する国や団体や起業を味方と考え、それに対し、反対しているとトランプが考えた相手に対しては、圧迫し続けることが予想されます。

 

また、アメリカの軍事については、弱い相手を選んで叩き潰し、自分の強さや強いアメリカを強調する行動にでると考えられます。

 

可能性の高いのは、北朝鮮です。

 

なので、我が国としては、そうなることを前提として、追い詰められた北朝鮮が我が国に対してテロを行う可能性を考えて対策をしなければなりません。

一番可能性が高いのは、原発に対するテロと、水源地に対する毒薬投与や、繁華街でのウィルス散布であると考えます。

その場合、ベースとなるのは、朝鮮総連の建物であると考えられますので、その前に、拉致被害者と、朝鮮総連上位者との交換という形で、拉致被害者を返さねば朝鮮総連幹部を強制的に北朝鮮に追放し続け、我が国での北朝鮮の組織力をそぐ形をとったほうが有効であると考えます。

また、戦争が起こった場合の北朝鮮からのボートピープル(工作員を含む可能性が極めて高い)の一時収容先と、一人一人の調査・精神的な開放を行うためのフローと人員確保を行わなければなりません。

これは、急がねば、20日のトランプ大統領就任式に合わせて、核実験を行えば、アメリカの本土を攻撃する力がある国を亡ぼすアメリカの国防方針が、海兵隊中心のトランプ陣営の安全保障会議で復活する可能性が高いと思われますので優先度が高いと考えます。

 

いま、地球で一番力を持つ可能性が高いのはロシアのプーチンで、トランプはプーチンの実質的な支配下にはいる可能性が高いと考えます。(自らのロシア投資を守るためにも。)なので、なおさら、そのロシアが中国に押されがちなので、中国の関係国で一番ロシアの利益にかかわる北朝鮮を倒し、ロシアにささげることで、極東をロシアに任せ、中国との対立国として米ロの協調を演出する可能性が高いと考えます。

 

(これらの記事については、不定期に、マスコミ各社にニュースリリースの形で発信しています。)

The United People of TERRA.(地球合衆国)ホームページです。レボリューション21は、日本国内の政治活動を行い、The United People of TERRA.(地球合衆国)は、地球全体の政治活動を行います。レボリューション21新日本国憲法を2015年よりアップしました。諸問題を解決する問題解決型の憲法です。

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天皇制は役目を終えたのでは。

 

天皇の退位について議論が起きています。

どうやら、一代限りの特例として認められるようです。

上皇・天皇・皇太子と、現在よりもたくさんの予算が必要になりそうです。

皇室の内定費は、一見、戦後変わらずに節約を続けているように見えます。

しかし、実質は、他省庁に予算が割り振られていると考えます。

なぜなら、戦後の物価の上昇に対して、変化がないということは、その数字自体に信頼性がないということだからです。

また,宮家が増えても、皇室関連の数字は変化がありません。

これもすべて経費を隠し続けている証拠となります。

 

元号を変える議論もわいていますが、元号を書類に使用している省庁などの公的機関は、元号の切り替えによって、使用していない書類を破棄することとなります。

また、新たに印刷することになり、巨額な経費が国民の支払った税金から支出されます。そのお金が民生に振り分けられればいったいどれだけの国民が助かるでしょうか。

 

もともと天皇制は、明治時代まで数百の藩という独立国を日本という国に統一するために利用されてきました。

それによって、戊辰戦争という内乱によって憎しみをもった人々を(安倍首相の奥様は、SNSで、山口・長州の人々の福島・会津の人々へのうらみが現在もあることに触れていましたが。それが福島の復興の遅れの原因とは思いたくありませんが。)とにもかくにも一つの国として結合させることができました。

現在では、我が国が同一民族であると言い切る人々もいるくらい、一つの国として意識されています。

つまり、天皇家の国民を結合させる役割はすでに終わっているのです。

また、日本国憲法でも国民の総意に基づく天皇制なので、国民の総意が天皇制の廃止であるならば、天皇制を廃止できるようになっています。

その証拠に、天皇制の第一章を廃止することで、それ以降の憲法を変えなくとも整合性がとれるように組み立てられています。

現在は、第一章があるために、それ以降の門地による区別の禁止や、平等の要件、職業選択の自由、選挙権・被選挙権の規定などに反しています。また、政教分離にも反しているのは、国会開会の詔を発することで、神道の中心である天皇が、政治の世界にかかわっていることであることでもわかりますし、国事行為として規定されているものが、国家元首の行為であるならば、よけいに政治の世界の行為を神道の中心である天皇が行うという矛盾もあります。明治神宮は、明治天皇を神としてまつり、ほかの御陵という大正天皇・昭和天皇の墓も神道の聖地として一地づけられていることからもわかりますし、各種の天皇家の行事も、過去から連綿と続けられている神道行事であることは、神主の服装を着た、宮内庁の職員たちによってもわかります。

つまり、日本国憲法は、将来の天皇制の廃止がしやすいように組み立てられている憲法なのです。

なので、天皇制を廃止することは、現在、国民が同一民族と自然と思える現在において必要性がなくなったものと考えられます。

また、天皇家の人々の言葉の中にある大きな矛盾。

それが、国民のためにという言葉です。

国民のために一番良いことは、天皇制のない国をつくることです。

なぜなら、天皇家の移動のために、JRの駅でさえ、人々を通行止めにして天皇家を第一優先させます。もし、非常事態が生じても、そこにいる保護の必要な弱い人々よりも天皇家のひとびとを第一にたすけるはずです。

しかし、本来なら、国民のために生きている天皇家の人々は、自らを犠牲にしても国民を助けるべきではないでしょうか。日ごろ言っていることが嘘ではないというのなら。

 

我が国の政治の最高位は、首相となりますが、首相とは、国家元首がいる場合、その国家元首に任命される人を指します。

例えば、隣の大韓民国の国家元首は大統領で、首相を任命します。

また、イギリスの国家元首は、女王または王で、首相を信任します。

首相は、国家元首の代理人なのです。

であれば、我が国の国家元首は天皇で、首相を信任することとなります。

しかし、現在、国の政治は首相が行っており、天皇がそれに口を出し、変更することは基本的に禁止されています。であるなら、天皇の存在意義はなくなったと考えることが妥当と考えます。

もし、天皇家がなくなれば、天皇家の持つ、10兆円を超える資産を売却できます。(天皇は、世界でも指折りの資産家です。)また、毎年、実質3兆円を超える天皇家関連の出費を民生に使えます。また、天皇家を守るためだけの3000人を超える皇宮警察や宮内庁を解散でき、国民一人一人のために使えます。

天皇家のためだけに使われている皇居を、被災時の避難場所に使えます。

外務省や国家公務員は、天皇家のために公務をしているので、国民や国を守る最適な方法よりも、天皇家の品位を守るための方法を優先します。平時なら、それでも実害は最小限にできますが、危険な時代の今、国の命取りになります。

そのため、現在のような結果の出ない外交が平然と行われている国となっています。

 

天皇家を廃止することで、まさに国民のための国に変えることができるのです。

私は、天皇家の廃止をすべき時期が来たことを、天皇の退位の意思が固いということを知り、強く感じました。

滅びる一族は、時として、自らその地位を降りようとします。

体調が悪いということなら、昭和天皇は、非常に体調が悪くなった時でも、その地位から降りることはしませんでした。

不思議なことですが、自らその地位を降りることを考えたとき、一族の滅びを予感したかのようにも感じます。

 

(これらの記事については、不定期に、マスコミ各社にニュースリリースの形で発信しています。)

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 トランプ・プーチンの目指す世界と同じ意味になります。

それは、白人中心世界の誕生を求めていくものと考えられます。

トランプがプーチンによって大統領になれたことは、クリントンのメールのハッキングから始まっていることはご存知のとおりです。

しかし、それ以前に二人には、共通点があります。

それは、白人中心の世界をつくるという点です。

トランプの支持層は、いままでの世界主義だった過去の政策によって、押しやられた白人たちです。

当然、支持基盤のために、トランプは白人主義を貫く宿命があります。

しかし、国内のほぼ半数は、非白人ですから、それを通そうとすると分裂の可能性があります。

つまり、アメリカの支配権を確実に握るためにはトランプには、白人のパートナーが必要なのです。

そこに、プーチンという実質的なロシアの独裁者がいました。

プーチンは、ソ連がロシアになり、非白人の国々と分離した後の白人中心国家の独裁者です。

トランプは、プーチンと根底にある価値観を共有できることとなります。

なので、トランプとプーチンはともに同じ道を歩もうとするはずです。

この星を白人が支配する星にするために。

 

そこで、邪魔になるのが中国です。

そして、それに従ってきたとトランプがとらえる北朝鮮です。

当然、ロシアとアメリカは、中国を仮想的にしながらも、その周辺の親中国の国々を滅ぼしながら、中国の外堀と内堀を埋めにかかるはずです。

まずは、北朝鮮。

第一に、アメリカの指導者は、過去の軍事第一主義の布陣にかわりつつあります。

つまり、過去の、アメリカを攻撃しうる国は亡ぼすという原則に立ち戻っている可能性が高いです。

なにより、軍の中心が海兵隊なら、海兵隊は、先陣をきって上陸する部隊ですから、基本的に好戦的です。

そこに、北朝鮮が、アメリカを攻撃できるといえば、我が国を攻撃してくれといていることと等しくなります。

 

なので、北朝鮮がターゲットになる可能性は高いです。

ただ、北朝鮮は、ウランなどの鉱物資源があるので、原発や核兵器での武装を進める中国としては必要な土地で、誰にも触られたくないため、国連の安全保障理事会では攻撃に反対するでしょうが、それは織り込まれているため、国際的なボランティアとしてアメリカ・ロシア軍が派遣されると考えます。

地球の平和を乱す北朝鮮をたたき、国民を開放するという大義名分があり、ほっとけば、本土を核攻撃できる兵器が開発される可能性を排除するという名目もあります。

 

ただ、その場合、我が国と韓国は、基地として使用され、北朝鮮からの原発を狙う特攻部隊や照準の定まらない中距離ミサイルの攻撃を受け続ける可能性が高くなります。せめて、原発から燃料棒を抜いて、アメリカで保管してもらう必要があります。

北朝鮮のシンパによる国内での水源地への毒薬の投棄やウィルスの拡散を行われる可能性もありますので、研究や清掃などに潜り込んでいる人々の洗い出しをしなければなりません。

 

北朝鮮の次は、親中国のアフリカの国々がロシア・アメリカの標的となると考えられます。中国から遠く、両国からの攻撃を恐れる中国が支援できない可能性が高いからです。

そうして、世界から親中国の国々を排除してから、統一した朝鮮や我が国や台湾やベトナムなど周辺諸国の連合軍で、南沙諸島などの拠点を落とし、いよいよ中国本体への攻撃がはじめられると考えます。

ただ、諜報機関が充実している両国ですから、中国の主要将官の暗殺や、裏切り、民主主義の人々の抱き込みを行い、中国内部の疑心暗鬼を高め、分裂させてから、数十か所から一斉に攻めかかると考えます。

 

ただ、そのあとの白人主義の世界の中では、我々はどんなに協力しても使い捨てにされる可能性が高いです。白人ではありませんから。

逆に、中国が両国に勝って世界を支配したとしても、我が国は、使い捨てにされます。

自らが、地球を統一する選択肢を取らない限り、我が国は、どちらにしても厳しく支配される可能性が高いです。

それは、現在、トヨタが主張するメキシコの工場がアメリカの雇用に影響を及ぼさないという理性的な語り掛けが、アメリカの白人の雇用を増やした実績を欲しがるトランプにとって無価値であるために、自らに対する締め付けを引き寄せただけという結果になりがちなことでもわかります。

 

理論で正しいことを言って認められるのは、社会が安定し、理性的に処理される平和の時代の対応で、力づくで利益を取ろうとしている危機の時代の現在においては、相手が攻めかかる口実を与えていることと同義になります。なぜなら、相手の目的を満たさず逆らっているととらえられるからです。トヨタのベストな対応は、アメリカ国内に、新たな工場をつくり続け、5万人以上のアメリカの白人を雇用するために投資するといい、本社をアメリカに移すことだと考えます。そうなれば、トランプは、トヨタを優遇することとなるはずですから。

 

つまり、現在、トランプは、自分好みの会社を優遇し、そうでない会社に負担を強いる政策をとろうとしているので、相手の目的達成の邪魔をしている印象を与えないように民間企業は気を付けるべきときなのです。

我が国が、地球を平和的に統一するほうが、一番、我が国を含めた地球がソフトランディングできるように感じるのですが。

 

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中国空母遼寧のパイロットの操縦技能と空母力について。

 

空母からの発艦は、戦闘状態を想定して、常に、ショートカットでなければなりません。

しかし、テレビで見た艦載機の発艦は、陸上の滑走路を走るように漫然としていました。

 

アメリカの艦載機が空母から発艦するとき、空母から発艦する瞬間に車輪をしまいます。

しかし、中国機は、飛んでしばらく車輪をしまっていません。

これは、空母の艦載機としては、致命傷ともいえます。

特に、遼寧はスキージャンプ型の滑走路ですから、斜め上向きに発艦します。

ですから、空気抵抗を受けやすいために、早めに車輪をしまわなければならないのに、それができていないことは、訓練士官が、艦載機の経験がないことが予想されます。

 

次に、戦闘機は、離陸の時が一番弱い瞬間です。

狙われると回避が難しいからです。

なので、パイロットの視線は、アメリカ軍でも、自衛隊でも、常に、前後左右を見まわします。

しかし、中国軍機のパイロットの視線は、まっすぐ向いたまま固定されています。

つまり、一番弱い瞬間の索敵をしていないこととなり、練度の低さを表します。

 

また、映像の公開は、その軍にとって最高の練度を持つ者を選んで公開されることから、それ以外のパイロットは、それ以下ということとなります。

 

なので、中国空母の遼寧の戦闘能力は、おしてしるべしということとなり、かなり、戦闘能力が劣る可能性があります。

また、艦載機の発艦映像が1機で、艦上に艦載機をならべているにもかかわらず、複数機の発艦映像がないことから、1機にかかる発艦の準備時間が長いことが予想されます。

つまり、多数の敵機の襲来に対して1機ずつ間隔をあけて発艦するために、各個撃破されやすいことが予想されます。

 

それは、甲板員の誘導の漫然さからも類推できます。

アメリカの甲板員は、1機の発艦スピードを上げるために、最小限度の動きで発艦させるために動きがシャーブですが、中国の甲板員は、動きが漫然としているために、連続発艦の経験がないものと予想されます。

 

また、こうした映像を自信をもって公開することでも、中国海軍の練度の低さが予想されます。

これは、着艦の映像がないことでも予想できます。

実は、戦闘機は、発艦と着艦の映像を見ると練度がわかるのですが、発艦しか映像がないことから、着艦の練度が低いことが予想されます。

たぶん、着艦時は、甲板上の戦闘機をいったん引っ込めて、着艦させるために、映像を公開できなかったのかとも思います。

つまり、遼寧の機体すべての練度が低いことが分かり、運用の不慣れさが露呈したものと考えます。

スキージャンプ型の空母は、安定が悪くなりがちで、海上がしけると、発着艦がより難しくなります。

また、現在の運用している戦闘機との相性は、発艦時に足がしまいにくいことからも最悪だと考えます。

なので、実際の戦闘には使いにくく、空母保有の見せつけにしか使えないと考えます。

特に、太平洋や日本海などの荒海では、その力を減退させられるものと考えます。

 

昔から中国の海軍は、沿岸か、内水の海軍は一定の戦闘力を維持していましたが、外洋の海軍は育ちにくい歴史がありました。それが一瞬にして変化することは考えられません。

なので、中国空母の遼寧は、ただの金食い虫として、中国海軍内で位置づけられ、デモンストレーションの役割を与えられているものと考えます。

 

その根拠は、取得してずいぶん経つのに、いまだ最前線である南沙諸島に投入されていないことでもわかります。つまり、アメリカ軍の空母や艦載機と出会わない場所を航海しているわけですから。

 

 

 

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今年一年を、人類のために有意義な一年としましょう。

 

我々は、この国に住む人々を大切にし、新しい国づくりをするとともに、

地球人全体を幸せに仲良く安心してすめるための心の垣根をとりはずさねばなりません。

 

もともと、この地球上に境目はなく、鳥も動物も自由に行き来できるのに、人類だけが境目を作り、地球人を、お互いに反目させて

います。

なので、我々は、地球というこの星を、一つの国として統一するために、我が国を、国民のための国に作り替えなければなりません。

我々が望むものは、地球に住むすべての人々の幸せ。

自然と人類のバランスがとれた共存。

地球人同士が殺し合い傷付け合わなくていい地球をつくりましょう。

我々の意思が、この星を新しい星に生まれ変わらせることができます。

太陽系の中でも小さな星である地球に200以上の国にわかれ、お互いが憎しみ合うことが異常なことで、

地球が一つの国として、まとまって、宇宙からの惑星や、宇宙からふりそそぐ、紫外線を防ぐために、オゾンホールの修復を

したり、地球に影響を及ぼさない場所でのわが地球に衝突しそうな隕石や小惑星の破壊など、するべきことはたくさんあります。

 

地軸の傾きの変化によって、海流の温かさが変われば魚の分布もかわります。

資源保護をしながら、廃棄がなるべく少なくする漁労のスケジュールを地球全体で調整しなければなりません。

お互いに取り合っていたら、資源はすぐに枯渇しますから。

我々は、地球を統一しなければならない時期に今いると考えます。

それは、今までのルールで、地球の各国が進むことが難しくなり、閉塞感を人々が感じている兆候がたくさん表れていることでもわかります。

我々は、地球をできるだけ平和に統一し、地球人が自由にこの星の中を行き来しても、病気が広がりにくいしくみをつくらねばなりません。

地球人全員が医師としての知識を持ち、何かの時にすぐにお互いが治療できるようにしたほうが、病気や事故で無くなる人々が減少すると考えます。

インターネット環境を地球人全員が持ち、インターネットにより平等な教育を受けたいときにすぐに受けられるシステムをつくれば、

教育の格差はなくなり、人々はより平等に生きられることとなります。

地球人がお互いにお互いを大切にできるような星をわたしはつくるために地球を統一したいと思います。

そのための有意義な年に、今年をしたほうがよいと考えます。

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今年一年を、人類のために有意義な一年としましょう。

 

我々は、この国に住む人々を大切にし、新しい国づくりをするとともに、

地球人全体を幸せに仲良く安心してすめるための心の垣根をとりはずさねばなりません。

 

もともと、この地球上に境目はなく、鳥も動物も自由に行き来できるのに、人類だけが境目を作り、地球人を、お互いに反目させて

います。

なので、我々は、地球というこの星を、一つの国として統一するために、我が国を、国民のための国に作り替えなければなりません。

我々が望むものは、地球に住むすべての人々の幸せ。

自然と人類のバランスがとれた共存。

地球人同士が殺し合い傷付け合わなくていい地球をつくりましょう。

我々の意思が、この星を新しい星に生まれ変わらせることができます。

太陽系の中でも小さな星である地球に200以上の国にわかれ、お互いが憎しみ合うことが異常なことで、

地球が一つの国として、まとまって、宇宙からの惑星や、宇宙からふりそそぐ、紫外線を防ぐために、オゾンホールの修復を

したり、地球に影響を及ぼさない場所でのわが地球に衝突しそうな隕石や小惑星の破壊など、するべきことはたくさんあります。

 

地軸の傾きの変化によって、海流の温かさが変われば魚の分布もかわります。

資源保護をしながら、廃棄がなるべく少なくする漁労のスケジュールを地球全体で調整しなければなりません。

お互いに取り合っていたら、資源はすぐに枯渇しますから。

我々は、地球を統一しなければならない時期に今いると考えます。

それは、今までのルールで、地球の各国が進むことが難しくなり、閉塞感を人々が感じている兆候がたくさん表れていることでもわかります。

我々は、地球をできるだけ平和に統一し、地球人が自由にこの星の中を行き来しても、病気が広がりにくいしくみをつくらねばなりません。

地球人全員が医師としての知識を持ち、何かの時にすぐにお互いが治療できるようにしたほうが、病気や事故で無くなる人々が減少すると考えます。

インターネット環境を地球人全員が持ち、インターネットにより平等な教育を受けたいときにすぐに受けられるシステムをつくれば、

教育の格差はなくなり、人々はより平等に生きられることとなります。

地球人がお互いにお互いを大切にできるような星をわたしはつくるために地球を統一したいと思います。

そのための有意義な年に、今年をしたほうがよいと考えます。

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地球規模でしか、解決できない問題が増え続けています。

各国の指導者の思惑で、地球人のために、地球のために本当にしなければならないことは後回し後回しになっているのが現状で、国際連合が機能していれば解決しているはずの問題もせずに増え続けています。

つまり、現状では何も解決できず、各国の利害が対立を続け、紛争が増え続けてしまいます。

 

その現状を打開するための簡単な方法があります。

まず最初に、各国の合意のもと、国際連合を解散し、その跡地に地球議会を設立します。議員は各国元首または首相とし、拒否権なしの一国一票の多数決とし決定は守る義務があることとします。

 

各国の軍は統合され、地球軍として地域にかかわらず中駐留基地にはシャッフルされることとし、議会の指揮下に入り、議会の決定によって行動することとします。

 

各国のスパイ組織は統合され、テロ組織と組織犯罪対策にむけられることとします。

 

各国の警察は、消防と救急と合同され、元の国籍に関係なくシャッフルされ、全員が医師と同等な医療行為と、消火・災害救助・犯人逮捕ができることにすれば人員が増えますし、近くにいるものが即時にすべてに対応できるので、助かる命が増えます。

 

大統領は、地球人すべてが一人一票の投票権を持ち、投票時に自分が大統領にしたい人一人の被選挙人の欄に右手親指の指紋を押すことで不正のしにくい選挙ができると考えます。各家庭の選挙人分に郵送で送られた投票用紙に指紋をつけて、無料の返信用封筒に入れて送ることで、投票所の設置や監視人の必要がなくなります。集計は、指紋を画像認識しながら記憶させ、同一の指紋があった場合は一つに統合し、複数人を選んだ場合は無効にすると、実際の投票数が把握できると考えます。

被選挙人の選挙活動は、投票用紙が送られたときに同封される公報のみとし、すべての被選挙人は無料で立候補し、公報に主張をのせられることとすれば収入の差なく選ぶことができると考えます。

ただし、100億人近い人々の開票のためには3か月程度の時間がかかると考えます。直接選挙で選ばれた大統領の権限は、護民官のそれとし、議会が国民のためにならない決定をした時の拒否権と、行政府の長として、行政府の公務員の平均年収待遇を、全地球人の平均年収待遇と同じにすることで、役人の目標を国民の平均年収を奴隷制をつくらずに、達成することとすれば、地球人にとってよりよい国づくりができるのではないでしょうか。

 

裁判所は、三審制とし、第一審・第二審を新しい憲法と法律を作ったうえで、統合AIが行うこととし、証拠と主張と証言や状況証拠などの要素を打ち込むことで、早期の裁判と処理能力を増やすこととし、第三審を人間とし、人情派と効率派と順法派のそれぞれ5人ずつの15人とし、男女ジェンダー比を平等にし、白人・黒人・黄色人種比を平等にし、宗教比を平等にし、その多数決で決定されるものとする。第一審は人口1万人以上の地域に一つ置き、第二審は人口100万人ごとに1つ置き、第三審は、人口1000万人ごとに一つ置くことで訴訟を潤滑に平等に処理することができると考えます。

 

国籍は地球人すべてが地球人となり、移住は自由となり、それぞれが住みやすい土地で比較的自由にすごせるようになると考えます。

 

通貨も基本通貨を同一通貨として設定し、仮想通貨を地球通貨とすることで、フィンテクにより、通貨発行のコストをかけずに地球統合をなしとげられると考えます。

 

教育も、国民一人一人にタブレットを貸与し、インターネット教育によって単位を取得し、テストされることで、地球人すべてが平等な教育を受けられると考えます。

 

漁業も資源を守りながらの統一された漁業に変われば、魚が自然に増えながら、我々地球人が一生食べ続けられる量を確保できると考えます。

農業も畜産も、地域の人々の自給率を高めながら、すすめることができ、より一層の増産ができると考えます。

 

地球統一の完成で、現在地球に向けられている監視衛星や軍事衛星を宇宙空間に向けられることができ、核兵器も宇宙から地球に向かってくる衝突の可能性のある隕石の軌道を変えるための行動に使えることとなり、現在よりも地球に落ちる中大型の隕石の数を減らし、地球人の安全を守られると考えます。

 

なによりも地域である各地域の紛争を、地球全体の投票によって平和に解決できることが大切だと考えます。

 

私は、今年を地球統一のための1年目にしたいと考えます。

 

(これらの記事については、不定期に、マスコミ各社にニュースリリースの形で発信しています。)

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 東京オリンピックの一番の問題は、船頭が多いためと考えます。

巨大プロジェクトを進めるためには、船頭が一人で、その船頭を支えるために、各部署が協力することが必須です。

 

森委員長は、なる前に決まったことは知らないと、公言しました。

つまり、すべて私を通さなければだめだと言い切ったことと同じになります。

結局、自分を船頭だと思っています。

船頭多くして船、山に登るという言葉があります。

現在のオリンピックの準備はまさにその状態になっています。

であれば、東京都の下部組織である組織委員会を、東京都が吸収し、委員長を解任し、組織を東京都に集約すればいいだけの話と考えます。

 

森委員長も、私は手弁当で参加しているボランティアだと言い切っています。

であれば、解任し、委員会を解散したほうがおさまりが良くなります。

経費の分担も集約することで、利益と経費の分担が明確になります。

なので、私は、森委員長の解任と、組織委員会の解散と、東京都への吸収をしたほうが効率的に進むと考えます。

 

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原発が多くなれば、ウランが枯渇するのでは。

時事通信の記事で、

世界の原発、新増設続く 450基、「脱」は少数派

というネット記事がありました。

ただ面白いのは、記事の中で450基が運転中ではなく、450基が運転可能と書いてある点です。

我が国のように、50基前後を停止や、廃炉や準備している国が先進国では多く、中でもアメリカは、廃炉に向かって建設中止や停止が増えています。なので、数を多く見せるために、運転可能と書かざるをえなかったものと考えます。

 つまり、現在先進国は廃炉傾向にあります。一番の理由は、コストが高いこと。我が国のように、国の国民による税金による経費の負担がないために、ほかの電力に比べ、原発の廃炉まで含めたコストは高いと言わざるを得ないために、減少の一途をたどっています。

中国は、一党独裁の政府の方針で、コストにかかわりなく原発を増産しています。理由は、原発の稼働によって、原爆の材料となるプルトニウムが必要だからです。例えば原発で使う燃料棒は、使用期限が3年しかありません。そのあと、プルトニウムを取り出すために処理工場に送られます。また、原爆に使われるプルトニウムも経年により劣化します。つまり、原料のウランの減少によって近い将来原発は無用の長物になるのです。

それを、原発の新規建設によって加速することとなります。

なので、先進国は未来の燃料枯渇を想定し、廃炉を加速させています。

それに対して我が国は、原料のウランの埋蔵量が、石油よりもはるかに少ないのに原発の稼働台数を増やそうとしています。

なので、新興国で原発の建設が相次いでいるのは、先進国の原発建設会社が何も知らない新興国に売り込んで一年一年食い扶持をかせいでいるためであって、世界の潮流が原発建設に向かっているわけではありません。

なので、脱原発が少数なのではなく、記事の中で示されるように、アメリカが減らしているので、ウランの枯渇に気づかない中国が増やしているために、順位が変わろうとしているだけです。

世界の国々は、200国を超えています。稼働可能な国31か国では、稼働可能なほうが圧倒的に少数派であることは一目瞭然です。 

インドの核開発は、国境紛争を繰り返す中国に匹敵する核爆弾を装備するための原料生産が目的で、ベース電源として位置づけられているわけではありません。

つまり、原発保有国は、基本的に核兵器を装備するためのプルトニウムを必要とするゆえに、原発を保有しているのであることは、ウランが枯渇に向かっている中、それでも原発を増やそうとしている国のニーズを見ればわかります。

原発安全神話のある中、なぜ我が国が100パーセント原発にしなかったのかというところにも、比率から見てもベース電源は火力である位置づけが示していることは、原発はベース電源として維持されているわけではないことを示しています。

我が国の外務省の方針に、原発でプルトニウムを生産し、蓄積することで、いつでも原爆をつくれることを周辺国に示すことで抑止力とするという点からもわかると思います。原発は原爆用なのです。

ただ、あまりにプルトニウムを多く抱えていることから、アメリカから我が国に対し、プルトニウムを回収されたことも記憶に新しいでしょう。

ウランの枯渇は原発が増えるだけ早まります。

なので、原発の多いフランスは困っています。不可能な挑戦といわれ続け、結果の出ないでいるプルサーマルの開発にフランスがお金を出し渋っているので我が国に開発会社が泣きつき共同研究という形でお金を出させようとしています。

これも、原発推進派が少数である証拠でしょう。

近い将来、我が国は、原発をベース電源と言っている限り、ウランの枯渇により確実にエネルギー源を失います。

一日も早い100パーセントの再生可能エネルギーへの転換をしなければ、我が国は現在31か国しかない原発推進派の減少に巻き込まれ、170か国を超える原発以外のエネルギー源を持つ国々に置いて行かれ、エネルギー不足に泣くこととなりそうです。

 

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茨城を震源とする地震に見舞われ、驚いた方々も多いと思われます。

測量学会の重鎮の東大教授のデータでは、12月から1月にかけて、四国や関東で地震が起きるとの予測がありました。

なので、今回の震度6の地震がおこっても割合と冷静でいられました。

150年程度のデータからしか考えられない気象庁の見解と私の見解は違います。

私は、地震の原因は、北極圏から、最初はニューヨークのほうに、そして、イギリスの旧グリニッジ天文台に移りつつある地軸が地震や気候変動の原因と考えています。

この考え方は、ナショナルジオグラフィック日本版や理科年表などのデータによっています。

地軸の周辺は、回転のもととなりますので、地面が収縮します。

地軸による赤道付近は、回転によりふくれます。

膨れると地盤が引っ張られ、地震が多くなります。

我が国の周辺にエネルギーだまりがあることも、赤道周辺である証拠となります。

熱帯地方に生息するマラリア蚊が、現在、西日本を超えて北上し続けていることもそれを裏付けます。

ハイビスカスの自生や、突然降るスコールと同じ集中豪雨もそれを裏付けます。

冬のはずなのに、だんだんと温かい日々が増えていることも、それを裏付けます。

何より、気象庁が発表する天気予報が外れることが増えてきたこともそれを裏付けます。なぜなら、気象庁のデータは明治時代に調査を始めてからの150年間のデータをもとに予測を立てていますが、その時の地軸は北極でした。

本来なら、気象庁は、現在のように移動していることによって、ずれたぶんの補正データによって補正修正をかけたデータを使えば、精度があがるとおもいますが、それができない理由があるのだと思います。

逆に言えば、気象庁の予報が外れることで地軸の影響によって現在の様々な事象が起こっていることの立証とすることができると考えます。

なので、我々は、膨張する地面によって、全国どこでも地震が起こるリスクがあると考えたほうが゜よいと思います。

過去に、北極と南極が逆転したことがあることは、我々は理科の授業で過去に学んだことと思います。

つまり、地軸は動くものなのです。

地球は、いびつな球体です。

なので、回転すると、スピンがかかります。

それによって、太陽との位置関係がずれ、地盤が暴れだし、豪雨に襲われ、大きな被害をこうむることとなります。

なので、本来ならば、過去のデータを地層から少なくとも2千年分データ化しなければならないと考えます。欲を言えば1万年から2万年前にまでさかのぼればかなりな災害予測が建てられると思います。

なので、まず、今は、我が国の位置は、地軸のずれによって赤道にきわめて近い位置になり、それによって海流の流れも変わり、魚の漁場も移動しているので、違う魚種をとらねばならない。気候の変動で、作物の種類を変えなければならない。工場や地下など、豪雨の影響を受けにくい場所で農業や畜産をしなければならないと思います。

天災はある程度予測できます。

我々は、それによって先手を取って準備をし続け、変化の時代に対応しなければ、変化の時代が危機の時代となってしまうと考えます。私は、ピンチはチャンスにできると考えます。

まずは、ほとんどの天災の原因が地軸のずれである認識を持つべきだと考えます。

 

 

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